# オイレス工業（6282） FY2025 有価証券報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6282/filing/2025-fy
提出日: 2026-06-26
対象期間: 2025-04-01 〜 2026-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/6282
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YLBX.pdf

## 要点

本書類は、2026年3月期の有価証券報告書として、連結業績・財務状況やサステナビリティ、人的資本、リスク等の内容を報告しています。あわせて、2026年3月26日の上海自潤軸承有限公司の株式追加取得による完全子会社化、従業員持株会向けの株式給付信託（従業員持株会処分型）の再導入（2025年8月7日）、自己株式取得の取締役会決議（2026年5月12日）といった事柄を記載しています。

## 事業

世界のリーダーを目指すオイルレスベアリングの総合メーカーとして、「技術で社会に貢献する」を経営理念に掲げ、軸受機器・構造機器・建築機器の製造販売を行うオイレス工業グループの事業構造と経営方針、今期の注目点を記載する。事業は連結財務諸表提出会社および子会社15社から成り、一般軸受機器・自動車軸受機器・構造機器・建築機器の4セグメントで構成され、各地域へ販売を展開する。中期計画として「2030年のありたい姿」OILES 2030 VISIONを掲げ、2024年度を起点とする中期経営計画2024-2026を推進。事業の成長には省エネ・環境負荷低減、安心・安全の提供、長寿命化・リニューアル市場の拡大、車載分野の電動化対応などを盛り込む。サステナビリティの重要課題として、9項目のマテリアリティを設定し、ガバナンス・人材・環境・社会の統合的推進を行っている。2030年度までにCO2総排出量を2013年度比46%削減（Scope1+Scope2、2030年度までの第一ステップ）、2050年カーボンニュートラルの実現を目指す。人的資本の強化、健康経営、女性活躍推進、ダイバーシティの推進、健康診断・ストレスチェック・ワークエンゲージメント等の指標と取り組みを公表している。今期の戦略は、成長市場・新規用途開拓・グローバル展開・受注拡大を軸に進める。

## 数字

- 研究開発費: 30億円
- 設備投資: 63億円
- フリーキャッシュフロー: 62億円
- 従業員数: 2,065人

## セグメント

- 一般軸受機器 / 売上高 0百万円 / 営業利益 0百万円
- 自動車軸受機器 / 売上高 0百万円 / 営業利益 0百万円
- 構造機器 / 売上高 0百万円 / 営業利益 0百万円
- 建築機器 / 売上高 0百万円 / 営業利益 0百万円

## 地域別

- 日本 / 売上高 0百万円
- 米国 / 売上高 0百万円
- 英国 / 売上高 0百万円
- 中国 / 売上高 0百万円
- その他 / 売上高 0百万円

## 前回からの変化

### サプライチェーン

本提出書類で言及された主要材料・認証・取引ライセンスを既存エントリへ追記し、ISO 27001:2013と国内子会社の製造拠点（リコーキハラ/ルービィ工業）、およびJohnson Metall ABの情報入力（技術ライセンス側）を新規追加。さらに藤沢・滋賀・足利の設備投資計画を製造拠点エントリへ反映した。

- + ISO 27001:2013
- + リコーキハラ製造拠点
- + ルービィ工業製造拠点
- + Johnson Metall技術ライセンス

### 戦略的賭け

提出書類（2026-06-26）で既存の戦略的取り組み（研究開発強化、生産能力拡張、海外市場・成長市場の取り込み、カーボンニュートラル/人的資本など）の言及が更新されたほか、上海自潤軸承有限公司の株式追加取得による完全子会社化が新規に確認された。

- + 上海自潤軸承の完全子会社化

### 外部エクスポージャー

2026-06-26提出書類において、既存の外部エクスポージャー（地政学、原材料価格、為替、需要変動、TCFD/カーボンニュートラル、人口動態・労働市場変化、法令順守、ISO認証、買収防衛策等）を再言及。加えて、Johnson Metall ABおよび西日本プラント工業株式会社との技術ライセンス契約が外部エクスポージャーとして具体化されたため新規エントリを追加。

