# ワイエイシイホールディングス（6298） 2022年３月期　決算短信[日本基準]（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6298/disclosure/20220411519749
種別: 決算
開示日: 2022-05-13
Komoriの読み（0-100）: 63
企業ページ: https://komori.app/company/6298

## 何が変わったか

売上高は前期比5.8％減の227億96百万円となった一方、営業利益は同115.3％増の15億66百万円に改善し、経常利益と最終利益も大幅に増加した。次期は売上高300億円、営業利益30億円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

半導体業界の旺盛な需要やカーボンニュートラル・脱プラスチック関連投資の拡大があった一方、サプライチェーン混乱による部品不足、設備投資の期ズレ、競争激化が売上を抑えた。会社は、顧客ニーズを捉えた装置の開発・販売と社内改革による効率化に取り組んだと説明している。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年４月１日～2022年３月31日
- 売上高: {"value":22796,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.8}
- 営業利益: {"value":1566,"unit":"百万円","yoy_pct":115.3}
- 経常利益: {"value":1491,"unit":"百万円","yoy_pct":101.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1107,"unit":"百万円","yoy_pct":228.1}
- １株当たり当期純利益: 121.49円
- 売上高営業利益率: 6.9%
- 自己資本比率: {"当期末":"41.3%","前期末":"37.5%"}
- 総資産: {"value":36997,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":15324,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1093,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-195,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2302,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":8619,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":30000,"unit":"百万円","yoy_pct":31.6},"営業利益":{"value":3000,"unit":"百万円","yoy_pct":91.5},"経常利益":{"value":2800,"unit":"百万円","yoy_pct":87.7},"純利益":{"value":1700,"unit":"百万円","yoy_pct":53.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":36,"revised_forecast":50,"change":14,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: 2022年３月期29.6%、2023年３月期予想26.9%
- 株主還元方針: 配当性向30％を目安とした安定的な配当政策
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":526,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":4,"unit":"百万円"},{"項目":"事業整理損失引当金戻入額","value":90,"unit":"百万円"},{"項目":"有価証券売却益","value":5,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":13,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除売却損","value":15,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":0,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（『該当事項はありません』）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"有","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"重要な子会社の異動なし"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 9,758,947株
- 期末自己株式数: 629,389株
- 業績の増減要因: メカトロニクス関連事業は、５Ｇ等の電子部品・ＥＶ等の車載関連部品向け装置の堅調な需要とパワー半導体素子用レーザアニーラの好調により増収増益。ディスプレイ関連事業は設備投資の期ズレや競争激化で減収となったが、遠赤外線熱処理装置が堅調で収益が改善。産業機器関連事業はクリーニング事業から医療リネン・紙包装事業等へのビジネスモデル転換で増収となったが損失を計上。電子機器関連事業は電力会社向け制御通信機器と人工透析装置が安定し増収増益。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は『2022年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）』で、業績期間は2021年４月１日から2022年３月31日まで。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は『前連結会計年度比5.8％減』、営業利益は『前連結会計年度比115.3％増』、経常利益は『同101.6％増』、親会社株主に帰属する当期純利益は『同228.1％増』。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「売上高は24,195百万円から22,796百万円に減少し、営業利益は727百万円から1,566百万円に増加。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,566百万円、経常利益1,491百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,107百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2023年３月期の営業利益予想は『3,000百万円（91.5％）』、2022年３月期実績は『1,566百万円』。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2022年３月期の年間配当は36.00円、2023年３月期予想は50.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「『配当性向30％を目安とした安定的な配当政策にすることを基本方針』。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計は114百万円、特別損失合計は16百万円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「メカトロニクス関連事業は66.9％増、ディスプレイ関連事業は前年の262百万円の損失から10百万円の利益、産業機器関連事業は損失259百万円から171百万円に縮小、電子機器関連事業は34.0％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は2022年３月期6.9％、2021年３月期3.0％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2022年３月期41.3％、2021年３月期37.5％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2022年３月期1,093百万円、2021年３月期3,477百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「『半導体業界の旺盛な需要が継続』、『５Ｇ等の電子部品、ＥＶ等の車載関連部品向けテーピング装置及び自動機への堅調な需要』と記載。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「セグメントごとの売上高・利益と増減率は記載されている一方、要因については『堅調な需要』『競争激化』『ビジネスモデル転換』などの定性的説明にとどまる。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「『サプライチェーン混乱に起因する半導体等の部品不足』、『ロシア・ウクライナ情勢の悪化や上海ロックダウン』などの記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『増収増益となりました』『増収となりました』と記載する一方、『事業拡大を想定しつつ』『業績を予想しております』とも記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は『2021年４月１日～2022年３月31日』で、売上高22,796百万円、営業利益1,566百万円等の数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『サプライチェーン混乱に起因する半導体等の部品不足』、『ロシア・ウクライナ情勢の悪化や上海ロックダウン』と記載。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「『前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません』。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません』。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 見積りの変更（原文: 「『会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有』『会計上の見積りの変更：有』。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無』。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「『決算補足説明資料作成の有無：有』『決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）』。」）