# 厳しい市場環境を変革の時と捉えた徹底的なコスト見直し｜ＴＯＷＡ（6315）の変遷

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## 経過

- FY2019 初出 「このような状況のもと、当社グループは現在の厳しい市場環境を変革の時ととらえ、市況の回復と同時に収益力の向上につながるよう、徹底的なコストの見直しを行いました。」 — 市場低迷への対応として、収益力向上を目的にコストを徹底的に見直した施策を独立して記載している。 (https://komori.app/company/6315/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「このような状況のもと、当社グループは現在の厳しい市場環境を収益力強化の機会ととらえ、グループ一丸となり、徹底的な原価低減の取組みや固定費の見直し及び生産・開発体制の見直し等、企業体質の変革を進めてまいりました。」 — 厳しい市場環境への対応として、原価低減に加え、固定費、生産体制、開発体制の見直しを進める施策を継続している。 (https://komori.app/company/6315/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「収益面では、前第４四半期から継続する原価低減の実施や固定費の見直しに加え、当社が市場シェアの100％を握る独自技術のコンプレッション装置の売上が増加したことにより、収益は改善しましたが、」 — 前第4四半期からの原価低減と固定費見直しを継続し、コンプレッション装置の売上増加も収益改善に寄与したと説明している。 (https://komori.app/company/6315/filing/2019-q2)
- FY2021-Q2 前進 「利益につきましては、付加価値の高いＴＯＷＡ独自技術のコンプレッション金型・装置の売上高比率が増加したことや、生産方式の見直しにより、リードタイムの短縮や在庫削減などを目指したプロジェクト（MIPプロジェクト）が順調に進み、会計上の評価損が減少したことなどから、収益性が改善いたしました。」 — 原価低減・固定費見直しに加え、リードタイム短縮と在庫削減を目指すMIPプロジェクトが順調に進み、会計上の評価損減少を通じて収益性が改善した。 (https://komori.app/company/6315/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「利益につきましては、5G関連などの付加価値の高い製品向けに売上が伸長し利益率が改善したこと、また、生産方式の見直しによる在庫削減効果が続いたことなどから、収益性が改善いたしました。」 — 生産方式の見直しによる在庫削減効果が継続し、付加価値の高い製品の売上伸長とともに収益性改善に寄与した。 (https://komori.app/company/6315/filing/2020-q3)
- FY2021 前進 「利益につきましては、付加価値の高い製品向けに売上が伸長し利益率が改善したこと、また、生産方式の見直しによる在庫削減効果が続いたことなどから、収益性が改善いたしました。」 — 生産方式の見直しによる在庫削減効果が継続し、付加価値製品の伸長と合わせて収益性改善を実現した。第3次中期経営計画ではMIP活動としてリードタイム短縮・在庫削減を正式に位置付けた。 (https://komori.app/company/6315/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 前進 「販売単価の上昇及びコスト削減などによる影響額　　　　　　　３億50百万円増」 — 販売単価の上昇とコスト削減が営業利益を3億50百万円押し上げる要因として開示され、従来の原価低減・固定費見直しの取り組みの効果を具体的に示している。 (https://komori.app/company/6315/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 前進 「当第２四半期連結累計期間の営業利益の主な増減要因（対前年同期）は次のとおりであります。……工場稼働率の改善などによる影響額　　　11億36百万円増」 — 工場稼働率の改善などが営業利益を11億36百万円押し上げる要因となり、従来の原価低減・生産方式見直しの取り組みの効果を具体的に示している。 (https://komori.app/company/6315/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 前進 「当第３四半期連結累計期間の営業利益の主な増減要因（対前年同期）は次のとおりであります。
売上高の増加による影響額                            64億46百万円増
工場稼働率の改善などによる影響額                    ９億88百万円増
販売管理費の増加による影響額                        ７億10百万円減」 — 売上高の増加が営業利益を64億46百万円、工場稼働率の改善などが9億88百万円押し上げる要因として開示され、コスト・生産性改善の効果が具体的に示された。 (https://komori.app/company/6315/filing/2021-q3)
- FY2022 前進 「当連結会計年度の営業利益の主な増減要因（対前連結会計年度）は次のとおりであります。
