# 東洋エンジニアリング（6330） 2027年３月期　第１四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6330/disclosure/20260805510596
種別: 決算
開示日: 2026-08-07
Komoriの読み（0-100）: 44
企業ページ: https://komori.app/company/6330

## 何が変わったか

第1四半期は、売上高が前年同期比2.5％減少した一方、営業利益は186.5％増加し、減収増益となった。通期の業績予想と配当予想は変更されていない。

## 会社が挙げた理由

完成工事高は、韓国向け半導体素材用化学品プラント、ナイジェリア向け肥料プラント、国内向けリチウムイオン電池用電解質製造プラント、複数のインドネシア向け地熱発電所などのプロジェクトの進捗によるものと説明されている。利益の増加については、前年同期比の数値以外に具体的な要因は記載されていない。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":48108,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.5}
- 営業利益: {"value":1917,"unit":"百万円","yoy_pct":186.5}
- 経常利益: {"value":3372,"unit":"百万円","yoy_pct":177.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2878,"unit":"百万円","yoy_pct":414.6}
- １株当たり当期純利益: 49円12銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":18.9,"前期末":16.7}
- 総資産: {"value":246466,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":46785,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":190000,"unit":"百万円","yoy_pct":3.9},"営業利益":{"value":3000,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":7500,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":6000,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":25,"change":25,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円・銭"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: {"海外":{"value":36722,"unit":"百万円","項目":"期中完成工事高"},"国内":{"value":11385,"unit":"百万円","項目":"期中完成工事高"}}
- 受注高・受注残高: {"連結受注高":{"value":17202,"unit":"百万円","yoy_pct":-31.3},"総受注高":{"value":190,"unit":"億円","注記":"持分法適用関連会社の当社持分相当を含む"},"総受注残高":{"value":4440,"unit":"億円","注記":"持分法適用関連会社の当社持分相当を含む"},"連結次期繰越工事高":{"value":237353,"unit":"百万円"}}
- 減価償却費: {"value":743,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":"―"},"除外":{"会社数":0,"社名":"―"}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: 58828807
- 期末自己株式数: 231378
- 業績の増減要因: 韓国向け半導体素材用化学品プラント、ナイジェリア向け肥料プラント、国内向けリチウムイオン電池用電解質製造プラント、複数のインドネシア向け地熱発電所等のプロジェクトの進捗により完成工事高を計上し、前年同期比で減収増益となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「通期売上高予想は1,900億円、当第1四半期の売上高は481億8百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「営業利益は1,917百万円、通期予想は3,000百万円。売上高は48,108百万円、通期予想は190,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は前年同期比△2.5％、営業利益は186.5％増、経常利益は177.8％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は414.6％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「売上高48,108百万円（前年同期比△2.5％）、営業利益1,917百万円（同186.5％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,917百万円、経常利益3,372百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益2,878百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「当第1四半期営業利益は1,917百万円、通期営業利益予想は3,000百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 配当開始（原文: 「2026年3月期の年間配当は0.00円、2027年3月期予想は25.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況には過年度実績と今期予想のみが記載され、配当性向・DOEの目標値は示されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「経常利益3,372百万円、税金等調整前四半期純利益3,372百万円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループはEPC事業のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の業績欄には売上高と営業利益の金額・前年同期比はあるが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は当第1四半期末18.9％、前期末16.7％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「韓国向け半導体素材用化学品プラント、ナイジェリア向け肥料プラント、国内向けリチウムイオン電池用電解質製造プラント、複数のインドネシア向け地熱発電所等のプロジェクトの進捗により」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「完成工事高は481億円と記載され、複数の案件名が列挙されているが、案件別の金額内訳は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「中東情勢の不安定化」「サプライチェーンの混乱」を記載し、自社施策として「案件形成を推進」「事業化を推進」と記載している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「実績は次のとおりとなりました」とする一方、「成長率は鈍化する見込み」「需要が見込まれ」「期待されております」「大きく異なる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年4月1日～2026年6月30日」、売上高48,108百万円、営業利益1,917百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢の不安定化」「エネルギー供給の不安定化」「サプライチェーンの混乱」「中国における需要減退・供給過剰」「人手不足が深刻化」と記載。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「業績欄で前年同期比が通常どおり表示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①「無」②「無」③「無」④「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト向け）」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「「連結受注高は…172億円」「総受注高は190億円、総受注残高は4,440億円」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「連結受注高は…172億円」「総受注残高は4,440億円」「期中完成工事高は48,108百万円」。」）