- + Johnson Metall AB技術ライセンス
- + 西日本プラント工業防錆技術許諾

### 技術

トライボロジー技術、ダンピング振動制御、各種マネジメントシステム認証（ISO 9001/IATF 16949・ISO 14001・ISO 27001:2013）、Johnson Metall ABライセンス、BCP/BCM等を含むリスク管理枠組みが本書類でも言及された。加えて、株式給付信託（BBT）など契約・ライセンスに基づく技術が新規に登場した。

- + 株式給付信託BBT

### 資本配分

提出書類（2026-06-26）で、設備投資（拠点別・総額）、研究開発投資（総額・セグメント別）、配当および自己株式取得、長期借入金（株式給付信託を含む）に関する資本配分の更新があった。また、上海自潤軸承有限公司の株式追加取得（完全子会社化）と、政策保有株式の縮減・売却が新たに資本配分として明示された。加えて、Oiles India Private Limitedにおける建物等の設備投資案件が既存正準リストに無いため新規追加した。

- + Oiles Indiaの建物等設備投資
- + 上海自潤軸承の株式追加取得
- + 政策保有株式の縮減と売却

### ケイパビリティ構築

本書類（提出日2026-06-26）で、能力獲得を目的とした「上海自潤軸承有限公司の完全子会社化」を新規追加し、既存の技術ライセンス（Johnson Metall AB／西日本プラント工業）および信託型インセンティブ（BBT・従業員持株会）と、えるぼし認定の記載を追記しました。あわせて、人的資本施策として「オイレススクール等の幹部候補者育成」「従業員エンゲージメント調査開始」「健康経営優良法人認定継続」を新規追加しました。

- + 上海自潤軸承完全子会社化
- + オイレススクール幹部候補者育成
- + 従業員エンゲージメント調査開始
- + 健康経営優良法人認定継続

### 規制ポジショニング

2026-06-26提出書類において、既存の7件（買収防衛策、監査等委員会設置会社、TCFD、CO2削減目標、IATF16949、ISO14001、ISO27001）を再言及。あわせて新規に、UNGC署名、えるぼし認定、健康経営優良法人の認定継続が追加で確認された。

- + えるぼし認定（女性活躍推進法）
- + 健康経営優良法人の継続認定
- + UNGC（国連グローバル・コンパクト）賛同

## 会社自身の言葉

### 経営ビジョン・資本政策（配当・買収・信託など）

- 「上海自潤軸承有限公司の株式追加取得（完全子会社化）6月26日付」 — 上海自潤軸承有限公司の株式追加取得（完全子会社化）6月26日付
- 「2026年6月29日定時株主総会予定で 1株当たり 43円の期末配当、配当総額 1,293 百万円を決議予定」 — 2026年6月29日株主総会予定：1株当たり43円の期末配当、配当総額1,293百万円
- 「中期計画として「2030年のありたい姿」OILES 2030 VISIONを掲げ、2024年度を起点とする中期経営計画2024-2026を推進。」 — 中期経営計画（2024-2026）と長期ビジョン「OILES 2030 VISION」の推進
- 「足利事業場：構造機器向け 生産設備 計 1,572 百万円」 — 足利事業場：構造機器向け生産設備の投資計画（1,572百万円）
- 「2026年5月12日決議に基づく取得枠を 1,000,000 株、2,500,000,000 円に変更」 — 自己株式取得枠の上限変更（取得枠：1,000,000株、2,500,000,000円）
- 「2030年ビジョン「OILES 2030 VISION」を掲げ、グローバル市場でのブランド確立を目指す」 — 長期ビジョン「OILES 2030 VISION」を掲げ、グローバル市場でのブランド確立を目指す
- 「事業の成長には省エネ・環境負荷低減、安心・安全の提供、長寿命化・リニューアル市場の拡大、車載分野の電動化対応などを盛り込む。」 — 省エネ・環境負荷低減、安心・安全の提供、リニューアル市場拡大、電動化対応など成長の方向性

