# 東洋エンジニアリング（6330） 中期経営計画（2026-2030）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6330/disclosure/20260618573627
種別: 経営計画
開示日: 2026-06-19
Komoriの読み（0-100）: 72
企業ページ: https://komori.app/company/6330

## 何が変わったか

2026～2030年度を対象とする新しい中期経営計画を策定し、従来の計画から次の5年間の計画へ移行した。2030年度の連結当期純利益100億円、各年度のROE12%以上などを掲げ、EPCを基盤にO&M・PLCや高付加価値分野へ事業を広げる。

## 会社が挙げた理由

地政学リスク、エネルギー安全保障、脱炭素、サプライチェーン再構築、人財不足、AIをはじめとする技術革新など事業環境が大きく変化する中、TOYO VISION 2040の実現に向けて、主力事業の収益力を高め、その技術・人財・資金を将来の成長領域へ振り向けるため。

## 開示の要点

- 計画の名称: 中期経営計画（2026 - 2030）
- 計画期間: 2026～2030年度
- 計画に対する動き: 策定
- 売上高目標: {"previous_forecast":"3,000億円（売上高の目安）","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"億円"}
- 営業利益目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 営業利益率目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 当期純利益目標: {"previous_forecast":"2030年度：100億円","revised_forecast":"2030年度：100億円","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"億円"}
- ROE目標: {"previous_forecast":"2025年度10%以上、以降安定的に10%以上","revised_forecast":"各年度12%以上","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"%"}
- ROIC目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 配当性向・DOEの方針: 前中期経営計画では中期経営計画期間内での復配を目指すと記載。新中期経営計画における配当性向・DOEの数値目標はnot_disclosed
- 自己株式取得の方針: not_disclosed
- 資本コスト: not_disclosed
- PBR・株価に関する自己評価: not_disclosed
- 投資計画の総額: not_disclosed
- 分野別の投資額: not_disclosed
- セグメント別目標: [object Object]
- 非財務目標: [object Object]
- 計画の前提: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 重点施策: ① 共創型EPC戦略、② 重点地域戦略、③ 高付加価値領域戦略、④ 新技術・事業開発戦略、⑤ O&M戦略、人財・組織戦略、DX/AX戦略、財務戦略
- 前計画の実績: {"previous_forecast":"連結当期純利益：2023～2025年度平均50億円以上、2030年度100億円。ROE：2025年度10%以上、以降安定的に10%以上","revised_forecast":"利益目標は未達。2025年度は一過性損失を織り込み、2026年度は純利益60億円・ROE12.9%への回復を見込む","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"億円／%"}
- 見直し・取り下げの理由: not_disclosed
- 対象市場の規模: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 認識するリスク: 地政学リスク、経済安全保障・規制変化、インフレ・金利・為替・資材価格の変動、新技術・新市場案件における投資判断の難化、CAPEX増大・資金調達・採算確保の難度上昇、技術・調達・建設・許認可リスクの多層化、従来型EPCモデルの収益変動リスクの増大、人材不足・技術継承の課題、重要機器・資材・建設人材の調達制約、制裁・政情・治安等
- 取締役会決議日: not_disclosed
- 公表日: 2026年6月19日

