# 原材料・エネルギー価格及び物流費の高騰｜ゼネラルパッカー（6267）の変遷

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## 経過

- FY2022 初出 「また、原材料・エネルギー価格及び物流費の高騰の影響も徐々に出てきているなど、当社グループを取り巻く環境は厳しい状況であると認識しております。」 — 原材料・エネルギー価格及び物流費の高騰が、当社グループへの影響が徐々に出ている事業環境上のリスクとして初めて明示された。 (https://komori.app/company/6267/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 再掲 「ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、それに伴う原材料・エネルギー価格の高騰、急激な円安の進行や物価の上昇などにより、先行きは依然として不透明な状況で推移いたしました。」 — 原材料・エネルギー価格の高騰が継続して事業環境を不透明にしていると説明された。 (https://komori.app/company/6267/filing/2022-q2)
- FY2023-Q2 再掲 「一方で、原材料・エネルギー価格の高騰や急激な為替変動に伴う物価上昇の影響により、先行きは不透明な状況で推移いたしました。」 — 原材料・エネルギー価格の高騰が、為替変動や物価上昇とともに事業環境を不透明にする要因として継続している。 (https://komori.app/company/6267/filing/2022-q3)
- FY2023 顕在化 「原材料・エネルギー価格の高騰に伴う仕入価格の上昇により売上総利益率が前連結会計年度を下回ったことも影響し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも前連結会計年度に比べ減益となりました。」 — 原材料・エネルギー価格高騰に伴う仕入価格上昇が売上総利益率の低下と営業利益等の減益として実績に現れた。 (https://komori.app/company/6267/filing/2022-fy)
- FY2024-Q2 再掲 「一方で、原材料・エネルギー価格の高騰や急激な為替変動に伴う物価上昇の影響により、先行きは不透明な状況で推移いたしました。」 — 原材料・エネルギー価格の高騰が、為替変動や物価上昇とともに先行き不透明要因として継続している。 (https://komori.app/company/6267/filing/2023-q3)
- FY2024-Q3 再掲 「一方で、原材料・エネルギー価格の高騰や急激な為替変動に伴う物価上昇の影響により、先行きは不透明な状況で推移いたしました。」 — 原材料・エネルギー価格の高騰が、為替変動や物価上昇とともに先行き不透明要因として継続している。 (https://komori.app/company/6267/filing/2024-q1)
- FY2024 後退 「一方で、原材料・エネルギー価格の高騰や急激な為替変動に伴う物価上昇の影響などにより、先行きは不透明な状況が続いております。」 — 原材料・エネルギー価格の高騰は継続して記載された一方、前期に個別に示されていた物流費高騰は当期の経営環境説明では明示されていない。 (https://komori.app/company/6267/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 再掲 「一方で、米国経済は堅調に推移したものの、同国の通商政策の動向、ロシア・ウクライナ情勢や緊迫化する中東情勢などの地政学リスクの長期化、円安によるエネルギー価格・原材料価格の高騰、中国経済の持ち直しの遅れなど、景気の先行きは依然として不透明な状況で推移しました。」 — 円安によるエネルギー価格・原材料価格の高騰が、景気の先行き不透明要因として記載された。 (https://komori.app/company/6267/filing/2024-h1)
- FY2026-H1 後退 「一方で、米国の通商政策を巡る不確実性や中東及びロシア・ウクライナ情勢等、地政学リスクの継続、為替・資源価格の変動などにより、先行きは不透明な状況が続いております。」 — 前 filing で明示されていた円安によるエネルギー価格・原材料価格の高騰から、「為替・資源価格の変動」という一般化された表現となり、物流費への個別言及もない。 (https://komori.app/company/6267/filing/2025-h1)
- 2026-06-12 再掲 「為替・原材料価格の変動などにより、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」 — 為替・原材料価格の変動が先行き不透明要因として継続して記載された。 (https://komori.app/company/6267/disclosure/20260611567970)
- 2026-09-11 後退 「今後につきましては、国内では、企業収益が底堅く推移するなか、雇用・所得環境の改善や賃金上昇を背景に、個人消費の持ち直しが期待される一方、原油・原材料価格の変動や物価上昇、為替相場の変動に加え、米国の通商政策を巡る不確実性や中東情勢などの地政学的リスクが国内経済を下押しする可能性があり、先行きは不透明な状況が続くことが想定されます。」 — 直前の「円安によるエネルギー価格・原材料価格の高騰」から、「原油・原材料価格の変動」という一般化された表現となり、物流費への個別言及もない。 (https://komori.app/company/6267/disclosure/20260910534583)