# ジェイ・イー・ティ（6228） 2024年12月期第１四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6228/disclosure/20240508584641
種別: 決算
開示日: 2024-05-10
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/6228

## 何が変わったか

2024年12月期第1四半期は、売上高が前年同期比51.6％減、営業利益が88.3％減となり、経常損益と最終損益は赤字に転じた。

## 会社が挙げた理由

韓国メモリーメーカーおよび中国ファウンドリ向け洗浄装置の立ち上げが第2四半期以降に集中したため、第1四半期は顧客ニーズに対応した装置の開発や生産活動に注力した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":2796,"unit":"百万円","yoy_pct":-51.6}
- 営業利益: {"value":56,"unit":"百万円","yoy_pct":-88.3}
- 経常利益: {"value":-14,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-45,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △3.50円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":39.3,"前期末":43.1}
- 総資産: {"value":30531,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":11998,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":25680,"unit":"百万円","yoy_pct":2.8},"営業利益":{"value":2740,"unit":"百万円","yoy_pct":4.8},"経常利益":{"value":2600,"unit":"百万円","yoy_pct":6.3},"純利益":{"value":1740,"unit":"百万円","yoy_pct":5.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":102,"revised_forecast":34,"change":-68,"change_rate":-66.7,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":"該当なし"},"除外":{"会社数":0,"社名":"該当なし"}}
- 重要な後発事象: 2024年4月1日を効力発生日として、普通株式1株を3株に分割し、株式分割に伴い発行可能株式総数を15,560,000株から46,680,000株に変更した。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":13470000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":360000,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 韓国メモリーメーカーおよび中国ファウンドリ向け洗浄装置の立ち上げが第2四半期以降に集中し、第1四半期は顧客ニーズに対応した装置の開発や生産活動に注力した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率を大きく下回る（原文: 「第1四半期売上高は2,796百万円、通期予想は25,680百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第1四半期実績は売上高2,796百万円、営業利益56百万円、通期予想は売上高25,680百万円、営業利益2,740百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は前年同期比△51.6％、営業利益は△88.3％。経常損失14百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失45百万円。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「2024年12月期第1四半期の売上高は2,796百万円、営業利益は56百万円、前年同期はそれぞれ5,773百万円、484百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「営業利益56百万円、経常損失14百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失45百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「通期営業利益予想は2,740百万円、対前期増減率は4.8％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年12月期の年間配当は102.00円、2024年12月期予想は34.00円。「2024年4月1日付で普通株式1株につき3株の割合で株式分割」「2023年12月期については、当該株式分割前の実際の配当金の額を記載」とある。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書は「経常利益又は経常損失（△）」の次に「税金等調整前四半期純利益又は税金等調整前四半期純損失（△）」を記載している。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループにおける報告セグメントは半導体事業のみ」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「当期の売上高2,796百万円、営業利益56百万円。前年同期の売上高5,773百万円、営業利益484百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2024年12月期第1四半期39.3％、2023年12月期43.1％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「添付資料の財務諸表にキャッシュ・フロー計算書の記載がない。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「韓国メモリーメーカーおよび中国ファウンドリ向け洗浄装置の立ち上げが第2四半期以降に集中」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「顧客ニーズに対応した装置の開発や生産活動に注力」と記載されているが、要因別の金額・数量の記載はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「欧米の利上げ、米中貿易摩擦、メモリー価格、半導体設備投資の状況を説明したうえで、「装置の開発や生産活動に注力」と記載している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「ほぼ当初の計画通り推移」「業績が変動する可能性もあります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2024年1月1日～2024年3月31日」とされ、売上高2,796百万円、営業利益56百万円などを記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「半導体メーカーの工場立上遅延等により装置の立上げに影響がでることも想定され、業績が変動する可能性」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり四半期純利益を算定」「2023年12月期については、当該株式分割前の実際の配当金の額を記載」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の4区分がすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動：無」「新規－社、除外－社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2024年4月1日をもって実施」「株式の分割ならびに株式分割に伴う定款の一部変更」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：無」。」）