# ジェイ・イー・ティ（6228） 2023年12月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6228/disclosure/20240208530771
種別: 決算
開示日: 2024-02-09
Komoriの読み（0-100）: 43
企業ページ: https://komori.app/company/6228

## 何が変わったか

2023年12月期は、売上高が8.1％増、営業利益が25.7％増となり、最終利益まで増益となった。2024年12月期も増収増益を見込んでいる一方、年間配当予想は前期実績と同額の102円としている。

## 会社が挙げた理由

洗浄装置の販売が順調に推移し、中国ファウンドリ向け販売も高水準で推移したことに加え、固定費の抑制と現地法人の洗浄装置立上対応によるコスト削減に取り組んだため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":24984,"unit":"百万円","yoy_pct":8.1}
- 営業利益: {"value":2613,"unit":"百万円","yoy_pct":25.7}
- 経常利益: {"value":2444,"unit":"百万円","yoy_pct":28.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1651,"unit":"百万円","yoy_pct":37.9}
- １株当たり当期純利益: 419.50円
- 売上高営業利益率: 10.4%
- 自己資本比率: {"当期末":43.1,"前期末":29.4}
- 総資産: {"value":28774,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":12411,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1181,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":106,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-338,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2742,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":25680,"unit":"百万円","yoy_pct":2.7},"営業利益":{"value":2740,"unit":"百万円","yoy_pct":4.8},"経常利益":{"value":2600,"unit":"百万円","yoy_pct":6.3},"純利益":{"value":1740,"unit":"百万円","yoy_pct":5.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":102,"revised_forecast":102,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: {"2023年12月期":24.3,"2024年12月期予想":25.6,"unit":"%"}
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":253411,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"当期":"計上なし（－）","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":34,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":1,"新規社名":["JET AMERICA INC."],"除外":0,"除外社名":[]}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家向け"}
- 期末発行済株式数: 4,490,000株
- 期末自己株式数: 120,000株
- 業績の増減要因: 韓国メモリーメーカー向け洗浄装置の立上遅延による影響はあったが、洗浄装置の販売が順調に推移し、中国ファウンドリ向け販売も高水準で推移。固定費の抑制及び現地法人の洗浄装置立上対応によるコスト削減により利益が増加。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2023年12月期 決算短信」で、業績期間は「2023年1月1日～2023年12月31日」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「実績は2023年12月期の通期、予想は「2024年12月期」の通期予想として記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高8.1％増、営業利益25.7％増、経常利益28.9％増、親会社株主に帰属する当期純利益37.9％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前年同期比8.1％増加」、営業利益は「前年同期比25.7％増加」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益26億13百万円、経常利益24億44百万円、親会社株主に帰属する当期純利益16億51百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2023年12月期営業利益は2,613百万円、2024年12月期通期予想は2,740百万円、対前期増減率は4.8％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年12月期の年間配当金合計は102.00円、2024年12月期予想も102.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「連結損益計算書の特別損失は「固定資産除却損34」、特別損失合計「34」（単位：千円）。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「連結損益計算書で減損損失は前連結会計年度233,731千円、当連結会計年度「－」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループにおける報告セグメントは半導体事業のみ」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は2023年12月期10.4％、2022年12月期8.9％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2023年12月期43.1％、2022年12月期29.4％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「2023年12月期の営業活動によるキャッシュ・フローは「△1,181百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「洗浄装置の販売は順調に推移し、中国ファウンドリ向け洗浄装置の販売も高水準で推移いたしました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「固定費の抑制及び現地法人の洗浄装置立上対応によるコスト削減等に取り組んだ結果」と説明されているが、要因別の金額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「米中貿易摩擦」「メモリー価格の下落」などの外部環境と、「固定費の抑制」「コスト削減」などの自社対応が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業利益27億40百万円…をそれぞれ見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年1月1日～2023年12月31日」の実績と、2024年12月期の売上高・利益および増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料やエネルギー価格の高騰、中国の景気減速」「ウクライナ紛争及びイスラエル紛争など地政学リスク」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「連結範囲の変更は「新規1社」と記載される一方、業績は「前年同期比8.1％増加」などとして比較表示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①から④までの各項目がすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：有」「新規1社（社名）JET AMERICA INC.」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家向け）」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「現行の中期経営計画を見直し、新たな中期3カ年経営計画『Challenge 2026』を策定いたしました」「安定・継続した成長を目指し」と記載されている。」）