# ＳＭＣ（6273） 2026年３月期 決算説明会資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6273/disclosure/20260514534222
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 76
企業ページ: https://komori.app/company/6273

## 何が変わったか

2026年3月期は、受注回復と円安の追い風により、下方修正後の業績ガイダンスを上回って着地した。2027年3月期は、売上高1兆円、営業利益2,190億円を計画し、営業人員や海外拠点・製品開発への投資を進める。

## 会社が挙げた理由

日本・北米・韓国などで第3四半期後半から受注が回復したこと、半導体関連や中華圏の電機・EV関連などの需要が堅調だったこと、円安のプラス影響があったことを理由としている。2027年3月期は、半導体需要の回復、自動車のハイブリッド車向け投資、中華圏の自動化投資を前提に、販売数量増、価格改定、生産性向上で増益を計画している。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年3月期
- 売上高: {"value":8425,"unit":"億円","yoy_pct":6.4}
- 営業利益: {"value":1905,"unit":"億円","yoy_pct":0.2}
- 経常利益: {"value":2355,"unit":"億円","yoy_pct":12.2}
- 純利益: {"value":1673,"unit":"億円","yoy_pct":7}
- 売上総利益率: {"value":"45.3%","前年同期比増減ポイント":-0.5}
- 営業利益率: {"value":"22.6%","前年同期比増減ポイント":-1.4}
- 販管費: {"value":1908,"unit":"億円","売上高販管費率":"22.7%"}
- 当四半期3か月の実績: {"売上高":{"value":2326,"unit":"億円","前年同期比":null},"営業利益":{"value":529,"unit":"億円","前年同期比":null},"経常利益":{"value":664,"unit":"億円","前年同期比":null},"純利益":{"value":456,"unit":"億円","前年同期比":null}}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":10000,"unit":"億円"},"売上原価":{"value":5510,"unit":"億円"},"売上総利益":{"value":4490,"unit":"億円"},"販売管理費":{"value":2300,"unit":"億円"},"営業利益":{"value":2190,"unit":"億円"},"経常利益":{"value":2390,"unit":"億円"},"当期純利益":{"value":1700,"unit":"億円"},"設備投資":{"value":1000,"unit":"億円"},"減価償却費":{"value":623,"unit":"億円"},"研究開発費":{"value":470,"unit":"億円"},"年間配当":{"value":1000,"unit":"円/株"}}
- 通期予想に対する進捗率: {"減価償却費":"106.0%","研究開発費":"108.1%"}
- 計画に対する自己評価: 下方修正したガイダンスを上回り着地
- セグメント別実績: 所在地別売上のみ。日本286億円、北米454億円、欧州689億円、中国・香港・台湾382億円、その他アジア286億円（FY25 4Q単独）
- 増減要因の内訳: {"売上高":{"売上数量":"前年同期比3.9%増加","販売価格":"前年同期比0.6%増加","為替変動":"前年同期比0.9%増加"},"営業利益":{"為替変動":{"取引要因":24,"決算要因":-51},"在庫評価減の減少":144,"販管費":{"人件費":-38,"減価償却費":-15,"研究開発費":-11,"運賃荷造費":-5}}}
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: {"売上数量":"前年同期比3.9%増加","販売価格":"前年同期比0.6%増加"}
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"人数":27738,"unit":"人","海外社員比率":"73%"}
- 業績見通しの前提: {"為替レート":{"ドル":"1ドル=155円","ユーロ":"183円","人民元":"22.70円"},"需要":"半導体関連、自動車関連、中華圏の自動化投資の回復・増加を想定"}
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"売上高":{"value":10000,"unit":"億円"},"目標年度":"2027年3月期"}
- 財務目標: {"ROE":{"実績":"8.3%","目標":"not_disclosed"},"自己資本比率":{"実績":"91.5%","目標":"not_disclosed"}}
- 年間配当: {"1株当たり年間配当額":1000,"unit":"円","中間":"500円","期末":"500円"}
- 配当性向: {"率":"37.1%","総還元性向":"56.4%"}
- 自己株式取得: {"取得枠":{"value":500,"unit":"億円"},"期間":"not_disclosed","取得実績":{"value":300,"unit":"億円"}}
- 設備投資額: {"value":1502,"unit":"億円"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 営業人員を今後3年間でグローバルに約2,000名増員、セールスアカデミーのグローバル展開、ベトナム工場・海外販売拠点への投資、メンブレン窒素発生器の開発・発売、監査等委員会設置会社への移行、Scope1・2の2040年度ネットゼロ目標、Scope3の2050年度ネットゼロ目標のSBT認定取得

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「減価償却費 423、進捗率106.0%；研究開発費 370、進捗率108.1%。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を上回る（原文: 「「下方修正したガイダンスを上回り着地。」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「25年度 3Q単独」「25年度 4Q単独」として、4Q売上高2,326億円、営業利益529億円などを記載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「「過去最高となる1,502億円の設備投資」「減価償却費は過去最高となる約620億円」と記載。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 表で金額あり（原文: 「「為替変動」「在庫評価減」「販管費」について、+24、-51、+144、-38などの金額を記載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「第3四半期後半から受注が回復」「売上数量 前年同期比3.9%増加」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「「所在地別売上推移」に日本、北米、欧州、中国・香港・台湾、その他アジアの売上高を記載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「人件費-38億円、減価償却費-15億円、研究開発費-11億円、運賃荷造費-5億円。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「営業利益は前年同期比0.2%増、営業利益率は24.0%から22.6%。販管費では人件費-38億円、減価償却費-15億円などを記載。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 複数の前提を数値で開示（原文: 「「為替レート前提：1ドル=155円」、ユーロ183円、人民元22.70円。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「潜在的なリスクや不確定要素を含んでおります」と記載されているが、リスク額は記載されていない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「残り期間に必要な水準に関する記載は確認できない。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 目標の再掲のみ（原文: 「「中期目標である売上１兆円を計画。」」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「メンブレン窒素発生器を開発・発売」「今後3年間で、グローバルで2,000名規模の増員を目指す」「監査等委員会設置会社に移行」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「半導体・電機、自動車、工作機械、食品、医療、地域別の受注指数、および温調機器売上高を記載。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「FY25の受注指数は半導体・電機120、自動車103、工作機械107、食品110、医療107、連結110。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「売上数量 前年同期比3.9%増加」「販売価格 前年同期比0.6%増加」。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「社員数27,738人、海外社員比率73%。営業人員合計は2025年実績5,580人、2026年計画6,090人。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「総還元性向50％以上を維持」「今年度は500億円の取得枠を設定」。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「自己株式取得約300億円実施」「今年度は500億円の取得枠を設定」。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「設備投資1,502億円、2026年度計画1,000億円、研究開発費2026年度計画470億円。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2026年3月期 決算説明会資料」で、決算サマリー、業績予想、増減要因、各種施策を掲載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「資料冒頭が「2026年3月期決算サマリー」。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「数値の開示を見送る表現は確認できない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「1,000億円を計画」「増益を計画」とする一方、「潜在的なリスクや不確定要素を含んでおります」と記載。」）