# 経営資源配分・組織改編による企業基盤の強化｜東洋エンジニアリング（6330）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「経営資源の戦略的配分により、組織改編、インフラビジネスの強化、拠点の見直し、グループ全体の要員適正化など、強固な企業基盤の形成を図ります。企業価値を高める人材育成、および、企業文化の変革に関する活動を引き続き推進してまいります。」 — 再建計画の強化策として、組織改編、インフラ事業強化、拠点見直し、グループ全体の要員適正化、人材育成、企業文化変革を掲げている。 (https://komori.app/company/6330/filing/2016-fy)
- FY2018-Q3 再掲 「① 事業構造を変革し、継続的事業機会が期待できるインフラビジネスを拡大するため、当該分野における受注の拡大、人的リソースのシフト、ならびにO&M等EPC以外のビジネスへの参入に注力する。
② プラントビジネスの再構築に向け、リスクの限定化の観点から中規模案件に注力するとともに、当社の知見・経験・拠点を活かせる商品・地域へ特化する。
③ 固定費・販管費・プロジェクト経費の削減を徹底する。」 — 再建計画の実効性を高める対応策として、インフラへの人的リソースシフト、EPC以外への参入、商品・地域の特化、コスト削減を具体的に列挙している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2017-q3)
- FY2019 前進 「国内リソースにおいては、上記事業ポートフォリオ変革に合わせプラント事業からインフラ事業への人員シフトを推し進めるとともに、間接部門から現業部門への人員シフトによりJOB率向上を図り受注単価の低減による競争力強化に努めています。」 — 事業ポートフォリオ変革に連動したプラントからインフラへの人員シフト、間接部門から現業部門へのシフト、海外EPC拠点の最適化を具体的な組織施策として示している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2018-fy)
- FY2021 前進 「一方、組織力強化に向けたグループ全体での業務最適化を進めた結果、当社グループの各EPC拠点の業績寄与の割合が拡大してきました。」 — グループ全体の業務最適化により、各EPC拠点の業績寄与割合が拡大したと記載しており、組織・経営資源配分の施策に具体的な成果を示している。 (https://komori.app/company/6330/filing/2020-fy)
- FY2023 前進 「当社は本年４月に大規模な組織改正を行い、カーボンニュートラル社会に向け急激に変化するビジネス環境において機動的に顧客ニーズに応えられるよう、長らく続けてきた事業本部制を解消し、全社的観点から要員リソースをプロジェクトや事業アクティビティに配分する体制としました。また当社は今般、社長の諮問機関である経営執行会議の付属委員会として事業ポートフォリオ委員会を新たに設置し、これらの実行体制を整えました。」 — 事業本部制を解消して全社的なリソース配分体制へ移行し、事業ポートフォリオ委員会を新設した。組織改編・資源配分の施策が具体的な実行体制に進んでいる。 (https://komori.app/company/6330/filing/2022-fy)
- FY2025 前進 「その推進・実行組織としてプロジェクト管理本部を2025年１月に設立しました。」 — グループ全体のリスクマネジメントと経営資源配分を担う実行組織として、プロジェクト管理本部を2025年1月に設立した。 (https://komori.app/company/6330/filing/2024-fy)
- 2026-05-14 前進 「また、2026年４月１日付で実施した組織改正は、この方向性を支える基盤整備を先行して進めたものであり、プロジェクト遂行力の強化、新規事業創出力の強化、およびコーポレート機能の戦略性向上を通じて、中長期的な企業価値向上を下支えしてまいります。」 — プロジェクト遂行、新規事業、コーポレート機能を対象とする2026年4月1日付の組織改正が実施された。 (https://komori.app/company/6330/disclosure/20260513529468)
- 2026-05-14 前進 「独立組織により受注前から完工まで、拠点案件も含め一貫した審査・モニタリング体制を整備」 — プロジェクト管理本部を中心とするリスク管理が、拠点案件を含む受注前から完工までの一貫体制として示された。 (https://komori.app/company/6330/disclosure/20260513529623)
- 2026-06-19 前進 「2026年4月に重点領域・新領域への展開を見据えた組織改編を実施」 — 技術・事業開発本部、先端産業営業部、O&Mソリューション営業部の新設など、事業戦略と組織・人財・リソース配分を連動させる改編を示した。 (https://komori.app/company/6330/disclosure/20260618573627)
- FY2026 前進 「2026年４月１日付で実施した組織改正は、この方向性を支える基盤整備を先行して進めたものであり、プロジェクト遂行力の強化、新規事業創出力の強化、およびコーポレート機能の戦略性向上を通じて、中長期的な企業価値向上を下支えしてまいります。」 — 2026年4月1日付の組織改正により、プロジェクト遂行、新規事業創出、コーポレート機能を新中期経営計画に合わせて強化する体制へ進んだ。 (https://komori.app/company/6330/filing/2025-fy)