# 売上総利益の減少と販管費増加による営業利益減少｜日本エアーテック（6291）の変遷

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## 経過

- FY2018-Q3 初出 「売上総利益
1,564,789
1,406,318
販売費及び一般管理費合計
1,187,977
1,280,333
営業利益
376,811
125,984」 — 前年同期比で売上総利益が減少し、販売費及び一般管理費が増加した結果、営業利益が376,811千円から125,984千円へ減少している。 (https://komori.app/company/6291/filing/2018-q3)
- FY2018 その他 「営業利益、経常利益、当期純利益は減少しました。これは売上高は増加したものの、材料費・荷造運賃の高騰、人員増加を吸収できなかったことによるものです。」 — 売上高が増加した一方、売上総利益の減少、販売費及び一般管理費の増加、材料費・荷造運賃の高騰、人員増加により営業利益が減少した。 (https://komori.app/company/6291/filing/2018-fy)
- FY2019-Q1 その他 「収益面におきましては、売上高の増加により、増益となりました。」 — 前年度に記載された材料費・荷造運賃の高騰や人員増加による利益圧迫から、当四半期は売上高の増加による増益へ変化している。 (https://komori.app/company/6291/filing/2019-q1)
- FY2019-Q2 その他 「収益面におきましては、大口案件の原価低減、標準品の拡販及び基幹部品の内製化等を実施した結果、前年同期比で増収増益となりました。」 — 前年度に記載された売上総利益の減少や販管費増加による営業利益減少から、当第２四半期累計期間は増収増益となり、営業利益が113百万円から237百万円へ増加している。 (https://komori.app/company/6291/filing/2019-q2)
- FY2019-Q3 その他 「収益面におきましては、売上高が増加し、標準品の拡販及び基幹部品の内製化を進めたことにより、前年同期比で増益となりました。」 — 前年同期の売上総利益減少・販管費増加による営業利益減少から、当第３四半期累計期間は売上高増加と標準品の拡販・基幹部品の内製化により増益となっている。 (https://komori.app/company/6291/filing/2019-q3)
- FY2019 その他 「営業利益は増加しましたが、経常利益、当期純利益は減少しました。これは海外からの配当金が減少したことによるものです。」 — 営業利益は427百万円から435百万円へ増加した一方、配当金減少により経常利益・当期純利益は減少した。 (https://komori.app/company/6291/filing/2019-fy)
- FY2020-Q1 その他 「収益面におきましては、売上高はやや減少したものの標準品の販売が増加したため、増益となりました。」 — 売上高がやや減少する中で標準品の販売が増加し、増益となったと説明している。 (https://komori.app/company/6291/filing/2020-q1)
- FY2020-Q2 その他 「収益面におきましては、標準品の販売が増加したため、前年同期比で増収増益となりました。」 — 前年度の利益圧迫要因から、標準品の販売増加が増収増益の要因となったとの説明に変化している。 (https://komori.app/company/6291/filing/2020-q2)
- FY2020-Q3 その他 「収益面におきましては、売上高が増加し、感染症対策機器等の標準的な装置の拡販により、前年同期比で増収増益となりました。」 — 標準品販売の増加による収益改善の説明が、感染症対策機器等の標準的な装置の拡販として具体化されている。 (https://komori.app/company/6291/filing/2020-q3)
- FY2021-Q1 その他 「収益面におきましては、感染症対策を主とした標準品の販売により売上が増加したため増益となりました。」 — 標準品販売による増益の要因が、感染症対策を主とした標準品の販売として具体化されている。 (https://komori.app/company/6291/filing/2021-q1)
- FY2021 その他 「営業利益、経常利益、当期純利益のすべてが増加しました。これは売上高が増加したこととともに、標準品の販売比率が増加したことによるものです。」 — 標準品の販売比率増加が、営業利益・経常利益・当期純利益の増加要因として明示されている。 (https://komori.app/company/6291/filing/2021-fy)
