# ジェイ・イー・ティ（6228） 2025年12月期第１四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6228/disclosure/20250430527256
種別: 決算
開示日: 2025-05-09
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/6228

## 何が変わったか

第1四半期は、売上高が前年同期比9.5％減となり、営業損益は56百万円の黒字から594百万円の赤字に転じた。経常損益と最終損益も赤字となり、前年同期から悪化した。

## 会社が挙げた理由

韓国メモリーメーカー向け装置の立上遅延等により減収となった。また、中国市場で国産メーカーと競合して受注した案件や、カスタマイズ要素の多い新規案件など利益率の低い装置を計上した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年1月1日〜2025年3月31日
- 売上高: {"value":2531,"unit":"百万円","yoy_pct":-9.5}
- 営業利益: {"value":-594,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-627,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-453,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △34.53円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":44.9,"前期末":48.9}
- 総資産: {"value":26365,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":11832,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":18820,"unit":"百万円","yoy_pct":5.2},"営業利益":{"value":790,"unit":"百万円","yoy_pct":0},"経常利益":{"value":690,"unit":"百万円","yoy_pct":4},"純利益":{"value":370,"unit":"百万円","yoy_pct":16}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":6,"revised_forecast":7,"change":1,"change_rate":16.7,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":23,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":"-"},"除外":{"会社数":0,"社名":"-"}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 13,470,000株
- 期末自己株式数: 343,648株
- 業績の増減要因: 韓国メモリーメーカー向け装置の立上遅延等により減収。中国市場で国産メーカーと競合して受注した案件やカスタマイズ要素の多い新規案件など、利益率の低い装置を計上したため利益が悪化。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率を大きく下回る（原文: 「第1四半期売上高は「2,531」百万円、通期予想売上高は「18,820」百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第1四半期の営業損失は「△594」百万円、通期営業利益予想は「790」百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は「2,531」百万円（前年同期「2,796」百万円）、営業損益は「△594」百万円（前年同期「56」百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損益は「△453」百万円（前年同期「△45」百万円）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は前年同期2,796百万円から2,531百万円、営業利益は前年同期56百万円から営業損失594百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失「△594」百万円、経常損失「△627」百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失「△453」百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「通期営業利益予想は「790」百万円、「0.0」％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2024年12月期の年間配当は「6.00」円、2025年12月期予想は「7.00」円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書では「経常損失（△）△627」百万円に続き、「税金等調整前四半期純損失（△）△627」百万円と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループにおける報告セグメントは半導体事業のみ」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高は前年同期「2,796」百万円、営業利益「56」百万円。当期は売上高「2,531」百万円、営業損失「△594」百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は当期末「44.9」％、前期末「48.9」％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「韓国メモリーメーカー向け装置の立上遅延等により減収となり」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「立上遅延等により減収」、「利益率の低い装置を計上したため」と記載されているが、要因別金額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「貿易摩擦は米中に留まらず関係各国を巻き込み」、「ＤＲＡＭ及びＮＡＮＤフラッシュの価格が下落」、「投資減速の傾向が継続」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績としては厳しい結果となりました」とする一方、「業績が変動する可能性もあります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2025年１月１日～2025年３月31日」、売上高は「2,531」百万円、営業損失は「△594」百万円。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「貿易摩擦」、「中国市場」、「半導体メーカーの工場立上遅延等により装置の立上げに影響がでることも想定され」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、１株当たり四半期純利益を算定」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」、「①以外の会計方針の変更：無」、「会計上の見積りの変更：無」、「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」、「決算説明会開催の有無：無」。」）