# 野村マイクロ・サイエンス（6254） 2026年３月期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6254/disclosure/20260513530559
種別: 決算
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 60
企業ページ: https://komori.app/company/6254

## 何が変わったか

2026年3月期は、前期の大型水処理装置案件の反動や工期開始の遅れにより、売上高が41.6％減、営業利益が56.6％減となった。2027年3月期は、大型案件の受注・進捗を前提に増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

前期の大型水処理装置案件の反動、一部受注済み大型水処理装置案件の工期開始時期遅延、米国の大型水処理装置案件の一巡等により、売上高・各段階利益が前年を下回った。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年４月１日～2026年３月31日
- 売上高: {"value":56245,"unit":"百万円","yoy_pct":-41.6}
- 営業利益: {"value":6667,"unit":"百万円","yoy_pct":-56.6}
- 経常利益: {"value":5629,"unit":"百万円","yoy_pct":-58}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":3818,"unit":"百万円","yoy_pct":-62.6}
- １株当たり当期純利益: 100.36円
- 売上高営業利益率: {"value":11.9,"unit":"%"}
- 自己資本比率: {"当期末":35.6,"前期末":31.2}
- 総資産: {"value":110290,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":39852,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":4679,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1465,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-6908,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":9933,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":97000,"unit":"百万円","yoy_pct":72.5},"営業利益":{"value":16000,"unit":"百万円","yoy_pct":140},"経常利益":{"value":15000,"unit":"百万円","yoy_pct":166.5},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":11100,"unit":"百万円","yoy_pct":190.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":81,"revised_forecast":85,"change":4,"change_rate":4.9,"unit":"円"}
- 配当性向: 81.1%
- 株主還元方針: 配当性向30％を目標
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":47694,"unit":"百万円"},"受注残高":"not_disclosed"}
- 減価償却費: {"value":1692547,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":56,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":17495,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":768,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":160,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社（社名：－）","除外":"0社（社名：－）"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: 40608000
- 期末自己株式数: 2319216
- 業績の増減要因: 前期の大型水処理装置案件の反動、一部受注済み大型水処理装置案件の工期開始時期遅延、米国の大型水処理装置案件の一巡等。メンテナンス及び消耗品は半導体関連企業を中心に受注が堅調に推移した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」で、対象期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「１．2026年３月期の連結業績」と「３．2027年３月期の連結業績予想」が別年度として記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は「△41.6％」、営業利益は「△56.6％」、経常利益は「△58.0％」、親会社株主に帰属する当期純利益は「△62.6％」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「2026年3月期の売上高は56,245百万円（△41.6％）、営業利益は6,667百万円（△56.6％）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益6,667百万円、経常利益5,629百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,818百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2027年3月期通期の営業利益予想は「16,000百万円、140.0％」。2026年3月期実績は「6,667百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期は年間81.00円、2027年3月期予想は年間85.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「配当性向30％を目標にバランスの取れたキャッシュアロケーションを実践」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計は「17,551千円」、特別損失合計は「929千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当連結会計年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日）該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「韓国の営業利益は「同25.7％増」、日本は「同23.1％減」、中国は「同90.5％減」、台湾は「同51.4％減」、米国は「同72.3％減」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は2026年3月期「11.9％」、2025年3月期「16.0％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「自己資本比率は35.6％（前連結会計年度末は31.2％）」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「2026年3月期は「4,679百万円」、2025年3月期は「△20,202百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「前期の大型水処理装置案件の反動」、「工期開始時期遅延」、「メンテナンス及び消耗品の受注が堅調に推移」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「受注高は「47,694百万円」、水処理装置売上高は「36,723百万円」、メンテナンス及び消耗品売上高は「18,626百万円」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「米国の通商政策の影響」「地政学リスク」、自社施策として「半導体・製薬業界へのアプローチ強化」「エンジニアリングプロセスの改革」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は56,245百万円となりました」「売上高97,000百万円を見込んでおります」「予想数値と異なる結果となる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月１日～2026年３月31日」の実績と、2027年3月期の売上高・営業利益等の予想数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の通商政策の動向や中東・ウクライナ情勢などの地政学リスク」「エネルギー価格高騰」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「新たな報告セグメントとして『その他』を追加」「前連結会計年度において…売上高及び営業損益の計上はありません」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①…無」「②…無」「③…無」「④…無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象の注記）該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注高は47,694百万円（前期比49.5％減）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注高は47,694百万円」および翌期の「受注高は164,780百万円を見込んでおります」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2023年11月に策定した中期経営計画『Together Toward Transformation 26（TTT-26）』の達成に向け」各種施策に取り組んだと記載されている。」）