# 中期経営計画「GROW TOGETHER 2016」による事業基盤強化｜日立建機（6305）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当連結グループでは、中期経営計画「GROW TOGETHER 2016」のもと、変動する建設機械及びマイニング機械市場において、市場変化を先取りし追従するために、マーケティング力強化及びＳＣＭ改革を推進しています。」 — 中期計画の名称に2016年が含まれ、マーケティング、SCM、事業強化、バリューチェーン強化などを計画の主要手段として掲げている。 (https://komori.app/company/6305/filing/2015-fy)
- FY2017-Q3 再掲 「提出会社は、経営環境の変化にも柔軟に対応すべく、中期経営計画「GROW TOGETHER 2016」の推進を図り、グローバルなサポート体制の確立、経営の効率化等に積極的に取り組んでいます。」 — 中期経営計画「GROW TOGETHER 2016」の推進、グローバルサポート体制の確立、経営効率化を引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/6305/filing/2016-q3)
- FY2017 再定義 「このような環境下、当連結グループでは、2017年度から始まる中期経営計画「CONNECT TOGETHER 2019」のもと、以下の３つの戦略を軸に、変化に強い企業体質づくりと成長戦略の刈り取りを促進していきます。」 — 従来の「GROW TOGETHER 2016」から「CONNECT TOGETHER 2019」へ中期経営計画を改称・更新し、アフターセールス、ホイールローダ・ダンプトラック、ICT・IoTの3戦略と、収益性9％以上、ROE9％以上、ネットD/Eレシオ0.4以下、配当性向30％程度以上の数値目標を掲げた。 (https://komori.app/company/6305/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「当連結グループは、2017年度からの中期経営計画「CONNECT TOGETHER 2019」に掲げる経営施策を推進しています。」 — 「CONNECT TOGETHER 2019」の経営施策を引き続き推進している。 (https://komori.app/company/6305/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「当連結グループは、2017年度からの中期経営計画「CONNECT TOGETHER 2019」に掲げる経営施策を推進しています。」 — 「CONNECT TOGETHER 2019」の経営施策を引き続き推進している。 (https://komori.app/company/6305/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「当連結グループは、2017年度からの中期経営計画「CONNECT TOGETHER 2019」に掲げる経営施策を推進しています。」 — 「CONNECT TOGETHER 2019」に掲げる経営施策の推進を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/6305/filing/2017-q3)
- FY2018 前進 「変化に強い企業体質づくりと成長戦略の刈取りを促進すべく策定した2017年度から３か年の中期経営計画の達成・進捗状況は、以下のとおりです。
収益性
営業利益からその他の収益及びその他の費用を除いた利益率　9％以上をめざす
9.8％
効率性
ROE　9％以上をめざす
14.1％
ネットD/Eレシオ
0.4以下をめざす
0.33
株主還元
連結配当性向を30％程度、もしくはそれ以上をめざす
30.1％」 — CONNECT TOGETHER 2019の2019年度目標に対し、当年度実績は利益率9.8％、ROE14.1％、ネットD/Eレシオ0.33、連結配当性向30.1％となり、いずれも記載された目標水準を上回る、または満たす進捗を示した。ただし計画期間は継続している。 (https://komori.app/company/6305/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「当連結グループは、2017年度からの中期経営計画「CONNECT TOGETHER 2019」に掲げる経営施策を推進しています。」 — 「CONNECT TOGETHER 2019」の経営施策を引き続き推進している。 (https://komori.app/company/6305/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当連結グループは、2017年度からの中期経営計画「CONNECT TOGETHER 2019」に掲げる経営施策を推進しています。」 — 中期経営計画「CONNECT TOGETHER 2019」の経営施策を引き続き推進している。 (https://komori.app/company/6305/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「当連結グループは、2017年度からの中期経営計画「CONNECT TOGETHER 2019」に掲げる経営施策を推進しています。」 — 中期経営計画「CONNECT TOGETHER 2019」の経営施策を引き続き推進している。 (https://komori.app/company/6305/filing/2018-q3)
