# ジェイ・イー・ティ（6228） 2024年12月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6228/disclosure/20250204562906
種別: 決算
開示日: 2025-02-07
Komoriの読み（0-100）: 48
企業ページ: https://komori.app/company/6228

## 何が変わったか

2024年12月期は、売上高・営業利益・経常利益・最終利益がいずれも前年同期を大きく下回った。韓国メモリーメーカーや中国ファウンドリ向け装置の立ち上げが2025年12月期へ延期された一方、2025年12月期は売上高の小幅な回復と営業利益のほぼ横ばいを見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

世界的な消費停滞、中国ファウンドリの設備稼働率停滞、DRAM・3D-NAND価格の下落などに加え、韓国メモリーメーカー及び中国ファウンドリ向け洗浄装置の立ち上げが2025年12月期へ延期されたため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":17880,"unit":"百万円","yoy_pct":-28.4}
- 営業利益: {"value":789,"unit":"百万円","yoy_pct":-69.8}
- 経常利益: {"value":662,"unit":"百万円","yoy_pct":-72.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":318,"unit":"百万円","yoy_pct":-80.7}
- １株当たり当期純利益: 24.31円
- 売上高営業利益率: {"当期":"4.4%","前期":"10.5%"}
- 自己資本比率: {"当期末":"48.9%","前期末":"43.1%"}
- 総資産: {"value":25491,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":12469,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1390,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":302,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":392,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2118,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":18820,"unit":"百万円","yoy_pct":5.2},"営業利益":{"value":790,"unit":"百万円","yoy_pct":0},"経常利益":{"value":690,"unit":"百万円","yoy_pct":4},"純利益":{"value":370,"unit":"百万円","yoy_pct":16}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":102,"revised_forecast":7,"change":-95,"change_rate":-93.1,"unit":"円"}
- 配当性向: 24.7%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":152,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","金額":92,"単位":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（「該当事項はありません」）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"not_disclosed"},"除外":{"社数":0,"社名":"－"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: {"value":13470000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":343348,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 韓国メモリーメーカー及び中国ファウンドリ向け洗浄装置の立ち上げ案件が第1四半期に少なく、第2四半期に回復したものの、第3四半期には韓国メモリーメーカーの投資が小休止となり、第4四半期には予定されていた立ち上げが来期に延期となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に「2024年12月期 決算短信」「１．2024年12月期の連結業績」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2024年12月期 決算短信」と記載され、2025年12月期については通期予想のみが示されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上高178億80百万円(前年同期比28.4％減少)、営業利益７億89百万円(前年同期比69.8％減少)、経常利益６億62百万円(前年同期比72.9％減少)、親会社株主に帰属する当期純利益３億18百万円(前年同期比80.7%減少)」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は2023年12月期24,984百万円から2024年12月期17,880百万円、営業利益は2,613百万円から789百万円となっている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「2024年12月期の営業利益は789百万円、経常利益は662百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は318百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2024年12月期の営業利益は789百万円、2025年12月期の通期予想は790百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「「2023年12月期 102.00」「2025年12月期(予想) 7.00」と記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には「配当性向（連結）24.7％」「2025年12月期(予想) 24.8％」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「特別損失 固定資産除却損 92」「税金等調整前当期純利益 570」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループにおける報告セグメントは半導体事業のみ」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「表紙に「2024年12月期 4.4％」「2023年12月期 10.5％」と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「2024年12月期 48.9」「2023年12月期 43.1」と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー △1,390百万円」「営業活動の結果使用した資金は、13億90百万円」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「予定されていた韓国メモリーメーカー及び中国ファンドリ向け洗浄装置の立ち上げが来期に延期となり、当連結会計年度の業績としては厳しい結果」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「第１四半期において少なく、第２四半期では回復、第３四半期では…投資が小休止…第４四半期においては…来期に延期」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「世界的な消費停滞」「ファウンドリにて設備稼働率が停滞」「DRAM及び３Ｄ-NANDの価格が下落に転じ、投資減速」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は…一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年１月１日～2024年12月31日」および売上高・営業利益等の百万円数値と前年同期比が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料やエネルギー価格の高騰、中国の景気減速」「DRAM価格は下落に転じ、NANDフラッシュにおいてもより厳しい状況」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「業績欄に「％表示は対前期増減率」として前年同期比が示され、連結範囲の重要な変更は「無」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①…無」「②…無」「③…無」「④…無」と記載されている。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家向け）」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「現行の中期経営計画を見直し、新たな中期３カ年経営計画『Innovation2027』を策定」「2025年及び2026年は、新製品の種まき、新組織の足固めを行う期間」と記載されている。」）