### 設備投資・工場/拠点の新設・増強計画（場所と投資額）

- 「設備投資総額: 6,257 百万円」 — 設備投資総額（6,257百万円）
- 「設備投資による生産能力拡張計画
  - 藤沢事業場：生産設備530百万円・一般軸受機器・自動車軸受機器向け 2027年2月完了予定
  - 滋賀事業場：生産設備250百万円 2026年12月完了予定
  - 足利事業場：構造機器・生産設備 1,570百万円、2027年4月完了予定
  - 足利事業場：構造機器・試験設備等 1,590百万円、2027年12月完了予定
  - Oiles India Private Limited：建物等 1,700百万円、2026年12月完了予定」 — 設備投資による生産能力拡張計画（拠点別：投資額と完了予定時期）
- 「足利事業場（栃木県足利市）」 — 足利事業場（栃木県足利市）
- 「本店/藤沢事業場（神奈川県藤沢市）」 — 本店/藤沢事業場（神奈川県藤沢市）
- 「藤沢事業場：一般軸受機器・自動車軸受機器向け 計 4,634 百万円」 — 藤沢事業場：一般軸受機器・自動車軸受機器向け投資（4,634百万円）
- 「Oiles India Private Limited 1,700百万円（2026/12完了予定）」 — Oiles India Private Limited：建物等の投資（1,700百万円、2026年12月完了予定）
- 「滋賀事業場：生産設備250百万円 2026年12月完了予定」 — 滋賀事業場：生産設備投資（250百万円、2026年12月完了予定）
- 「滋賀工場（滋賀県栗東市）」 — 滋賀工場（滋賀県栗東市）
- 「大分工場（大分県中津市）」 — 大分工場（大分県中津市）
- 「ユニプラ㈱（埼玉県川越市ほか）- 生産設備」 — ユニプラ㈱（埼玉県川越市ほか）—生産設備
- 「オイレスＥＣＯ㈱（滋賀県近江八幡市ほか）- 生産設備」 — オイレスＥＣＯ㈱（滋賀県近江八幡市ほか）—生産設備
- 「オーケー工業㈱（滋賀県守山市）- 生産設備」 — オーケー工業㈱（滋賀県守山市）—生産設備
- 「㈱リコーキハラ（新潟県中魚沼郡ほか）- 生産設備・建物等」 — ㈱リコーキハラ（新潟県中魚沼郡ほか）—生産設備・建物等
- 「ルービィ工業㈱（福島県大沼郡ほか）- 生産設備・建物等」 — ルービィ工業㈱（福島県大沼郡ほか）—生産設備・建物等
- 「オイレスＥＣＯ株式会社近江工場：建築機器 計 49 百万円」 — オイレスＥＣＯ株式会社近江工場：建築機器 計49百万円

### サステナビリティ（気候・環境）と人的資本（人材育成・健康等）

- 「2030年度までにCO2総排出量を2013年度比46%削減（Scope1+Scope2、2030年度までの第一ステップ）、2050年カーボンニュートラルの実現を目指す。」 — 2030年度までにCO2総排出量を2013年度比46%削減（Scope1+Scope2）し、2050年カーボンニュートラルを目指す
- 「2030年度までにCO2総排出量を2013年度比46%削減」 — CO2総排出量の46%削減目標（2030年度まで）
- 「気候関連財務情報開示（TCFD）への賛同・情報開示の推進」 — 気候関連財務情報開示（TCFD）への賛同と情報開示の推進
- 「バイオマスプラスチック軸受（環境対応製品として製品化を推進）」 — バイオマスプラスチック軸受を環境対応製品として製品化を推進
- 「えるぼし認定（女性活躍推進法に基づく優良企業）2024年1月」 — えるぼし認定（女性活躍推進法に基づく優良企業）2024年1月
- 「健康経営優良法人の認定 継続（昨年と同様）」 — 健康経営優良法人の認定継続（昨年と同様）
- 「オイレススクール等、幹部候補者育成」 — オイレススクール等：幹部候補者育成
- 「UNGC（国連グローバル・コンパクト）趣旨への賛同（2019年7月署名）」 — UNGC（国連グローバル・コンパクト）趣旨への賛同（2019年7月署名）
- 「リスク管理（カーボンニュートラル部会・BCP/BCM部会等の組織）」 — リスク管理（カーボンニュートラル部会・BCP/BCM部会等）
- 「従業員エンゲージメント調査開始時期 2024年10月」 — 従業員エンゲージメント調査の開始時期（2024年10月）