- FY2019 前進 「このような環境下、当連結グループでは、中期経営計画「CONNECT TOGETHER 2019」のもと、以下の４つの戦略を軸に、変化に強い企業体質づくりと成長戦略の刈り取りを促進していきます。」 — 中期経営計画の戦略が４つに整理され、2019年度目標に対する当年度実績として、利益率11.3％、ROE14.7％、ネットD/Eレシオ0.49、連結配当性向31.0％が示された。利益率、ROE、配当性向は目標水準を上回った一方、ネットD/Eレシオは目標0.4以下を上回っている。 (https://komori.app/company/6305/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「当連結グループは、2017年度からの中期経営計画「CONNECT TOGETHER 2019」に掲げる経営施策を推進しており、当連結会計年度が最終年度となります。」 — 「CONNECT TOGETHER 2019」を引き続き推進し、当連結会計年度が計画の最終年度であることを明記している。 (https://komori.app/company/6305/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「当連結グループは、2017年度からの中期経営計画「CONNECT TOGETHER 2019」に掲げる経営施策を推進しており、今年度が最終年度となります。」 — 中期経営計画「CONNECT TOGETHER 2019」の推進を継続し、当年度が計画の最終年度であることを再確認している。 (https://komori.app/company/6305/filing/2019-q2)
- FY2020 再定義 「変化に強い企業体質づくりと成長戦略の刈取りを促進すべく策定した2017年度から３か年の中期経営計画の達成・進捗状況は、以下のとおりです。
収益性
営業利益からその他の収益及びその他の費用を除いた利益率９％以上をめざす
8.2％
効率性
ROE９％以上をめざす
8.6％
ネットD/Eレシオ
0.4以下をめざす
0.58
株主還元
連結配当性向を30％程度、もしくはそれ以上をめざす
31.0％
今後は、バリューチェーン事業を更に強化する、デジタル技術を活用してお客様とのあらゆる接点において深化したソリューションを提供する、そして変化に強い企業体質を形成することを、新たな中期経営戦略の方向性にします。
なお、2020年度を初年度とする中期経営計画の施策詳細及び数値目標につきましては、新型コロナウイルスが事業活動及び経営成績に与える影響により、現時点では適正かつ合理的な算定が困難であることから開示しておりません。」 — CONNECT TOGETHER 2019は最終年度を迎え、利益率、ROE、ネットD/Eレシオについて目標と実績が示された。次期計画はバリューチェーン、デジタル技術、企業体質を軸とする方向へ整理された一方、施策詳細と数値目標は新型コロナウイルスの影響により未開示とされた。 (https://komori.app/company/6305/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 再掲 「当連結グループは、中期経営戦略の方向性として、これまで取り組んできたバリューチェーン事業を更に強化させるため、デジタル技術を活用し、お客様とのあらゆる接点において深化したソリューションを提供すると共に、変化に強い企業体質への転換に取り組んでいます。」 — 前年度に示した次期中期経営戦略の方向性であるバリューチェーン強化、デジタル技術によるソリューション提供、変化に強い企業体質への転換を引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/6305/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「当連結グループは、中期経営戦略の方向性として、これまでも注力してきたバリューチェーン事業を更に強化するため、デジタル技術を活用して、お客様とのあらゆる接点で更に深化したソリューションを提供すると共に、変化に強い企業体質への転換に取り組んでいます。」 — バリューチェーン事業の強化、デジタル技術による顧客接点でのソリューション深化、変化に強い企業体質への転換を中期経営戦略の方向性として継続している。 (https://komori.app/company/6305/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「当連結グループは、中期経営戦略の方向性として、これまでも注力してきたバリューチェーン事業を更に強化するため、デジタル技術を活用して、お客様とのあらゆる接点で更に深化したソリューションを提供すると共に、変化に強い企業体質への転換に取り組んでいます。」 — バリューチェーン事業の強化、デジタル技術による顧客接点でのソリューション深化、変化に強い企業体質への転換という中期経営戦略の方向性を継続している。 (https://komori.app/company/6305/filing/2020-q3)
