# 原材料価格上昇・需要逼迫による調達リスク｜北川鉄工所（6317）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「原材料の急激な価格上昇、需要逼迫などが生じた場合、コスト増加、工程遅れにより当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 原材料価格の上昇や需給逼迫を、コスト増加・工程遅延につながるリスクとしている。 (https://komori.app/company/6317/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「原材料の急激な価格上昇、需要逼迫などが生じた場合、コスト増加、工程遅れにより当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 原材料価格上昇・需要逼迫によるコスト増加や工程遅延のリスクを再掲している。 (https://komori.app/company/6317/filing/2016-fy)
- FY2018-Q2 顕在化 「一方、急激な受注増加により、一部の重要部品で納期の長期化や調達困難な状況が表面化し始めており、部品確保が課題となっております。」 — 工作機器事業で受注増加を背景に、重要部品の納期長期化・調達困難が実際に表面化し、部品確保が課題となった。 (https://komori.app/company/6317/filing/2017-q2)
- FY2019-Q1 再掲 「また、原材料価格の上昇分の販売価格への転嫁や生産効率の改善、調達コストの削減、収益性の改善も継続的に取り組みました。」 — 原材料価格の上昇が生じており、その上昇分を販売価格へ転嫁する対応を継続している。原材料価格・調達リスク自体の解消は記載していない。 (https://komori.app/company/6317/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 顕在化 「一方、昨今の急激な受注増加の影響で主要部品及び部材の確保が課題となっております。また平成30年７月豪雨の影響で一部サプライヤーが被害を受けたことにより、一部の商品・部品の納入に影響がありました。」 — 主要部品・部材の確保難に加え、豪雨によるサプライヤー被災と商品・部品納入への影響が実際に発生した。 (https://komori.app/company/6317/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「利益面では原材料価格が高騰しましたが、不良低減、歩留り改善などの取組みによる生産効率の改善や調達コストの削減、販売価格への転嫁により収益性の改善を継続してまいりました。」 — 原材料価格の高騰が続く中、生産効率改善、調達コスト削減、販売価格への転嫁で対応している。 (https://komori.app/company/6317/filing/2018-q3)
- FY2020-Q1 悪化 「また、造型用中子の値上がり等によりコストが増加するなかで、」「業界全体で高力ボルトの入手が困難な状況が続いたことによって、現地工事の長期化やコストの増加の要因となりました。」 — 造型用中子の値上がりによるコスト増加に加え、高力ボルトの入手困難が続き、工事長期化・コスト増加につながっている。 (https://komori.app/company/6317/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「人員増強や鋳物材料の一部の値上がりなどによりコストが増加するなかで、」 — 人員増強や鋳物材料の一部値上がりによるコスト増加が継続している。 (https://komori.app/company/6317/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 対処 「一時期の高力ボルトのひっ迫した状態は緩和されましたが、」 — 従来顕在化していた高力ボルトの需給逼迫について、一時期の逼迫状態が緩和されたと記載している。一方、建設技術者不足は継続している。 (https://komori.app/company/6317/filing/2019-q3)
- FY2021 悪化 「これらの調達にあたっては、予期しない法律や規制の変更、政治・経済等の混乱による世界的な需給構造の変化、原材料の急激な価格上昇の長期化、特別な税金及び関税、調達先の倒産などが生じる可能性があります。」 — 従来の原材料価格上昇・需給逼迫に加え、価格上昇の長期化、世界的な需給構造変化、調達先倒産など、調達リスクの要因を拡張して記載している。 (https://komori.app/company/6317/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 悪化 「また半導体不足による自動車の減産、材料価格の高騰など、今後の経済回復の継続について依然として不透明であります。」 — 材料価格の高騰が経済回復の継続を不透明にする要因として現時点の経営環境に記載されており、原材料価格上昇リスクが続いている。 (https://komori.app/company/6317/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 悪化 「当社グループでは、金属素形材事業において自動車メーカーの生産調整と原材料の価格高騰の影響を強く受けております。」 — 原材料価格高騰が継続するだけでなく、自動車メーカーの生産調整と合わせて金属素形材事業が強く影響を受けていると記載している。 (https://komori.app/company/6317/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「このような状況のなか、当社グループでは、金属素形材事業において半導体をはじめとする自動車部品の供給不足による自動車メーカーの生産調整及び原材料の価格の高止まりの影響を強く受けております。」「これらの取り組みを進めてまいりましたが、自動車部品の供給不足を原因とした自動車メーカーによる生産調整及び原材料価格の高騰分の販売価格への転嫁の遅れにより、売上は前年同四半期比で増加となりましたが、利益につきましては厳しい状況で推移しました。」 — 原材料価格の高止まりと販売価格への転嫁の遅れが継続し、自動車部品の供給不足・生産調整とともに金属素形材事業の利益面へ影響していると記載している。 (https://komori.app/company/6317/filing/2021-q3)
- FY2023-Q2 顕在化 「また、金属素形材事業は、原材料価格の高騰分の販売価格への転嫁のずれ込みに加え半導体を含む自動車部品の供給不足による自動車メーカーの生産調整の影響を強く受け売上高及び営業利益は前年同四半期比で大きく減少しました。」 — 原材料価格高騰と販売価格への転嫁遅れが、半導体を含む自動車部品の供給不足・生産調整とともに売上高・営業利益の大幅減少として実際に現れている。 (https://komori.app/company/6317/filing/2022-q1)
- FY2023-Q3 悪化 「これらの取り組みを進めてまいりましたが、半導体不足や中国のロックダウンによる自動車メーカーの生産調整により一定の生産量を確保することができず、固定費の負担が増加しました。また、高騰した原材料およびエネルギー価格を十分に売価に転嫁することができず、営業利益は前年同四半期比で大きく減少しました。」 — 原材料価格高騰にエネルギー価格高騰が加わり、売価への転嫁不足が固定費負担の増加と営業利益の大幅減少として現れている。 (https://komori.app/company/6317/filing/2022-q2)
- FY2023 顕在化 「これらの取り組みを進めてまいりましたが、半導体不足や中国のロックダウンによる自動車メーカーの生産調整により安定的な生産量を確保することができず、固定費の負担が増加しました。また、高騰した原材料およびエネルギー価格を十分に売価に転嫁することができませんでした。」 — 原材料・エネルギー価格の高騰と売価への転嫁不足が、固定費負担の増加や営業利益の大幅減少として通期業績に実際に現れている。 (https://komori.app/company/6317/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「このような状況のもと、当カンパニーでは高騰した原材料およびエネルギー価格の転嫁、生産コストの低減を推し進め、収益確保に努めてまいりました。」 — 原材料・エネルギー価格の高騰が続く中、価格転嫁と生産コスト低減によって収益を確保する対応を継続している。 (https://komori.app/company/6317/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 対処 「当第２四半期連結累計期間は自動車メーカーが半導体不足から回復途上にあり自動車部品の生産量が回復したことおよびエネルギー価格の高騰分の価格転嫁が進んだこともあり金属素形材事業の売上高が前年同四半期に対して増加し、」 — 原材料・エネルギー価格高騰への対応について、エネルギー価格の高騰分の価格転嫁が進んだと記載している。一方、産業機械事業では原材料価格の転嫁遅れが残っている。 (https://komori.app/company/6317/filing/2023-q2)
- FY2026-H1 対処 「金属素形材事業におけるコスト低減活動や販売価格改定により前年同期比で増加しました。」 — 原材料価格上昇等による収益圧力への対応として、コスト低減活動と販売価格改定を行い、営業利益の前年同期比増加要因として記載している。 (https://komori.app/company/6317/filing/2025-h1)
- 2026-05-13 顕在化 「これに伴う原油価格の上昇や物流網への影響は、世界的なエネルギー価格の押し上げ要因となり、世界経済の停滞を招き得る新たなリスクとして顕在化しました。」 — 原油価格上昇と物流網への影響がエネルギー価格を押し上げる事象として実際に顕在化したと記載している。 (https://komori.app/company/6317/disclosure/20260511522954)
- FY2026 顕在化 「これに伴う原油価格の上昇や物流網への影響は、世界的なエネルギー価格の押し上げ要因となり、世界経済の停滞を招き得る新たなリスクとして顕在化しました。」 — 地政学的事象に伴う原油価格上昇、物流網への影響、エネルギー価格押し上げが実際の経営環境として顕在化したと記載している。調達先分散、原価低減、価格改定による対応も継続している。 (https://komori.app/company/6317/filing/2025-fy)
- 2026-08-07 顕在化 「国内経済におきましては、雇用・所得環境の改善が進み、実質賃金が増加傾向で推移するなど回復基調が続きましたが、エネルギー価格の上昇や円安の進行、物価の高止まりなど景気の下振れリスクについて引き続き注視する必要があります。」 — エネルギー価格の上昇、円安、物価高止まりが当四半期の経営環境として記載され、調達・コスト面のリスクが実際の環境に現れている。 (https://komori.app/company/6317/disclosure/20260806511076)