# 開発要素の強い案件による原価増加｜太平製作所（6342）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q3 初出 「また、開発要素の強い案件が多かった事もあり原価が増加いたしました。」 — 合板機械事業で開発要素の強い案件が多かったことにより、原価増加が実際の業績要因として記載されている。 (https://komori.app/company/6342/filing/2016-q3)
- FY2017 対処 「開発要素の強い案件において原価が増加する面もありましたが、生産効率の向上やスケールメリットを活かした原価管理を徹底したことにより」 — 開発要素の強い案件による原価増加は残るものの、生産効率向上と原価管理で影響を抑えたと記載している。 (https://komori.app/company/6342/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 顕在化 「材料費及び外注費をはじめとする製造コスト削減に努力しましたが、開発要素の強い機械が多かったため、16百万円（前年同四半期比42.7％減）となりました。」 — 開発要素の強い機械が多かったことによる負担が、製造コスト削減努力後も木工機械事業の減益として表れた。 (https://komori.app/company/6342/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 顕在化 「住宅着工戸数が減少したことにより売上が伸び悩んだこと、開発要素の強い機械が多くあったことなどから原価率が上昇致しました。」 — 開発要素の強い機械が多かったことによる原価率上昇が、木工機械事業の営業赤字として実績に表れた。 (https://komori.app/company/6342/filing/2017-q2)
- FY2019-Q1 顕在化 「営業損失につきましては、売上が減少した事や開発費が増加していることなどから52百万円（前年同四半期は16百万円の営業利益）となりました。」 — 木工機械事業で開発費の増加が売上減少とともに営業損失として実績に表れている。 (https://komori.app/company/6342/filing/2018-q1)
- FY2019 顕在化 「また開発費が増加したことなどから、当連結会計年度の売上高は1,060百万円（前年同期比14.6％減）、営業利益は39百万円（前年同期比61.2％減）となりました。」 — 開発費の増加が木工機械事業の減益として実績に表れた。 (https://komori.app/company/6342/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 顕在化 「営業損失につきましては、売上が伸び悩んでいることや開発費が増加していることなどから49百万円（前年同四半期は52百万円の営業損失）となりました。」 — 木工機械事業における開発費の増加が、売上伸び悩みとともに営業損失の要因として実績に表れている。 (https://komori.app/company/6342/filing/2019-q1)
- FY2020 顕在化 「また、国内最大規模の木工機械展示会に出展するなどの販促費用や、研究開発費が増加しました。」 — 販促費用および研究開発費の増加が木工機械事業の損失要因として実績に表れている。 (https://komori.app/company/6342/filing/2019-fy)
- FY2022-Q2 顕在化 「合板機械事業は、市場の先行き不透明感から設備投資への慎重姿勢が継続していることや、海外への渡航規制の影響などにより受注が伸び悩んでおります。」 — 合板機械事業では受注の伸び悩みに加え、研究開発費用の増加により営業損失243百万円となり、開発関連費用の負担が実績に表れている。 (https://komori.app/company/6342/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 悪化 「研究開発費用が増加したことや、原材料等の調達価格が上昇していることから、営業損失は143百万円（前年同四半期は37百万円の営業損失）となりました。」 — 研究開発費用と原材料等の調達価格の上昇が重なり、合板機械事業の営業損失が前年同期の37百万円から143百万円へ拡大した。 (https://komori.app/company/6342/filing/2021-q3)
- FY2022 悪化 「一方、合板機械事業において、売上高は前年より増加しましたが、上昇するコストや先行している研究開発に係る費用などを、売上で吸収することが出来ず営業損失となりました。」 — 上昇するコストと先行研究開発費を売上で吸収できず、合板機械事業が営業損失となった。開発関連費用の負担が継続している。 (https://komori.app/company/6342/filing/2021-fy)
- FY2023-Q2 顕在化 「一方、開発要素の強い新機種の販売によるアフターコストが上昇しました。これらの結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は609百万円（前年同四半期比13.6％増）、営業利益は104百万円（前年同四半期比15.0％減）となりました。」 — 開発要素の強い新機種の販売に伴うアフターコスト上昇が実際に発生し、木工機械事業の営業利益減少として表れている。 (https://komori.app/company/6342/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「木工機械事業は、上期において開発要素の強い新機種の販売によるアフターコストが上昇しましたが、昨年のウッドショック以降、木工業界の景況感に改善が見られるなど設備投資意欲も上向いており、コスト上昇による販売価格への転嫁を進められたことから増収となりました。」 — 開発要素の強い新機種の販売に伴うアフターコスト上昇を引き続き記載している一方、販売価格への転嫁により増収となった。 (https://komori.app/company/6342/filing/2022-q3)