# 非中核事業売却によるEPC事業への集中｜東洋エンジニアリング（6330）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社は、「IT事業」を構成していた東洋ビジネスエンジニアリング株式会社の一部および「不動産賃貸・管理事業」を構成していた株式会社テックエステートの全株式を前連結会計年度に売却しました。この結果、当連結会計年度より、当社グループの報告セグメントは「EPC事業」の単一セグメントとなりました。」 — IT事業の一部と不動産賃貸・管理事業を売却した結果、EPC単一セグメントとなった。 (https://komori.app/company/6330/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「当社グループはEPC事業のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。」 — EPC単一セグメントの状態が継続している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2016-q1)
- FY2017-Q3 再掲 「当社グループはEPC事業のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。」 — EPC事業のみの単一セグメントである状態が継続している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「当社グループはEPC事業のみの単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。」 — EPC単一セグメントの状態が継続している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「当社グループはEPC事業のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。」 — EPC事業のみの単一セグメントである状態が継続している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「当社グループはEPC事業のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。」 — EPC事業のみの単一セグメントである状態が継続している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再定義 「① 事業構造を変革し、継続的事業機会が期待できるインフラビジネスを拡大するため、当該分野における受注の拡大、人的リソースのシフト、ならびにO&M等EPC以外のビジネスへの参入に注力する。」 — 従来のEPC単一セグメントの状態は続いているが、事業構造を変革し、O&M等のEPC以外のビジネスへの参入を進める方向が示された。EPC集中の従来方針に対する戦略上の組み替えである。 (https://komori.app/company/6330/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「プラント事業中心の事業ポートフォリオから、プラント事業とインフラ事業の２本柱へと変革を推し進めます。受注規模については現状の3,000億円規模を継続しつつ、プラント事業では商品群、地域の選択と集中を進め、インフラ事業では当社の強みを活かし事業の拡大を図ってまいります。」 — EPC中心からプラント事業とインフラ事業の2本柱へ転換する方向を明確化し、プラントの商品・地域選択とインフラ事業拡大を進める方針を再確認している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「当社グループはEPC事業のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。」 — EPC事業のみの単一セグメントである状態が継続している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当社グループはEPC事業のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。」 — EPC事業のみの単一セグメントである状態が継続している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2018-q2)
- FY2019 再掲 「プラント事業中心の事業ポートフォリオから、プラント事業とインフラ事業の２本柱へと変革を推し進めます。受注規模については現状の3,000億円規模を継続しつつ、プラント事業では商品群、地域の選択と集中を進めるとともに、研究開発・要素技術開発を推進し、インフラ事業では当社の強みを活かし事業の拡大を図ってまいります。」 — プラント・インフラの2本柱、3,000億円規模の受注、商品・地域の選択集中、インフラ拡大という前年の事業構造変革方針を再確認している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「当社グループはEPC事業のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。」 — EPC事業のみの単一セグメントである状態が継続している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「当社グループはEPC事業のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。」 — EPC事業のみの単一セグメントである状態が継続している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「当社グループはEPC事業のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。」 — EPC事業のみの単一セグメントである状態が継続している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2019-q3)
- FY2021-Q1 再掲 「当社グループはEPC事業のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。」 — EPC事業のみの単一セグメントである状態が継続している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「当社グループはEPC事業のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。」 — EPC事業のみの単一セグメントである状態が継続している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「当社グループはEPC事業のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。」 — EPC事業のみの単一セグメントである状態が継続している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2020-q3)
- FY2021 前進 「この再生計画では、プラントに偏重していた事業ポートフォリオを、プラント事業とインフラ事業の２本柱とする取り組みを進め、これら２事業の連結粗利益および事業本部人員比率は、2019年度末にはほぼ半々になりました。」 — プラント偏重からプラント事業・インフラ事業の2本柱への転換について、2019年度末に両事業の連結粗利益および事業本部人員比率がほぼ半々になったという進捗を示している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 再掲 「当社グループはEPC事業のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。」 — EPC事業のみの単一セグメントである状態が継続している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2021-q1)
- FY2022-Q3 再掲 「当社グループはEPC事業のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。」 — EPC事業のみの単一セグメントである状態が継続している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2021-q3)
- FY2023-Q2 再掲 「当社グループはEPC事業のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。」 — EPC事業のみの単一セグメントである状態が継続している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「当社グループはEPC事業のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。」 — EPC事業のみの単一セグメントである状態が継続している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2022-q3)
- FY2024-Q3 再掲 「当社グループはEPC事業のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。」 — EPC事業のみの単一セグメントである状態が継続している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2023-q3)
- FY2025 引き上げ 「3. 非EPC事業の拡大　非EPC事業の割合および絶対額を高めることで、収益源の多様化と安定化を図ります。」 — EPC事業中心のポートフォリオ変革について、非EPC事業の割合だけでなく絶対額も高め、収益源を多様化・安定化する方針を明示した。 (https://komori.app/company/6330/filing/2024-fy)
- 2026-05-14 再定義 「「EPCの枠を超え、社会価値を共創・実装するパートナー」へ進化していくことを大きな方向性としております。」 — EPCへの集中・非EPC領域の多様化という従来の整理から、EPCを核にライフサイクル全体で価値を創出する方向へ位置づけが広がった。 (https://komori.app/company/6330/disclosure/20260513529468)
- 2026-05-14 再定義 「EPCの枠を超え、社会価値を共創・実装するパートナーへ」 — EPCへの集中を軸とした従来の事業構成から、EPCを起点にプラントライフサイクル全体へ展開する位置づけへ変化している。 (https://komori.app/company/6330/disclosure/20260513529623)
- FY2026 再定義 「長期ビジョン「TOYO VISION 2040」で掲げるフロー型ビジネスとストック型ビジネスによる二軸収益モデルの構築に向け、2026年度から2030年度までの中期経営計画において、経営基盤を一層強靱にしつつ、「EPCの枠を超え、社会価値を共創・実装するパートナー」への進化を目指してまいります。」 — 従来のEPC中心・非EPC事業拡大の方針を、フロー型とストック型の二軸収益モデル、およびEPCを超えるパートナーへの進化として組み替えている。 (https://komori.app/company/6330/filing/2025-fy)