# ジェイ・イー・ティ（6228） 2022年12月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6228/disclosure/20230209504974
種別: 決算
開示日: 2023-02-10
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/6228

## 何が変わったか

2022年12月期は、装置の販売台数増加などにより売上高が21.0％増、営業利益が12.2％増となった。2023年12月期も、売上高14.8％増、営業利益32.7％増を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

中国ファウンドリ向け装置の販売台数が増加したこと、新たに開発した付加価値の高いBW3700シリーズを市場投入したこと、現地法人による装置立上対応でコストを削減したこと。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年1月1日〜2022年12月31日
- 売上高: {"value":23114,"unit":"百万円","yoy_pct":21}
- 営業利益: {"value":2078,"unit":"百万円","yoy_pct":12.2}
- 経常利益: {"value":1896,"unit":"百万円","yoy_pct":11.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1197,"unit":"百万円","yoy_pct":2.6}
- １株当たり当期純利益: 317.62円
- 売上高営業利益率: 8.9%
- 自己資本比率: {"当期末":"29.4%","前期末":"36.9%"}
- 総資産: {"value":28290,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":8340,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3597,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-210,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3731,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":4105,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":26536,"unit":"百万円","yoy_pct":14.8},"営業利益":{"value":2759,"unit":"百万円","yoy_pct":32.7},"経常利益":{"value":2581,"unit":"百万円","yoy_pct":36.1},"純利益":{"value":1747,"unit":"百万円","yoy_pct":45.9}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":127,"revised_forecast":76,"change":"単純比較不可（2022年12月期実績は株式分割前、2023年12月期予想は株式分割後）","change_rate":"単純比較不可","unit":"円"}
- 配当性向: 16.4%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":328475,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":233731,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":233731,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":[]},"除外":{"社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 2023年1月1日を効力発生日とする普通株式1株につき2株の株式分割、および株式分割に伴う定款の発行可能株式総数の変更。
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: {"value":3890000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":120000,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 中国ファウンドリ向け装置の販売台数増加、新開発のBW3700シリーズの市場投入、現地法人の装置立上対応によるコスト削減。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に「2022年12月期 決算短信」「通 期」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「業績予想は「2023年12月期」の通期予想として記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高21.0％増、営業利益12.2％増、経常利益11.3％増、親会社株主に帰属する当期純利益2.6％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「2022年12月期の売上高は23,114百万円、営業利益は2,078百万円で、それぞれ前期比21.0％増、12.2％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,078百万円、経常利益1,896百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,197百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2023年12月期通期営業利益予想は2,759百万円、対前期増減率32.7％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「「次期（2023年12月期）の配当…１株当たり76円00銭」および「株式分割前の１株当たりの配当金額は、152円00銭に相当いたします」と記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「基本方針は「安定的かつ継続的な配当を実施していく」とされ、数値目標は記載されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失として「減損損失233,731千円」と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書の特別損失に「減損損失233,731」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループにおける報告セグメントは、半導体事業のみ」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率は2022年12月期8.9％、2021年12月期9.6％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2022年12月期29.4％、2021年12月期36.9％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「△3,597百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「中国ファウンドリ向け装置の販売台数が前年と比べ増加したこと等により、売上高は…21.0％増加」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「販売台数が…増加」「BW3700シリーズの市場投入」「コスト削減」と記載されているが、要因別の数値分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「エネルギー価格の高騰」等、自社要因として「BW3700シリーズの市場投入」「コスト削減」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「となりました」、予想は「見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年1月1日～2022年12月31日」および各利益項目の金額・前期比増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米中貿易摩擦の長期化」「ウクライナ紛争」「エネルギー価格の高騰」「メモリー価格の下落」が記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「業績欄では「前期比21.0％増加」など、前年との比較が行われている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」「新規－社、除外－社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「重要な後発事象」として、2023年1月1日を効力発生日とする株式分割および定款変更が記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「決算短信の提示範囲に受注高・受注残高の数値記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「中国ファウンドリ向け装置の販売台数が前年と比べ増加」と記載されているが、台数自体の数値はない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2022年12月期の結果と現状の経営環境を考慮し、現行の中期経営計画を見直し、新たな中期3カ年経営計画『Challenge 2025』に取り組みます」と記載されている。」）