売上高の増加による影響額　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　76億38百万円増
工場稼働率の改善などによる影響額　　　　　　　　　　　　　　　　13億98百万円増
販売管理費の増加による影響額　　　　　　　　　　　　　　　　　　11億49百万円減」 — 売上高増加が営業利益を76億38百万円、工場稼働率改善などが13億98百万円押し上げる要因となり、従来の生産性・コスト改善の効果を通期で具体化した。 (https://komori.app/company/6315/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 前進 「当第１四半期連結累計期間の営業利益の主な増減要因（対前年同期）は次のとおりであります。売上高の増加による影響額11億37百万円増、販売単価の上昇などによる影響額２億27百万円増、人員増や減価償却費などの製造経費増加による影響額４億67百万円減、販売管理費の増加による影響額５億20百万円減。」 — 売上高増加と販売単価上昇が営業利益を押し上げる一方、人員増・減価償却費等の製造経費と販売管理費の増加が押し下げ要因となった。収益改善・投資負担の影響を金額で開示している。 (https://komori.app/company/6315/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 前進 「当第２四半期連結累計期間の営業利益の主な増減要因（対前年同期）は次のとおりであります。売上高の増加による影響額　　　　　　　　　　　　　 19億17百万円増　製品ミックス、単価上昇などによる影響額　　　　　　 11億９百万円増　為替変動による影響額　　　　　　　　　　　　　　　 10億１百万円減　人員増や減価償却費などの製造経費増加による影響額　 ７億61百万円減　販売管理費の増加による影響額　　　　　　　　　　　 10億76百万円減」 — 売上高増加と製品ミックス・単価上昇が営業利益を押し上げた一方、為替変動、人員増・減価償却費等の製造経費、販売管理費の増加が押し下げ要因となった。影響額を半期累計で具体的に開示している。 (https://komori.app/company/6315/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 前進 「当第３四半期連結累計期間の営業利益の主な増減要因（対前年同期）は次のとおりであります。
売上高の増加による影響額                                              ８億11百万円増
単価上昇やコスト削減などによる影響額                                  15億00百万円増
為替変動による影響額                                                  13億10百万円減
先行投資（人件費・研究開発費・減価償却費の増加）による影響額          19億47百万円減
その他の固定費増加による影響額                                        ５億92百万円減」 — 単価上昇・コスト削減が営業利益を15億円押し上げる一方、為替変動、先行投資、その他固定費の増加が押し下げ要因となった。収益改善策と投資負担の影響が第3四半期累計で定量化された。 (https://komori.app/company/6315/filing/2022-q3)
- FY2024-Q2 前進 「一方、対予想比では売上高は概ね予想通りとなったものの、高付加価値製品の増加にともない粗利益率が改善した結果、各段階利益は予想値を上回りました。」 — 高付加価値製品の増加により粗利益率が改善し、各段階利益が予想値を上回るという収益改善の進展を記載している。 (https://komori.app/company/6315/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 前進 「当第３四半期におきましては、車載向けなど付加価値の高いトランスファ装置の売上増加やコンプレッション装置の売上比率の増加にともない、当第２四半期から利益率が改善いたしました。」 — 車載向けなど高付加価値トランスファ装置の売上増加とコンプレッション装置の売上比率上昇により、第2四半期から利益率が改善したと記載している。 (https://komori.app/company/6315/filing/2023-q3)
- FY2025 前進 「当連結会計年度の営業利益の主な増減要因……売上高の増加による影響額14億10百万円増、評価減の戻りなどによる影響額３億91百万円増、販売管理費の増加による影響額14億90百万円減」 — 売上高増加と評価減戻りが営業利益を押し上げる一方、人員増・研究開発費等を含む販売管理費の増加が14億90百万円の押し下げ要因となった。 (https://komori.app/company/6315/filing/2024-fy)
- FY2026 悪化 「高利益率製品の比率低下と低利益率案件の増加などによる影響額12億57百万円減、製造原価に含まれる開発費などの増加による影響額６億92百万円減、販売管理費の増加による影響額４億28百万円減」 — 収益力改善の取り組みを継続する一方、高利益率製品の比率低下、低利益率案件、開発費・販売管理費の増加が営業利益の押し下げ要因として定量化された。 (https://komori.app/company/6315/filing/2025-fy)