# オプトラン（6235） FY2026 H1 半期報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6235/filing/2026-h1
提出日: 2026-08-07
対象期間: 2026-01-01 〜 2026-12-31
企業ページ: https://komori.app/company/6235
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YULN.pdf

## 要点

当中間連結会計期間では、売上高は増収となった一方で、営業利益は原価率の改善や販管費の低減に取り組んだものの棚卸資産評価損や貸倒引当金繰入の影響などで減益となり、経常利益も為替差損や持分法による投資損失計上により減益となりました。その結果、親会社株主に帰属する中間純損失が計上されています。

## 事業

オプトランは成膜装置を主力とする事業を営む企業で、2026年1月1日から2026年6月30日までの中間連結会計期間における事業内容に重要な変更はなく、主要な関係会社の異動もありませんでした。以下は同期間の実績等の要点です。

## 数字

- 研究開発費: 14億円
- 設備投資: -4億円
- フリーキャッシュフロー: 82億円

## セグメント

- 成膜装置事業 / 売上高 159億円 / 営業利益 11億円

## 有価証券報告書にだけ載る項目

- 大株主: 保有比率と、その変動。

## 前回からの変化

### 戦略的賭け

当中間期の「原価改善・販管費低減」に関する状況（棚卸資産評価損・貸倒引当金繰入額による減益要因を含む）と、「光学領域向け装置販売」の好調局面（スマートフォンカメラモジュール、AIデータセンター関連光通信）が追加記載された。あわせて、グループ全体の研究開発活動の金額（1,445百万円）が新たに定量開示されたため、研究開発投資枠のエントリを追加する。

- + 研究開発投資の継続的実施

### ケイパビリティ構築

本中間期におけるグループ全体の研究開発活動金額が新たに開示されたため、研究開発投資額として新規エントリを追加した。

- + 研究開発活動金額の開示

## 会社自身の言葉

### 業績・要因（売上・利益の増減）

- 「光学領域のスマートフォンカメラモジュール向けやAIデータセンター関連光通信向け装置の販売が好調。」 — スマートフォンカメラモジュール向けやAIデータセンター関連光通信向け装置の販売好調による増収の説明。
- 「装置セールスミックスによる原価率の改善や販管費の低減に取り組んだものの、棚卸資産評価損や貸倒引当金繰入額計上により前年同期比で減益となった。」 — 原価率改善・販管費低減に取り組んだが、棚卸資産評価損や貸倒引当金繰入により減益となった説明。
- 「世界経済は底堅いものの不透明感が続き、事業環境は変動。光学領域・AIデータセンター向け需要の動向が売上高に影響。」 — 需要動向や事業環境の不透明感が売上高に影響する旨の説明。

### 外部環境・リスク要因（マクロ/為替）

- 「中東情勢不安定化によるエネルギー価格変動や地政学リスクの高まりが世界経済の見通しに影響。」 — 中東情勢不安定化によるエネルギー価格変動や地政学リスクが世界経済の見通しに影響する説明。
- 「為替差損が経常利益に影響。」 — 為替差損が経常利益に影響する説明。
- 「エネルギー価格変動の影響があり得る。」 — エネルギー価格変動の影響があり得る旨の説明。

### 投資・研究開発（資本配分・活動）

- 「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,445百万円。」 — 当中間連結会計期間のグループ全体の研究開発活動金額（1,445百万円）の説明。
- 「研究開発投資: 1,445百万円（当中間連結会計期間）」 — 研究開発投資が1,445百万円である旨の説明。
- 「有形固定資産の取得による支出: △360,528千円（当中間連結会計期間）」 — 有形固定資産の取得による支出（△360,528千円）の説明。

### 株主還元・セグメント区分

- 「自己株式の取得: 2,500,000株を取得、自己株式の増加額は3,232,540千円」 — 自己株式の取得（取得株数・自己株式増加額）の説明。
- 「配当金支払額（2026年3月26日決議・定時株主総会）普通株式 1,076,285千円、1株当たり27円、基準日2025年12月31日、効力発生日2026年3月27日、配当の原資は利益剰余金」 — 2026年3月26日決議の配当金支払（総額、1株当たり、基準日等）の説明。
- 「事業セグメントは成膜装置事業の単一セグメント」 — 事業セグメントは成膜装置事業の単一セグメントである旨の説明。