# ジェイ・イー・ティ（6228） 2023年12月期決算説明会資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6228/disclosure/20240226542562
種別: 決算説明資料
開示日: 2024-03-04
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/6228

## 何が変わったか

2023年12月期は、洗浄装置販売が一部の立上げ遅延の影響を受けながらも増収増益となった。2024年12月期も増収増益を見込み、米国展開、新製品開発、Rapidus社との開発受託、新工場計画などを成長施策として示した。

## 会社が挙げた理由

会社は、半導体需要の増加、DRAMの生成AI向けサーバー需要による価格上昇、中国を中心とした成熟世代半導体向け設備投資の継続などを業績の背景として説明している。一方、洗浄装置の立上げ遅延や地政学的リスク、インフレ、世界的な消費減速などの影響も挙げている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2023年12月期
- 売上高: {"value":24984,"unit":"百万円","yoy_pct":8.1}
- 営業利益: {"value":2613,"unit":"百万円","yoy_pct":25.7}
- 経常利益: {"value":2444,"unit":"百万円","yoy_pct":28.9}
- 純利益: {"value":1651,"unit":"百万円","yoy_pct":37.9}
- 売上総利益率: {"率":"22.2%","前年同期比の増減ポイント":"1.0ポイント改善（2022年12月期21.2%から上昇）"}
- 営業利益率: {"率":"10.5%","前年同期比の増減ポイント":"1.5ポイント改善（2022年12月期9.0%から上昇）"}
- 販管費: {"value":2921,"unit":"百万円","売上高販管費率":"11.7%"}
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":25680,"unit":"百万円"},"売上総利益":{"value":19650,"unit":"百万円"},"販管費":{"value":3290,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":2740,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":2600,"unit":"百万円"},"当期純利益":{"value":1740,"unit":"百万円"},"設備投資額":{"value":157,"unit":"百万円"},"減価償却費":{"value":76,"unit":"百万円"},"研究開発費":{"value":719,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: {"半導体事業":{"売上高":{"value":24941,"unit":"百万円"}},"その他":{"売上高":{"value":43,"unit":"百万円"}},"半導体事業内訳":{"バッチ式":{"value":21927,"unit":"百万円"},"枚葉式":{"value":390,"unit":"百万円"},"フィールドサービス":{"value":2667,"unit":"百万円"}}}
- 増減要因の内訳: not_disclosed
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: 米国に2023年10月、JET AMERICA INC.を設立。期中の出退店数はnot_disclosed。
- 従業員数: {"人数":289,"単位":"人（連結会社含む全従業員数、2023年12月31日時点）","期中の増減・採用計画":"not_disclosed"}
- 業績見通しの前提: 欧米の利上げ・インフレは落ち着きつつある、DRAM価格は上昇、NANDフラッシュは最悪期を離脱、生成AI向けデータセンター投資など新たな需要を見込む。数値前提はnot_disclosed。
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"売上高":{"value":30000,"unit":"百万円","目標年度":"2027年まで"},"営業利益":{"value":4500,"unit":"百万円","目標年度":"2027年まで"},"営業利益率":{"value":15,"unit":"%","目標年度":"2027年まで"},"実績との対比":"2023年12月期実績は売上高249億円、営業利益26億円、営業利益率10.4%"}
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: {"value":41,"unit":"百万円"}
- 受注高・受注残高: 金額はnot_disclosed。サムスン電子テキサス・テイラー工場向け洗浄装置を既に受注。
- 市場規模・シェア: 半導体洗浄装置は2000年代以降、日本企業が70%以上のシェアを持つと考えられている。当社のバッチ式推定世界シェアの数値はnot_disclosed。
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: JET AMERICA INC.を設立し、米国市場で顧客開拓を開始、Rapidus社から枚葉式半導体洗浄装置の開発業務を受託、BW3500を2024年7月に上市予定、SD（システムデザイン部）を新設、日本市場対応の営業部門を新設、本社近接の浅口市に2027年稼働予定の新工場を建設予定、部材・装置メーカー・設計会社・販社などを対象とするM&Aを検討

## 評価の根拠

- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「「2023年12月期」の通期実績として売上高、営業利益などが掲載されている。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「4期連続で最高益を更新中」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「「一部、洗浄装置立上遅延の影響を受けるも、洗浄装置販売は順調」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「半導体需要の増加に伴い成長」「中国を中心とした成熟世代半導体向け設備投資は継続」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「「セグメント別連結売上高」として半導体事業24,941百万円、その他43百万円を掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: なし（原文: 「連結業績表には販管費2,921百万円と前年比3.8%が掲載されている。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に説明あり（原文: 「「一部、洗浄装置立上遅延の影響」「世界的な消費減速の影響」「一部に投資減速の傾向」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「「DRAM価格は上昇に転じ、NANDフラッシュも最悪期は離脱」「新たな需要を見込む」」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「地政学的なリスクなど不透明要因は多い市場環境」」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「新たに設立した米国子会社…米国市場での新規顧客開拓に着手する」」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「売上高300億円、営業利益45億円、営業利益率15％」「2023年12月期 売上高249億円、営業利益26億円」」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「JET AMERICA INC.」「Rapidus社から開発業務を受託」「SD（システムデザイン部）新設」「新工場…2027年稼働予定」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「年平均成長率CAGR20.7％」「連結売上の90％以上がバッチ式」「従業員数289名」「スループット最大500w/h」」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「「前期に比べ中国の構成比が減少し、韓国・台湾の構成比が上昇」」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「「価格帯（平均単価）」は掲載されているが、販売数量の記載はない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「従業員数 289名 ※連結会社含む全従業員数」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「半導体洗浄装置は…日本企業が70%以上のシェアを持つと考えられている」」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「資料本文に自己株式取得または消却の記載はない。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「「営業利益率15％」」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「「設備投資額 41」「研究開発費 739」（2023年12月期、単位：百万円）」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2023年12月期 決算説明会資料」で、業績サマリー、グラフ、戦略スライドで構成されている。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「アジェンダに「会社概要」「2023年12月期決算概況とトピックス」「2024年12月期決算予想」「今後の成長戦略」を掲載。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「資料の注意事項には将来予測の不確実性が記載されているが、「差し控えたい」「未定」などの記載はない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「5期連続増収増益の達成を目指す」「新たな需要を見込む」「大きく見通しが変動する可能性があります」」）