# 収益認識会計基準の平成34年3月期適用｜テクノスマート（6246）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「平成34年３月期の期首から適用します。」 — 収益認識に関する会計基準等を平成34年3月期の期首から適用する予定が初めて明示された。財務諸表への影響額は現時点で評価中とされた。 (https://komori.app/company/6246/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「2022年３月期の期首から適用します。」 — 収益認識に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定が再確認された。影響額は引き続き評価中とされた。 (https://komori.app/company/6246/filing/2018-fy)
- FY2021 再掲 「「収益認識に関する会計基準」等の適用予定日は、2022年３月期の期首から適用します。」 — 収益認識会計基準を2022年3月期の期首から適用する予定が再確認され、財務諸表への影響額は軽微とされた。 (https://komori.app/company/6246/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 達成 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を当第１四半期会計期間の期首から適用しており」 — 2022年3月期の期首から適用する予定としていた収益認識会計基準が、当第1四半期会計期間の期首から実際に適用された。受注製作の製品について、履行義務を充足するにつれて一定期間にわたり収益を認識する方法へ変更された。 (https://komori.app/company/6246/filing/2021-q1)
- FY2022-Q3 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — 収益認識会計基準の適用を継続し、受注製作製品について、少額・短期案件を除き履行義務の充足に応じて一定期間にわたり収益を認識する方法が記載された。 (https://komori.app/company/6246/filing/2021-q3)
- FY2025-H1 再掲 「一定の期間にわたり移転される財」 — 収益認識会計基準の適用後の処理として、受注製作製品等について一定期間にわたり収益を認識する方法が継続して開示された。 (https://komori.app/company/6246/filing/2024-h1)