### 研究開発・品質/情報セキュリティ/規制・契約・技術・リスク/市場

- 「研究開発投資: 2,971 百万円」 — 研究開発投資（2,971百万円）
- 「主要セグメント別研究費：自動車軸受機器 1,382百万円」 — 主要セグメント別研究費：自動車軸受機器（1,382百万円）
- 「ISO 27001:2013」 — ISO 27001:2013（情報セキュリティ）
- 「主要セグメント別研究費：一般軸受機器 695百万円」 — 主要セグメント別研究費：一般軸受機器（695百万円）
- 「Johnson Metall AB（スウェーデン）- 固体潤滑剤充填金属軸受の製造販売（対価: ランニングロイヤリティ、契約期間: 2024年10月1日から5年間、現在継続中）」 — Johnson Metall AB：固体潤滑剤充填金属軸受の製造販売（ランニングロイヤリティ等）
- 「主要セグメント別研究費：構造機器 763百万円」 — 主要セグメント別研究費：構造機器（763百万円）
- 「研究開発費 2,971百万円、前年比 93百万円増」 — 研究開発費（2,971百万円、前年比93百万円増）
- 「各国の法令・規制の変更・強化（独禁法・安全保障輸出管理・贈収賄等）」 — 各国の法令・規制の変更・強化（独禁法・安全保障輸出管理・贈収賄等）
- 「トライボロジー技術（摩擦・摩耗・潤滑）」 — トライボロジー技術（摩擦・摩耗・潤滑）
- 「長期借入金（株式給付信託に係るものを含む）: 2025年末 1,447 百万円→ 2026年末 1,447 百万円（現況）」 — 長期借入金（株式給付信託に係るものを含む）：1,447百万円→（現況として）1,447百万円
- 「株式給付信託（BBT）・従業員持株会処分型の導入・契約」 — 株式給付信託（BBT）・従業員持株会処分型の導入・契約
- 「主要セグメント別研究費：建築機器 130百万円」 — 主要セグメント別研究費：建築機器（130百万円）
- 「認証の取得・更新（ISO 9001/ IATF 16949 / ISO 14001 / ISO 27001 など）」 — 認証の取得・更新（ISO 9001 / IATF 16949 / ISO 14001 / ISO 27001など）
- 「ダンピング技術（振動制御）」 — ダンピング技術（振動制御）
- 「ISO 9001」 — ISO 9001
- 「IATF 16949」 — IATF 16949
- 「世界経済の不確実性・景気循環・自動車市場のCASE（Connected・Autonomous・Shared・Electric）変化による需要変動」 — 需要変動リスク：世界経済の不確実性、景気循環、自動車市場のCASE変化
- 「ISO 14001」 — ISO 14001
- 「政策保有株式の検証・縮減を実施（2025年12月取締役会決議）」 — 政策保有株式の検証・縮減を実施（2025年12月取締役会決議）
- 「鋼材・銅合金・樹脂原料の価格変動リスク」 — 鋼材・銅合金・樹脂原料の価格変動リスク
- 「品質管理手法（ISO 9001、IATF16949、ISO 14001）」 — 品質管理手法（ISO 9001、IATF16949、ISO 14001）
- 「監査等委員会設置会社（2024年6月27日）以降」 — 監査等委員会設置会社への移行（2024年6月27日）
- 「Johnson Metall AB（スウェーデン）」 — Johnson Metall AB（スウェーデン）に関する契約/技術