## 評価の根拠

- この開示は計画に対して何をしているか。: 次期計画への置き換え（原文: 「前中計について「前中計（2021-2025）」と記載し、新計画について「2026～2030年度の新中期経営計画」と記載している。」）
- 計画が対象とする期間はどれくらいか。: 中期（3〜5年）（原文: 「表題に「中期経営計画（2026 - 2030）」、本文に「2026～2030年度の新中期経営計画」と記載している。」）
- 計画の開始年度と最終年度が明示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「中期経営計画（2026 - 2030）」と記載している。」）
- 計画を見直す・取り下げる場合、その理由が事業の事象に即して説明されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「世界は今、地政学リスク、エネルギー安全保障、脱炭素、サプライチェーン再構築、人財不足、AIをはじめとする技術革新により、大きな転換点を迎えています」および「TOYO VISION 2040の実現に向け、2026～2030年度の新中期経営計画では」と記載している。」）
- 同時期の業績予想の修正と結び付けて説明されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「「2026年度は純利益60億円・ROE12.9％への回復を見込む」と記載しているが、業績予想の修正に関する記載はない。」）
- この開示は初出の内容か、既に公表した計画の再掲・更新か。: 初出（原文: 「資料内で「新中期経営計画」と明記し、前中期経営計画と区別している。」）
- どの指標に数値目標が置かれているか。: 利益と資本効率（原文: 「KGIとして「連結当期純利益 2030年度100億円」「ROE 各年度12%以上」を掲げている。」）
- 数値目標はどのような形で示されているか。: 表だが比較なし（原文: 「KGI・KPI欄に「連結当期純利益」「ROE」などの指標と2030年度・各年度の目標値を表形式で記載している。」）
- 直近の実績に照らして、目標はどれだけ高いか。: 大きく伸ばす計画（原文: 「「2026年度は純利益60億円・ROE12.9％への回復を見込む」とし、別途「2030年度100億円」を掲げている。」）
- セグメント別・事業別の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「KPIとして「先端素材・ファインケミカル、バイオ医薬、O&M 粗利構成比率 2030年度30%以上」と記載している。」）
- 人材・環境・顧客数など、財務以外の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「共創型EP・EPC受注件数比率 2030年度50%以上」と記載している。」）
- 計画の前提（為替、市場成長率、価格など）が数値で示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「バイオ医薬市場規模は2030年に向けて日本（4兆円、CAGR 4%）、インド（2.5兆円、CAGR 7%）」および地熱の「世界では2050年断面で800GW」などと記載している。」）
- 前の計画・前年度の目標の結果について、何が書かれているか。: 未達を明示（原文: 「「一部の国内案件・ブラジル案件の損失により利益目標は未達」と記載している。」）
- 実績と計画の対比は、どこまで示されているか。: 指標ごとの対比表（原文: 「「KGI・KPI達成状況」の表で、連結当期純利益、連結売上高、ROE、配当、各KPIについて「目標」「実績」「評価」を記載している。」）
- 従前の最終年度目標は、どうなったと書かれているか。: 目標は据え置き（原文: 「前計画の目標は「2030年度→100億円」、新計画の目標は「2030年度100億円」と記載している。」）
- 計画に届かなかった項目について、どこまで説明されているか。: 原因の説明あり（原文: 「「一部の国内案件・ブラジル案件の損失により利益目標は未達」と記載している。」）
- 資本コストについて、どこまで書かれているか。: 記載なし（原文: 「「フロー型×ストック型の二軸収益モデルにより、収益安定化と資本効率を向上」と記載しているが、資本コストの数値や比較はない。」）
- 株主還元について、どこまで書かれているか。: 定性的（原文: 「前中計の振返りで「持続的成長と株主還元の両立を一層推進する」と記載している。」）
- 投資計画について、どこまで書かれているか。: 分野のみ・金額なし（原文: 「「経済安全保障領域への戦略投資」と記載している。」）
- 自己資本比率・有利子負債・ネットD/Eなど、財務体質の目標が数値で示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「KGI・KPIには当期純利益、ROE、粗利構成比率、受注件数比率が記載されているが、財務体質指標は記載していない。」）
- PBRまたは株価が低い水準にあるという自己評価が書かれているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「本文中にPBRまたは株価水準に関する記載はない。」）
- 事業構成に対する動きとして、何が書かれているか。: 重点分野への集中（原文: 「「主力事業で稼ぐ力を高め、そこで培う技術、人財、資金を、バイオ医薬、先端素材・ファインケミカル、O&M、次世代型地熱をはじめとする将来の成長領域へ着実に振り向けます」と記載している。」）
- 重点施策は、どの粒度まで書かれているか。: 施策名と数値あり（原文: 「「共創型EP・EPC受注件数比率 2030年度50%以上」「先端素材・ファインケミカル、バイオ医薬、O&M 粗利構成比率 2030年度30%以上」と記載している。」）
- 対象市場の大きさについて、どこまで示されているか。: 市場規模と出典あり（原文: 「「日本（4兆円、CAGR 4%）、インド（2.5兆円、CAGR 7%）」、世界の次世代型地熱「2050年断面で800GW」とし、出典として「（一財）日本エネルギー経済研究所」および「資源エネルギー庁」を記載している。」）
- M&A・提携を計画の手段として明示しているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「グローバルパートナーとの戦略的アライアンスを深化」および「米国GreenFire Energy Inc.との協業契約を締結済」と記載している。」）
- 施策の実施時期は、どこまで割り当てられているか。: 最終年度のみ（原文: 「「前中計（2021-2025）」「新中計（2026-2030）」の区分はあるが、各施策に年度を割り当てた工程表は記載していない。」）
- 会社はこの計画をどれだけ断定的に書いているか。: 概ね断定的（原文: 「「2026年度は純利益60億円・ROE12.9％への回復を見込む」「安定的な利益成長とROE向上を目指す」「事業開発・参画を推進」と記載している。」）