# 特定大口顧客への営業債権集中｜東京機械製作所（6335）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当期の連結決算日現在における営業債権のうち35.1％が特定の大口顧客に対するものであります。」 — 大口顧客への営業債権集中を35.1％と数値で開示している。 (https://komori.app/company/6335/filing/2015-fy)
- FY2017 悪化 「当期の連結決算日現在における営業債権のうち37.2％が特定の大口顧客に対するものであります。」 — 特定大口顧客への営業債権集中比率は前年度の35.1％から37.2％へ上昇した。 (https://komori.app/company/6335/filing/2016-fy)
- FY2018 対処 「当期の連結決算日現在における営業債権のうち20.8％が特定の大口顧客に対するものであります。」 — 特定大口顧客への営業債権集中比率は前期37.2％から20.8％へ低下した。 (https://komori.app/company/6335/filing/2017-fy)
- FY2020 対処 「当期の連結決算日現在における営業債権のうち24.3％が特定の大口顧客に対するものであります。」 — 特定大口顧客への営業債権集中比率は前連結会計年度の26.3％から24.3％へ低下した。 (https://komori.app/company/6335/filing/2019-fy)
- FY2021 悪化 「当期の連結決算日現在における営業債権のうち31.1％が特定の大口顧客に対するものであります。」 — 特定大口顧客への営業債権集中比率は前期の24.3％から31.1％へ上昇した。 (https://komori.app/company/6335/filing/2020-fy)
- FY2022 対処 「当期の連結決算日現在における営業債権のうち28.0％が特定の大口顧客に対するものであります。」 — 特定大口顧客への営業債権集中比率は前期の31.1％から28.0％へ低下した。 (https://komori.app/company/6335/filing/2021-fy)
- FY2023 対処 「該当事項はありません。」 — 金融商品に関する信用リスクの集中について、前期に記載されていた特定大口顧客への営業債権集中28.0％が当期は該当なしとされた。 (https://komori.app/company/6335/filing/2022-fy)