# ジェイ・イー・ティ（6228） 2024年12月期第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6228/disclosure/20240808567770
種別: 決算
開示日: 2024-08-09
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企業ページ: https://komori.app/company/6228

## 何が変わったか

2024年12月期中間期は、売上高・営業利益・経常利益・最終利益がいずれも前年同期を下回った。通期業績予想と年間配当予想は修正され、通期営業利益予想は1,460百万円、年間配当予想は17円となった。

## 会社が挙げた理由

韓国メモリーメーカーおよび中国ファウンドリ向け洗浄装置の立ち上げ案件が第1四半期において少なく、第2四半期では回復したものの、当中間連結会計期間としては厳しい結果となった。また、世界的な消費停滞や地政学リスクなど、先行き不透明な状況が継続している。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年6月30日
- 売上高: {"value":9968,"unit":"百万円","yoy_pct":-15}
- 営業利益: {"value":587,"unit":"百万円","yoy_pct":-43.4}
- 経常利益: {"value":520,"unit":"百万円","yoy_pct":-44.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":297,"unit":"百万円","yoy_pct":-54}
- １株当たり当期純利益: 22.68円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"44.0%","前期末":"43.1%"}
- 総資産: {"value":28228,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":12429,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-831,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-198,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1724,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3544,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":21480,"unit":"百万円","yoy_pct":-14},"営業利益":{"value":1460,"unit":"百万円","yoy_pct":-44.1},"経常利益":{"value":1350,"unit":"百万円","yoy_pct":-44.8},"純利益":{"value":900,"unit":"百万円","yoy_pct":-45.5}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"売上高":21480,"営業利益":1460,"経常利益":1350,"純利益":900},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"102.00円（前期実績）","revised_forecast":"17.00円（今期予想）","change":"not_disclosed（株式分割のため単純比較不可）","change_rate":"not_disclosed（株式分割のため単純比較不可）","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":130,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社（社名：－）","除外":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 13,470,000株
- 期末自己株式数: 360,000株
- 業績の増減要因: 韓国メモリーメーカーおよび中国ファウンドリ向け洗浄装置の立ち上げ案件が第1四半期において少なく、第2四半期では回復したものの、当中間連結会計期間としては厳しい結果となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「中間期売上高は「9,968百万円」、通期予想は「21,480百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「中間期実績は売上高「9,968百万円」、営業利益「587百万円」、通期予想は売上高「21,480百万円」、営業利益「1,460百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高「前年同期比85.0％」、営業利益「前年同期比56.6％」、経常利益「前年同期比55.1％」、親会社株主に帰属する中間純利益「前年同期比46.0％」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は「9,968百万円（前年同期比85.0％）」、営業利益は「587百万円（前年同期比56.6％）」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「587百万円」、経常利益「520百万円」、親会社株主に帰属する中間純利益「297百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：有」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「1,460百万円」「△44.1％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「「2023年12月期」の年間配当は「102.00」、 「2024年12月期(予想)」は「17.00」。また「普通株式１株につき３株の割合で株式分割」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「「経常利益 520百万円」の直後に「税金等調整前中間純利益 520百万円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループにおける報告セグメントは、半導体事業のみ」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は当中間期「44.0」、前連結会計年度「43.1」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー △831百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「韓国メモリーメーカーおよび中国ファウンドリ向け洗浄装置の立ち上げ案件が第１四半期において少なく」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「第２四半期では回復したものの、当中間連結会計期間としては厳しい結果」と記載されているが、要因別金額の記載はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「米中貿易摩擦」「ウクライナ紛争の長期化」「地政学リスク」「世界的な消費停滞」などが記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2024年１月１日～2024年６月30日」、売上高は「9,968百万円」、営業利益は「587百万円」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米中貿易摩擦」「ウクライナ紛争の長期化」「イスラエルでの紛争」「地政学リスクは予断を許さない状況」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、１株当たり中間純利益を算定」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家向け）」。」）