# 収益認識に関する会計基準の将来適用｜フリージア・マクロス（6343）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　平成30年３月30日）及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第30号　平成30年３月30日）は、平成34年３月の期首より適用予定であります。」 — 収益認識の5ステップを定める新基準について、平成34年3月期首からの適用予定とし、財務諸表への影響額は評価中としている。 (https://komori.app/company/6343/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　平成30年３月30日）及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第30号　平成30年３月30日）は、令和４年３月期の期首より適用予定であります。」 — 収益認識基準を令和4年3月期首から適用予定とし、影響額は評価中とする計画を再確認している。 (https://komori.app/company/6343/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「令和４年３月期の期首より適用予定であります。」 — 収益認識に関する会計基準を令和4年3月期首から適用予定とする計画を再確認している。 (https://komori.app/company/6343/filing/2019-fy)
- FY2022-Q1 達成 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　令和２年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識しております。」 — 従来予定として開示していた収益認識会計基準を、当第１四半期連結会計期間の期首から適用した。国内販売取引では、原則として配送・引渡し・検収時点で収益を認識する方法へ変更している。 (https://komori.app/company/6343/filing/2021-q1)
