# サステナビリティ委員会の設置と中期経営計画への反映｜東京自働機械製作所（6360）の変遷

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## 経過

- FY2022 初出 「サステナビリティにおける当社の重要課題とその対応方針を検討し、取締役会へ答申することを目的に、2021年12月７日に設置しております。取締役会は、サステナビリティ委員会からの答申を受けてサステナビリティに関する基本方針を策定し、中期経営計画および事業計画へ反映した内容については、全社で取り組む予定でおります。」 — サステナビリティの重要課題と対応方針を検討する取締役会諮問機関を2021年12月7日に設置し、答申を中期経営計画・事業計画へ反映する仕組みを初めて記載している。 (https://komori.app/company/6360/filing/2021-fy)
- FY2023 前進 「サステナビリティに関する全社的な取組みを進めるため、2022年10月にサステナビリティ基本方針を策定いたしました。」 — 2021年12月設置のサステナビリティ委員会による検討を受け、2022年10月にサステナビリティ基本方針を策定し、4つのマテリアリティを意思決定プロセス・中期経営計画・事業方針へ組み込む段階へ進んでいる。 (https://komori.app/company/6360/filing/2022-fy)
- 2026-06-25 再掲 「諮問
              ｻｽﾃﾅﾋﾞﾘﾃｨ委員会
            答申」 — 模式図にサステナビリティ委員会から取締役会への諮問・答申の関係が示されている。既存の委員会設置と取締役会への関係を再確認する内容である。 (https://komori.app/company/6360/disclosure/20260612570037)