- FY2021 再定義 「2023年3月期を最終年度とする3ヶ年の中期経営計画「Realizing Tomorrow's Opportunities 2022　明日の好機をつかみとれ」では、①バリューチェーン事業の強化、②お客さまとのあらゆる接点で深化したソリューションを提供、③変化に強い企業体質の形成、を3つの経営戦略の柱として持続的な成長と企業価値の向上に取り組みます。」 — 「CONNECT TOGETHER 2019」後の中期計画を「Realizing Tomorrow's Opportunities 2022」に更新し、2023年3月期を最終年度とする3本柱を明示した。 (https://komori.app/company/6305/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 再掲 「当連結グループは、これまでも注力してきたバリューチェーン事業をさらに強化するために、引き続き2020年度からの中期経営計画「Realizing Tomorrow’s Opportunities 2022」でお客さまとのあらゆる接点において、最先端のデジタル技術を活用することで、深化したソリューションを提供すると共に、変化に強い企業体質への転換に取り組んでいます。」 — 中期経営計画「Realizing Tomorrow’s Opportunities 2022」に基づくバリューチェーン強化、最先端デジタル技術によるソリューション提供、変化に強い企業体質への転換を継続している。 (https://komori.app/company/6305/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「当連結グループは、2017年度から注力してきたバリューチェーン事業をさらに強化するため、2020年度から進めている現中期経営計画「Realizing Tomorrow's Opportunities 2022」でも、お客さまとのあらゆる接点において、最先端のデジタル技術を活用することで、さらに深化したソリューションを提供すると共に、変化に強い企業体質への転換に取り組んでいます。」 — 現中期経営計画「Realizing Tomorrow's Opportunities 2022」に基づくバリューチェーン強化、最先端デジタル技術によるソリューション提供、変化に強い企業体質への転換を継続している。 (https://komori.app/company/6305/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「当連結グループは、2017年度から注力してきたバリューチェーン事業をさらに強化するため、2020年度から進めている現中期経営計画「Realizing Tomorrow’s Opportunities 2022」でも、お客さまとのあらゆる接点において、最先端のデジタル技術を活用することで、さらに深化したソリューションを提供すると共に、変化に強い企業体質への転換に取り組んでいます。」 — 現中期経営計画「Realizing Tomorrow’s Opportunities 2022」に基づくバリューチェーン強化、最先端デジタル技術によるソリューション提供、変化に強い企業体質への転換を継続している。 (https://komori.app/company/6305/filing/2021-q3)
- FY2022 前進 「また、変化に強い企業体質づくりと成長戦略の刈取りを促進すべく策定した2020年度から３か年の中期経営計画の達成・進捗状況は、以下のとおりです。
指標
2022年度目標
当連結会計年度実績
前連結会計年度比
収益性
営業利益からその他の収益及びその他の費用を除いた利益率10％以上をめざす
9.1％
5.1％pt増
効率性
ROE10％以上をめざす
13.5％
11.4％pt増
ネットD/Eレシオ
0.5以下をめざす
0.42
0.06減
株主還元
連結配当性向を30％、もしくはそれ以上をめざす
30.9％
10.2％pt減」 — 中期経営計画の2022年度目標に対し、当年度実績として利益率9.1％、ROE13.5％、ネットD/Eレシオ0.42、連結配当性向30.9％を示した。ROE、ネットD/Eレシオ、配当性向は目標水準を満たした一方、利益率は10％目標を下回っている。 (https://komori.app/company/6305/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 再掲 「当連結グループは、2023年３月期を最終年度とする3カ年の中期経営計画「Realizing Tomorrow’s Opportunities 2022　明日の好機をつかみとれ」において、①バリューチェーン事業の強化、②お客さまとのあらゆる接点で深化したソリューションを提供、③変化に強い企業体質の形成、そして、新たに④「北中南米全域で戦略を実現」を加えた４つの経営戦略で、現在、持続的な成長と企業価値の向上に取り組んでいます。」 — 中期経営計画の最終年度、4つの経営戦略、持続的成長と企業価値向上への取り組みを再確認している。 (https://komori.app/company/6305/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「当連結グループは、2023年３月期を最終年度とする3カ年の中期経営計画「Realizing Tomorrow’s Opportunities 2022　明日の好機をつかみとれ」において、①バリューチェーン事業の強化、②お客さまとのあらゆる接点で深化したソリューションを提供、③変化に強い企業体質の形成、そして、新たに④「北中南米全域で戦略を実現」を加えた４つの経営戦略で、現在、持続的な成長と企業価値の向上に取り組んでいます。」 — 中期経営計画の最終年度と4つの経営戦略を再確認し、持続的成長と企業価値向上への取り組みを継続している。 (https://komori.app/company/6305/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「当連結グループは、2023年３月期を最終年度とする３カ年の中期経営計画「Realizing Tomorrow’s Opportunities 2022　明日の好機をつかみとれ」において、①バリューチェーン事業の強化、②お客さまとのあらゆる接点で深化したソリューションを提供、③変化に強い企業体質の形成、そして、新たに④「北中南米全域で戦略を実現」を加えた４つの経営戦略で、現在、持続的な成長と企業価値の向上に取り組んでいます。」 — 中期経営計画の最終年度、4つの経営戦略、持続的成長と企業価値向上への取り組みを再確認している。 (https://komori.app/company/6305/filing/2022-q3)
- FY2023 再定義 「当社は、2023年を初年度とする新中期経営計画（BUILDING THE FUTURE 2025 未来を創れ）を策定しました。」 — 「Realizing Tomorrow’s Opportunities 2022」から「BUILDING THE FUTURE 2025」へ中期経営計画を更新した。顧客に寄り添う革新的ソリューション、バリューチェーン事業の拡充、米州事業の拡大、人・企業力の強化を柱とし、調整後営業利益率13％以上、EBITDAマージン率18％以上、ROIC9％以上、2025年度のバリューチェーン売上収益比率50％以上などの新目標を掲げた。 (https://komori.app/company/6305/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「当連結グループは、2024年３月期より2026年３月期を最終年度とする３カ年の中期経営計画「BUILDING THE FUTURE 2025 未来を創れ」を新たに策定し、①顧客に寄り添う革新的ソリューションの提供、②バリューチェーン事業の拡充、③米州事業の拡大、④人・企業力の強化、の４つの経営戦略を掲げて、持続的な成長と企業価値の向上に取り組んでいます。」 — 前年度に策定した「BUILDING THE FUTURE 2025」の計画期間を2024年3月期から2026年3月期までと明示し、4つの経営戦略を継続して掲げている。 (https://komori.app/company/6305/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「当連結グループは、2024年３月期より2026年３月期を最終年度とする３カ年の中期経営計「BUILDING THE FUTURE 2025　未来を創れ」を新たに策定し、①顧客に寄り添う革新的ソリューションの提供、②バリューチェーン事業の拡充、③米州事業の拡大、④人・企業力の強化、の４つの経営戦略を掲げて、持続的な成長と企業価値の向上に取り組んでいます。」 — 中期経営計画「BUILDING THE FUTURE 2025」の計画期間と4つの経営戦略を継続して掲げている。 (https://komori.app/company/6305/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「当連結グループは、2024年３月期より2026年３月期を最終年度とする３カ年の中期経営計「BUILDING THE FUTURE 2025　未来を創れ」を新たに策定し、①顧客に寄り添う革新的ソリューションの提供、②バリューチェーン事業の拡充、③米州事業の拡大、④人・企業力の強化、の４つの経営戦略を掲げて、持続的な成長と企業価値の向上に取り組んでいます。」 — 中期経営計画「BUILDING THE FUTURE 2025」の計画期間と4つの経営戦略を引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/6305/filing/2023-q3)
