# テクノスマート（6246） 2026年３月期  決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6246/disclosure/20260512526288
種別: 決算
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/6246

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が前期比3.9％減、営業利益が15.4％減、当期純利益が25.1％減となり、減収減益でした。一方、受注高は43.8％増、営業活動によるキャッシュ・フローは黒字に転換し、自己資本比率も改善しました。

## 会社が挙げた理由

会社は、EV市場の需要拡大の鈍化を背景とする顧客の設備投資の延期や計画見直しを挙げています。また、売上総利益は増加した一方、販売費及び一般管理費が前期比60.1％増加したと説明しています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":20737,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.9}
- 営業利益: {"value":2971,"unit":"百万円","yoy_pct":-15.4}
- 経常利益: {"value":2968,"unit":"百万円","yoy_pct":-16.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1791,"unit":"百万円","yoy_pct":-25.1}
- １株当たり当期純利益: 156.30円
- 売上高営業利益率: 14.3%
- 自己資本比率: {"当期末":"68.1%","前期末":"60.2%"}
- 総資産: {"value":30507,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":20770,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":5074,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-659,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-900,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":10410,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":19000,"unit":"百万円","yoy_pct":-8.4},"営業利益":{"value":2000,"unit":"百万円","yoy_pct":-32.7},"経常利益":{"value":2000,"unit":"百万円","yoy_pct":-32.6},"純利益":{"value":1400,"unit":"百万円","yoy_pct":-21.9}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":86,"revised_forecast":92,"change":6,"change_rate":7,"unit":"円"}
- 配当性向: 75.3%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: {"当期":[{"地域":"日本","value":9469772,"unit":"千円"},{"地域":"中国","value":9871880,"unit":"千円"},{"地域":"欧州","value":987595,"unit":"千円"},{"地域":"韓国","value":267878,"unit":"千円"},{"地域":"その他","value":140164,"unit":"千円"}],"前期":[{"地域":"日本","value":10356334,"unit":"千円"},{"地域":"中国","value":7581574,"unit":"千円"},{"地域":"欧州","value":1594309,"unit":"千円"},{"地域":"韓国","value":1563731,"unit":"千円"},{"地域":"その他","value":482713,"unit":"千円"}]}
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":20156,"unit":"百万円"},"受注残高":{"value":23703,"unit":"百万円"}}
- 減価償却費: {"value":333433,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":49718,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":8096,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":704,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 12401720
- 期末自己株式数: 936665
- 業績の増減要因: EV市場の需要拡大の鈍化を背景とした顧客の設備投資の延期・計画見直し。売上総利益は前期比5.0％増加した一方、販売費及び一般管理費が前期比60.1％増加し、営業利益は前期比15.4％減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年３月期 決算短信」で、業績欄も2025年４月１日～2026年３月31日の通期実績です。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上高 20,737百万円（前期比3.9％減）」「営業利益 2,971百万円（前期比15.4％減）」「当期純利益 1,791百万円（前期比25.1％減）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は前期比3.9％減、営業利益は前期比15.4％減です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,971百万円、経常利益2,968百万円、当期純利益1,791百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「2027年３月期通期営業利益予想は「2,000百万円、△32.7％」、2026年３月期営業利益実績は2,971百万円です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年３月期の年間配当は86.00円、2027年３月期予想は92.00円です。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計57,815千円、特別損失合計704千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当事業年度…固定資産の減損損失…該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は、機械器具製造業の単一セグメントであるため記載を省略しています。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「2026年３月期14.3％、2025年３月期16.3％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「自己資本比率は68.1％（前期末は60.2％）」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2026年３月期5,074百万円、2025年３月期△1,532百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「ＥＶ市場においては、需要拡大の鈍化が続いております」「顧客においても設備投資の延期や計画の見直しが見られました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「製品別売上高と増減率が示され、「販売費及び一般管理費は2,087百万円（前期比60.1％増）」と記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「ＥＶ市場の需要拡大の鈍化」「各国の通商政策の影響」「顧客においても設備投資の延期や計画の見直しが見られました。」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「現時点では、2027年３月期は…予想しております」「実際の業績は今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月１日～2026年３月31日」の実績期間と、売上高・営業利益等の金額および増減率が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ＥＶ市場の需要拡大の鈍化」「原材料メーカーからの値上げ要請や出荷調整、受注停止」「各国の通商政策の影響」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「各業績項目について「前期比」の増減率が記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象の注記）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注高は、20,156百万円（前期比43.8％増）」「受注残高は、23,703百万円（前期比2.4％減）」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「最終製品別売上高、受注高、受注残高および「売上高に占める輸出の割合54.3％」が記載されています。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「当社は、第４次中期経営計画に基づき、企業価値の向上、成長目標及び適切なキャピタルアロケーションを明確にし、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を目指してまいります。」」）