# グローバル事業拡大・最適生産体制を踏まえた減価償却方法の変更｜栗田工業（6370）の変遷

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## 経過

- FY2019-Q1 初出 「従来、当社において、平成10年４月１日以降取得の建物（建物附属設備を除く。）、及び平成28年４月１日以降取得の建物附属設備、構築物、並びに当社が客先に設置している超純水等の供給用設備を除く有形固定資産（リース資産を除く。）の減価償却方法について定率法を採用していましたが、当第１四半期連結会計期間より定額法に変更しています。
この変更は、グローバル事業拡大や最適生産体制への移行が明確になっており、有形固定資産の経済的便益消費パターンに変化がみられるため、見直しを行ったものです。」 — グローバル事業拡大及び最適生産体制への移行を背景に、一部の有形固定資産の減価償却方法を定率法から定額法へ変更した。 (https://komori.app/company/6370/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「この変更は、グローバル事業拡大や最適生産体制への移行が明確になっており、有形固定資産の経済的便益消費パターンに変化がみられるため、見直しを行ったものです。」 — グローバル事業拡大及び最適生産体制への移行を背景とする減価償却方法の定率法から定額法への変更を継続して開示している。 (https://komori.app/company/6370/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「この変更は、グローバル事業拡大や最適生産体制への移行が明確になっており、有形固定資産の経済的便益消費パターンに変化がみられるため、見直しを行ったものです。」 — グローバル事業拡大及び最適生産体制への移行を背景とする減価償却方法変更を継続して開示している。 (https://komori.app/company/6370/filing/2018-q3)