- FY2025-H1 再掲 「当連結グループは、2026年３月期を最終年度とする３カ年の中期経営計画「BUILDING THE FUTURE 2025　未来を創れ」のもと、①顧客に寄り添う革新的ソリューションの提供、②バリューチェーン事業の拡充、③米州事業の拡大、④人・企業力の強化、の４つの経営戦略を掲げて持続的な成長と企業価値の向上に取り組んでいます。」 — 中期経営計画「BUILDING THE FUTURE 2025」の最終年度を2026年3月期とし、4つの経営戦略を引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/6305/filing/2024-h1)
- FY2025 前進 「当連結グループは、2026年３月期を最終年度とする３か年の中期経営計画「BUILDING THE FUTURE 2025 未来を創れ」のもと、①顧客に寄り添う革新的ソリューションの提供、②バリューチェーン事業の拡充、③米州事業の拡大、④人・企業力の強化、の４つの経営戦略を掲げて持続的な成長と企業価値の向上に取り組んでいます。
収益性
営業利益からその他の収益及びその他の費用を除いた利益率13％以上をめざす
10.6％
効率性
ROE13％以上をめざす
10.4％
ネットD/Eレシオ
0.4以下をめざす
0.48
株主還元
連結配当性向を30％～40％を目安とする
45.7％」 — 中期経営計画の4本柱を継続し、2024年度実績として利益率10.6％、ROE10.4％、ネットD/Eレシオ0.48、連結配当性向45.7％を示した。2025年度目標に対して未達の項目がある一方、各指標は2024年度実績比で改善方向と説明している。 (https://komori.app/company/6305/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 再掲 「当連結グループは、2026年３月期を最終年度とする３カ年の中期経営計画「BUILDING THE FUTURE 2025　未来を創れ」のもと、①顧客に寄り添う革新的ソリューションの提供、②バリューチェーン事業の拡充、③米州事業の拡大、④人・企業力の強化、の４つの経営戦略を掲げて持続的な成長と企業価値の向上に取り組んでいます。」 — 「BUILDING THE FUTURE 2025」の最終年度と4つの経営戦略を継続して掲げている。 (https://komori.app/company/6305/filing/2025-h1)
- 2026-04-20 再掲 「2023 年 4 月にスタートした中期経営計画「BUILDING THE FUTURE 2025 未来を創れ」において資本政策を含む経営指標目標を示し、その達成に向けた方針や具体的対策など開示しています。」 — 中期経営計画の4つの戦略の柱、経営指標目標、資本配分方針を再確認している。 (https://komori.app/company/6305/disclosure/20260416505654)
- 2026-04-24 再定義 「当連結グループは2029年３月期を最終年度とする３カ年の中期経営計画「LANDCROS 2028」を新たに策定し」 — 従来の「BUILDING THE FUTURE 2025」から、2029年3月期を最終年度とする新たな中期経営計画「LANDCROS 2028」へ計画名称と期間を改めた。 (https://komori.app/company/6305/disclosure/20260424510001)
- 2026-06-05 再定義 「当社は、2027年４月にランドクロス株式会社へ社名変更を予定しており、2026年度より始まる新中期経営計画「LANDCROS 2028」を、その新たな船出を成功させる３年間と位置付けるとともに、ブランド変更を未来に向けた変革の起点としてまいります。」 — 「BUILDING THE FUTURE 2025」の最終年度を振り返り、新中期経営計画「LANDCROS 2028」へ移行する方針を示している。旧中期経営計画については終期到来を示唆している。 (https://komori.app/company/6305/disclosure/20260604563361)
- FY2026 再定義 「当社は、2027年４月にランドクロス株式会社へ社名変更を予定しており、2026年度より始まる新中期経営計画「LANDCROS 2028」を、その新たな船出を成功させる３年間と位置付けるとともに、ブランド変更を未来に向けた変革の起点としてまいります。」 — 「BUILDING THE FUTURE 2025」の前中期経営計画を振り返り、新中期経営計画「LANDCROS 2028」へ移行する方針を示した。バリューチェーン、マイニング、重点地域、成長投資、人・企業力を軸とし、3年間の計画として整理している。 (https://komori.app/company/6305/filing/2025-fy)
- 2026-07-30 再掲 「当連結グループは、2029年３月期を最終年度とする３カ年の中期経営計画「LANDCROS 2028」のもと、中長期的には業界トップスリーの地位を築くべく、①北米事業、②中南米事業、③マイニング事業、④部品・サービス事業、を４つの重点事業として掲げ、今後も持続的な成長と企業価値の向上に取り組んでまいります。」 — 「LANDCROS 2028」と4つの重点事業を適時開示で再掲している。 (https://komori.app/company/6305/disclosure/20260729501476)