# 東洋エンジニアリング（6330） 2026年３月期本決算 (FY2025) 経営概況

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6330/disclosure/20260513529623
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 54
企業ページ: https://komori.app/company/6330

## 何が変わったか

2026年3月期はブラジル発電案件などの採算悪化で最終赤字となった。一方、2027年3月期は不採算案件の一掃と収益性改善により、売上高1,900億円・純利益60億円への黒字回復を計画している。

## 会社が挙げた理由

ブラジル発電案件における債権回収リスクの顕在化と、機器類の予期せぬトラブルなどによる工程遅延・コスト増加が損失の主因。2027年3月期は、不採算案件の一掃と収益性改善施策の浸透による確実な案件遂行を見込んでいる。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年3月期 本決算
- 売上高: {"value":1829,"unit":"億円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":-190,"unit":"億円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-113,"unit":"億円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 純利益: {"value":-149,"unit":"億円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 売上総利益率: {"value":3.5,"unit":"%","前年同期比増減":"not_disclosed"}
- 営業利益率: not_disclosed
- 販管費: {"value":254,"unit":"億円","売上高販管費率":"not_disclosed"}
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1900,"unit":"億円"},"売上総利益":{"value":280,"unit":"億円"},"売上総利益率":{"value":14.7,"unit":"%"},"営業利益":{"value":30,"unit":"億円"},"経常利益":{"value":75,"unit":"億円"},"純利益":{"value":60,"unit":"億円"},"受注高":{"value":2000,"unit":"億円"},"配当":{"value":25,"unit":"1株当たり・期末","注記":"予定"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 受注高は通期見込を上回って着地。純利益は2月12日公表の通期業績見込通りの着地。
- セグメント別実績: not_disclosed
- 増減要因の内訳: not_disclosed
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"人数":"約6,000名（グループ総数）、Toyo-Jの新技術・事業開拓人財は現状約120名","期中の増減・採用計画":"not_disclosed"}
- 業績見通しの前提: {"為替レート":"150円／USドル"}
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"新中期経営計画":"2030年の連結当期純利益100億円","フロー型・ストック型比率":"2030年はストック型40%、フロー型60%を示す図表"}
- 財務目標: {"ROE":{"目標":"安定的に10%以上","2026年3月期実績":-28.9,"2027年3月期見込":12.9}}
- 年間配当: {"2026年3月期":"0円","2027年3月期":"期末25円予定","中間・期末の内訳":"中間 not_disclosed、期末25円予定"}
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":1758,"持分法を含む受注高":4204,"単位":"億円","受注残高":"not_disclosed"}
- 市場規模・シェア: 肥料需要：2033年まで年3.07%増加、世界のエチレン市場：年平均成長率5.7%、インドのバイオ医薬市場：CAGR8%、日本の次世代地熱発電容量：2040年2～3GW、2050年7.7GW、インドネシアの地熱発電容量：2034年までに約5GW追加目標
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 2026～2030年の新中期経営計画を策定、O&M・次世代地熱・重要鉱物・医薬・先端素材を重点分野化、EPCを起点にプラントライフサイクル全体へ事業領域を拡張、トルクメニスタン大型ガス化学コンプレックス改修2ndフェーズのMOU締結、インドでBPCL社ポリプロピレンEPC案件、GNFC社硝酸アンモニウムプラントEPC案件を受注、インドにグローバル・デジタル・オペレーション・センターを設立

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「通期予想に対する進捗率の記載なし。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を上回る（原文: 「「受注高:4,204億円（持分法を含む）、通期見込を上回って着地」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「業績実績は「2026年3月期（2025年度）」の年度数値で示されている。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「当期純利益は第3四半期決算時に公表の通期業績見込通りの着地」／「2月12日付通期公表値通り」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「「主因はブラジル発電案件における債権回収リスクの顕在化および工程遅延によるコスト増加」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 一過性の要因（原文: 「「ブラジル案件損失」／「同案件は一過性かつ大きな損失影響により全体像を歪める外れ値」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「「地域別･商品別の売上高」として、日本312億円、東南アジア・韓国716億円、石油化学651億円などを記載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: なし（原文: 「表には「販管費 254億円」の総額のみ記載。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「当期純利益は△149億円」／「債権回収リスクの顕在化および工程遅延によるコスト増加」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 前提を一つだけ開示（原文: 「「2027年3月期の前提為替レート＝150円/USドル」」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「直近での中東情勢の長期的な影響は織り込まれておりません」」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「最新の見通しは2026年6月完工予定」／「黒字回復予定」」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「連結当期純利益…未達」／「連結売上高…達成」／「ROE…未達」／非EPC粗利構成比「目標25%以上」「実績…達成」」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「新中期経営計画（2026-2030）」／「トルクメニスタンの大型ガス化学コンプレックス改修2ndフェーズのMOU締結」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「KPI推移」「資本収益性(ROE)」「PBR＆PER推移」「EPS＆BPS推移」など。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「「受注高4,204億円を確保」／「エンゲージメント…前回（3.58）より向上」／「2025年度は…ROE△28.9％へ大きく悪化」」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「該当する単価と数量の指標の記載なし。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「現状約120名」／「グループ総数 約6,000名」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「世界のエチレン市場は年平均成長率5.7％」／「インドのバイオ医薬市場もCAGR８％で成長」」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 配当額のみ（原文: 「「配当 0円」／「1株当たり25円の復配予定」」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「自己株式取得・消却の記載なし。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「「2025年度→10%以上」／「2025年度…△28.9％」／「2026年度見通し…ROE12.9％」」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「「戦略的なR&D投資により新事業創出を加速」と記載されているが、金額の記載なし。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題「2026年3月期 本決算 経営概況」、業績総括・見通し・中期計画のスライド構成。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「冒頭から「本日お伝えしたいメインポイント」「業績総括」となっている。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」等の記載なし。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「黒字回復の予定」／「純利益60億円見込み」／「実際の業績は…異なる結果となりうる」」）