- 「オイルレスベアリング（一般軸受機器・自動車軸受機器に関する中心製品群の総称）」 — オイルレスベアリング（一般軸受機器・自動車軸受機器の中心製品群）
- 「情報セキュリティ（ISO27001:2013）」 — 情報セキュリティ（ISO27001:2013）
- 「西日本プラント工業株式会社（福岡市）- 防錆技術の実施許諾」 — 西日本プラント工業株式会社（福岡市）—防錆技術の実施許諾
- 「支承・免震・制震装置（構造機器の中核）」 — 支承・免震・制震装置（構造機器の中核）
- 「大規模買付防衛方針（規制・開示・透明性の原則に基づく対応）」 — 大規模買付防衛方針（規制・開示・透明性の原則に基づく対応）
- 「西日本プラント工業株式会社（福岡市）- 防錆技術の実施許諾（対価: ランニングロイヤリティ、契約期間: 2007年6月1日から3年間、現状覚書で継続中）」 — 西日本プラント工業㈱：防錆技術の実施許諾（ランニングロイヤリティ等、現状覚書で継続中）
- 「ウィンドウオペレーター（建築機器の主要製品）」 — ウィンドウオペレーター（建築機器の主要製品）
- 「日本国内向け販売拠点：オイレス西日本販売㈱・オイレス東日本販売㈱」 — 日本国内向け販売拠点：オイレス西日本販売㈱・オイレス東日本販売㈱
- 「インド市場：Oiles India Private Limited」 — インド市場：Oiles India Private Limited
- 「中国市場：上海自潤軸承有限公司・自潤軸承（蘇州）有限公司」 — 中国市場：上海自潤軸承有限公司・自潤軸承（蘇州）有限公司
- 「Johnson Metall AB（スウェーデン）- 固体潤滑剤充填金属軸受の製造販売」 — Johnson Metall AB（スウェーデン）—固体潤滑剤充填金属軸受の製造販売
- 「ISO 27001:2013（情報セキュリティ）」 — ISO 27001:2013（情報セキュリティ）
- 「北米市場：Oiles America Corporation」 — 北米市場：Oiles America Corporation
- 「ヨーロッパ市場：Oiles Deutschland GmbH」 — ヨーロッパ市場：Oiles Deutschland GmbH
- 「東南アジア市場：Oiles (Thailand) Company Limited」 — 東南アジア市場：Oiles (Thailand) Company Limited
- 「新市場参入・地域拡大を推進（半導体製造装置・再生可能エネルギー・北米市場での水力発電所メンテナンス、インド・中国市場での新設揚水発電所需要）」 — 新市場参入・地域拡大（半導体製造装置・再生可能エネルギー・北米の水力発電所メンテナンス等）
- 「為替リスク（外貨建取引・海外子会社換算）」 — 為替リスク（外貨建取引・海外子会社換算）
- 「気候変動・パンデミック・人口動態・労働市場変化・技術代替による影響」 — 気候変動・パンデミック・人口動態・労働市場変化・技術代替による影響
- 「株式給付信託（BBT）などのライセンス・契約に基づく技術（外部ライセンスの例）」 — 株式給付信託（BBT）など、ライセンス・契約に基づく技術（外部ライセンスの例）
- 「鋼材」 — 鋼材
- 「銅合金」 — 銅合金
- 「樹脂系原料」 — 樹脂系原料
- 「軸受機器・構造機器の周辺部品・付帯サービス・保守契約等」 — 軸受機器・構造機器の周辺部品・付帯サービス・保守契約等
- 「伝導機器類（建築機器およびその他機器の関連製品群）」 — 伝導機器類（建築機器およびその他機器の関連製品群）