# ワイエイシイホールディングス（6298） 2023年３月期　決算短信[日本基準]（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6298/disclosure/20230510563862
種別: 決算
開示日: 2023-05-11
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/6298

## 何が変わったか

2023年3月期は売上高が増えた一方、営業利益と親会社株主に帰属する当期純利益は減少した。2024年3月期は、売上高370億円、営業利益37億円など、大幅な増収増益を予想している。

## 会社が挙げた理由

会社は、メカトロニクス関連事業では堅調な需要とイオンミリング装置の好調、ディスプレイ関連事業では設備投資の延期・競争激化による不採算案件、産業機器関連事業ではビジネスモデル転換がまだ十分でないこと、電子機器関連事業では電力会社向け制御通信機器の順調な推移を挙げている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年４月１日～2023年３月31日
- 売上高: {"value":24114,"unit":"百万円","yoy_pct":5.8}
- 営業利益: {"value":1495,"unit":"百万円","yoy_pct":-4.5}
- 経常利益: {"value":1541,"unit":"百万円","yoy_pct":3.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":921,"unit":"百万円","yoy_pct":-16.8}
- １株当たり当期純利益: 100.57円
- 売上高営業利益率: 6.2％
- 自己資本比率: {"当期末":"41.1％","前期末":"41.3％"}
- 総資産: {"value":38740,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":15977,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1636,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-742,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":272,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":6552,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":37000,"unit":"百万円","yoy_pct":53.4},"営業利益":{"value":3700,"unit":"百万円","yoy_pct":147.3},"経常利益":{"value":3600,"unit":"百万円","yoy_pct":133.5},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":2300,"unit":"百万円","yoy_pct":149.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":36,"revised_forecast":75,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: {"2023年３月期":"74.6％","2024年３月期予想":"30.0％"}
- 株主還元方針: 配当性向30％を目安とした安定的な配当政策
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":512,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"なし","特別損失":[{"項目名":"固定資産除売却損","value":5,"unit":"百万円"},{"項目名":"その他","value":1,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":[]},"除外":{"会社数":0,"社名":[]},"注記":"期中における重要な子会社の異動：無"}
- 重要な後発事象: 2023年４月１日付で、連結子会社の株式会社ワイエイシイデンコーがワイエイシイテクノロジーズ株式会社を吸収合併した。また、2023年４月３日付でＪＥインターナショナル株式会社及び株式会社ＧＤテックの全株式を取得し子会社化した。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 9,758,947株
- 期末自己株式数: 583,942株
- 業績の増減要因: メカトロニクス関連事業はクリーンコンベア等への堅調な需要とイオンミリング装置の好調、ディスプレイ関連事業は設備投資の延期や競争激化による不採算案件、産業機器関連事業はビジネスモデル転換がまだ十分でないこと、電子機器関連事業は電力会社向け制御通信機器の順調な推移。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2023年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）」で、業績期間は「2022年４月１日～2023年３月31日」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前連結会計年度比5.8％増」、営業利益は「4.5％減」、経常利益は「3.4％増」、親会社株主に帰属する当期純利益は「16.8％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高24,114百万円（5.8％増）、営業利益1,495百万円（4.5％減）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,495百万円、経常利益1,541百万円、親会社株主に帰属する当期純利益921百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2024年３月期の営業利益予想は「3,700百万円」、2023年３月期実績は「1,495百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2022年３月期の年間配当金は「36.00円」、2024年３月期予想は「75.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「配当性向30％を目安とした安定的な配当政策にすることを基本方針」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別損失は「固定資産除売却損5百万円」「その他1百万円」、特別利益合計は「－」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「当期の特別損失として記載されているのは「固定資産除売却損5百万円」「その他1百万円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「メカトロニクス関連事業は「増収増益」、ディスプレイ関連事業は「増収減益」、産業機器関連事業は「減収減益」、電子機器関連事業は「増収増益」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「2023年３月期は「6.2％」、2022年３月期は「6.9％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2023年３月期「41.1％」、2022年３月期「41.3％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「△1,636百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「クリーンコンベア及び各種自動搬送システム装置への堅調な需要」「設備投資の延期」「電力会社向け制御通信機器は順調に推移」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「各事業について「堅調な需要」「競争激化による不採算案件」「ビジネスモデル転換」などの説明はあるが、要因別の金額・数量は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、世界的なインフレの進行、そして金融引き締め」、自社対応として「顧客ニーズを捉えた装置の開発と販売に努めてまいりました」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当連結会計年度の業績は」と実績を断定する一方、「次期の業績は…予想しております」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年４月１日～2023年３月31日」の期間と、売上高24,114百万円、営業利益1,495百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ロシアによるウクライナ侵攻の長期化」「インフレの高止まり」「サプライチェーンの混乱」「設備投資の停滞等が懸念」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期は「2022年４月１日～2023年３月31日」、前期は「2021年４月１日～2022年３月31日」と記載され、対前期増減率が示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2023年４月１日を効力発生日として合併いたしました」「2023年４月３日に全株式を取得いたしました」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文の業績説明では各セグメントの売上高・利益が示されているが、受注高・受注残高の項目は記載されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「セグメント別の売上高・利益などの財務数値は記載されているが、財務諸表以外の事業指標の数値は記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「今後の見通しでは「グループ会社の再編や効率化によるコスト削減」「新製品の開発」などが記載されているが、中期経営計画への言及はない。」）