# ジェイ・イー・ティ（6228） 2023年12月期第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6228/disclosure/20230510564409
種別: 決算
開示日: 2023-05-15
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/6228

## 何が変わったか

2023年12月期第1四半期は、売上高が前年同期比2.5％減となり、営業利益・経常利益・純利益はいずれも大幅に減少した。韓国現地法人での装置製作に伴うコスト増が利益を押し下げた。

## 会社が挙げた理由

中国ファウンドリの工場立上遅延等で装置の立上げに多少の影響があった一方、新たに韓国現地法人での装置製作を進めたことによるコスト増加が営業利益などを押し下げた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年3月31日
- 売上高: {"value":5773,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.5}
- 営業利益: {"value":484,"unit":"百万円","yoy_pct":-45.7}
- 経常利益: {"value":432,"unit":"百万円","yoy_pct":-47.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":321,"unit":"百万円","yoy_pct":-42.8}
- １株当たり当期純利益: 85.22円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":30.2,"前期末":29.5}
- 総資産: {"value":28115,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":8483,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":26536,"unit":"百万円","yoy_pct":14.8},"営業利益":{"value":2759,"unit":"百万円","yoy_pct":32.8},"経常利益":{"value":2581,"unit":"百万円","yoy_pct":36.1},"純利益":{"value":1747,"unit":"百万円","yoy_pct":45.9}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":127,"revised_forecast":76,"change":-51,"change_rate":-40.2,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"-"},"除外":{"社数":0,"社名":"-"}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無（対象者記載なし）
- 期末発行済株式数: 3,890,000株
- 期末自己株式数: 120,000株
- 業績の増減要因: 中国ファウンドリ及び韓国メモリーメーカー向け装置の販売等により売上高を計上した一方、新たに韓国現地法人での装置製作を進めたことによるコスト増加で利益が減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「通期売上高予想は26,536百万円、当第1四半期売上高は5,773百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「売上高5,773百万円／通期予想26,536百万円、営業利益484百万円／通期予想2,759百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「営業利益△45.7％、経常利益△47.6％、親会社株主に帰属する四半期純利益△42.8％。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高△2.5％、営業利益△45.7％。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益484百万円、経常利益432百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益321百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想2,759百万円、対前期増減率32.8％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「2022年12月期の年間配当127.00円、2023年12月期予想の年間配当76.00円。「2023年1月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「「経常利益432,898」「税金等調整前四半期純利益432,898」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループにおける報告セグメントは、半導体事業のみ」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「当期売上高5,773,617千円・営業利益484,836千円、前年同期売上高5,919,751千円・営業利益892,636千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「2023年12月期第1四半期30.2％、2022年12月期29.5％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローの記載なし。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「新たに韓国現地法人での装置製作を進めたことによるコスト増加」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「中国ファウンドリ及び韓国メモリーメーカー向け装置の販売等」「コスト増加」と記載されているが、要因別金額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「世界的な消費減速」「メモリー価格の下落」「米中貿易摩擦は更に激しさを増し」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「現時点では、ほぼ当初の計画通り推移」「業績が大きく変動する可能性もあります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年1月1日～2023年3月31日」、売上高5,773百万円、営業利益484百万円など。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米中貿易摩擦」「ウクライナ紛争」「メモリー価格の下落」「半導体メーカーの工場立上遅延等」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり四半期純利益を算定」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①「無」②「無」③「無」④「無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動：無」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：無」「四半期決算説明会開催の有無：無」」）