- FY2022-Q1 再定義 「前年同期は厚生労働省の令和２年度新型コロナウイルス感染症緊急包括支援交付金による感染症対策用設備整備の実施を受け、感染症対策機器を主とした標準品の売上が著しく増加しましたが、当四半期は感染症対策機器の大幅な売上減少の影響を受け、減益となりました。」 — 標準品販売の増加による利益成長から、感染症対策機器の大幅な売上減少による減益へ、利益変動要因の記載が変化している。 (https://komori.app/company/6291/filing/2022-q1)
- FY2022-Q3 再定義 「収益面におきましては、感染症対策機器の販売減少等により、前年同期比で減収減益となりました。」 — 標準品販売の増加を利益成長要因としていた時期から、感染症対策機器の販売減少が減収減益の要因となる記載へ変化している。 (https://komori.app/company/6291/filing/2022-q3)
- FY2022 再定義 「原材料や部品の高騰及び利益率の高い標準品の販売比率が低下したことにより営業利益が減少し、海外からの配当金２億65百万円等を加えた経常利益も前期比減益となりました。」 — 感染症対策製品の販売減少に加え、原材料・部品価格の高騰と利益率の高い標準品比率の低下が、営業利益及び経常利益の減少要因として明示された。 (https://komori.app/company/6291/filing/2022-fy)
- FY2023-Q1 再定義 「収益面におきましては、「クリーンルーム」及び「フィルターユニット」の粗利率が低い影響を受け、わずかに減益となりました。」 — 営業利益の減少要因について、従来の売上総利益減少・販管費増加から、クリーンルーム及びフィルターユニットの粗利率の低さへ記載が変化している。 (https://komori.app/company/6291/filing/2023-q1)
- FY2023-Q2 再定義 「収益面におきましては、原価率の高い「クリーンルーム」等の販売が増加し、各種経費の増加もあり前年同期比で増収減益となりました。」 — 営業利益の減少要因について、原価率の高いクリーンルーム等の販売増加と各種経費の増加を挙げ、増収減益となったと説明している。 (https://komori.app/company/6291/filing/2023-q2)
- FY2023 再定義 「一方で、クリーンルームの粗利率が低かったこと及び原価高等によるコスト増加分の販売価格への転嫁が不充分であったことに加え、注力している人的資本への投資による経費が増加したため、営業利益が前期比36.0％減少しました。」 — 営業利益減少の要因が、クリーンルーム等の低粗利率、原価高の価格転嫁不足、人的資本投資による経費増加として整理されている。 (https://komori.app/company/6291/filing/2023-fy)
- FY2024-Q1 再定義 「収益面におきましては、売上高の減少により減益となりました。」 — 今回の減益要因は、前年度に示された低粗利製品や価格転嫁不足等ではなく、売上高の減少として説明されている。 (https://komori.app/company/6291/filing/2024-q1)
- FY2024-H1 再定義 「収益面におきましては、売上高は減少したものの「クリーンルーム」及び「クリーンルーム機器」等の利益率が改善し、人件費の増加もありましたが前年同期比で減収増益となりました。」 — 前年同期の低粗利製品、価格転嫁不足、人的資本投資等による利益圧迫の記載から、当中間会計期間はクリーンルーム及びクリーンルーム機器等の利益率改善が減収下の増益要因として示されている。 (https://komori.app/company/6291/filing/2024-h1)
- FY2025-H1 その他 「収益面におきましては、売上高の増加に伴う営業利益増加及び海外受取配当金の計上による各利益が増加し、いずれも計画値を上回っております。」 — 売上高増加に伴う営業利益増加と海外受取配当金の計上により、各利益が増加し計画値を上回ったと説明している。 (https://komori.app/company/6291/filing/2025-h1)
- FY2025 その他 「収益面では、原価低減、各種経費節減及び販売価格改定による全般的なコスト増加分の回収に努めた結果、「クリーンルーム」、「エアーシャワー」等の売上総利益率が向上し、営業利益は、前期比6.0％増となりました。」 — 低粗利製品やコスト増による利益圧迫の記載から、原価低減、経費節減、価格改定により売上総利益率と営業利益が改善したとの説明へ変化している。 (https://komori.app/company/6291/filing/2025-fy)
- FY2026-H1 再定義 「収益面につきましては、生産効率の向上及び原価低減活動を継続し、コスト上昇の抑制に努めましたが、仕入れ価格の高騰及び人的資本投資に伴う人件費増加等の影響により、前年同期比で減収減益となりました。」 — 生産効率向上・原価低減活動を継続する一方、仕入れ価格高騰と人的資本投資に伴う人件費増加が減収減益の要因として示されている。 (https://komori.app/company/6291/filing/2026-h1)