# ジェイ・イー・ティ（6228） 2022年12月期第１四半期発行者情報

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6228/disclosure/20220512541815
種別: 決算
開示日: 2022-05-13
Komoriの読み（0-100）: 40
企業ページ: https://komori.app/company/6228

## 何が変わったか

2022年12月期第1四半期は、売上高が5,919,751千円、営業利益が892,636千円となり、前年同期から大幅に増加した。中国ファウンドリ向けなどの洗浄装置販売が順調に推移した。

## 会社が挙げた理由

新型コロナウイルス感染症の中国・韓国での再拡大により半導体メーカーの工場立上げ遅延や物流の混乱があったものの、中国ファウンドリ向け等洗浄装置の販売は順調に推移した。また、5G普及に伴うデータセンター向け需要の増加や、ファウンドリ各社・メモリーメーカーによる高水準の投資が説明されている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年1月1日〜2022年3月31日
- 売上高: {"value":5919751,"unit":"千円","yoy_pct":166.7}
- 営業利益: {"value":892636,"unit":"千円","yoy_pct":268.3}
- 経常利益: {"value":826657,"unit":"千円","yoy_pct":281}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":561202,"unit":"千円","yoy_pct":279.9}
- １株当たり当期純利益: 297円72銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":32.4,"前期末":37}
- 総資産: {"value":23879585,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":7729170,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 通期業績予想: not_disclosed
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed（報告セグメントは半導体事業のみで、セグメント情報は省略）
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":10962350,"unit":"千円","yoy_pct":145.6},"受注残高":{"value":32964529,"unit":"千円","yoy_pct":178}}
- 減価償却費: {"value":93259,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: not_disclosed
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"重要な関係会社の異動なし"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: {"value":1945000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":60000,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 新型コロナウイルス感染症の中国・韓国での再拡大により工場立上げ遅延や物流の混乱があったが、中国ファウンドリ向け等洗浄装置の販売が順調に推移した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 記載なし（原文: 「通期業績予想の記載を確認できない。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「通期業績予想の記載を確認できない。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高59億19百万円(前年同期比166.7％)、営業利益８億92百万円(前年同期比268.3％)、経常利益８億26百万円(前年同期比281.0％)、親会社株主に帰属する四半期純利益５億61百万円(前年同期比279.9％)」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「5,919,751千円」、前年同期は「3,551,257千円」。営業利益は「892,636千円」、前年同期は「332,762千円」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「892,636千円」、経常利益「826,657千円」、親会社株主に帰属する四半期純利益「561,202千円」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 記載なし（原文: 「通期業績予想の記載を確認できない。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「株主還元方針の数値目標の記載を確認できない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「四半期連結損益計算書は営業利益、営業外収益・費用、経常利益、税金等調整前四半期純利益、法人税等、四半期純利益の構成で、特別利益・特別損失の記載なし。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「減損損失の計上に関する記載なし。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループにおける報告セグメントは、半導体事業のみ」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「主要な経営指標等の推移に売上高営業利益率の記載なし。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は当第1四半期「32.4％」、第13期「37.0％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期連結累計期間における四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「データセンター向けの需要は急増しております」および「中国ファウンドリ向け等洗浄装置の販売は順調に推移しました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「販売は順調に推移しました」との説明はあるが、要因別の金額・数量分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「米中貿易摩擦の長期化」「ロシアのウクライナ侵攻」「半導体供給不足」などの外部環境と、「洗浄装置の販売は順調に推移しました」との自社事業の説明。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「販売は順調に推移しました」とする一方、「依然先行きは不透明な状況が継続しております」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当第１四半期連結累計期間」および売上高「5,919,751千円」、営業利益「892,636千円」、前年同期比の記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米中貿易摩擦の長期化」「ロシアのウクライナ侵攻」「変異株による新型コロナウイルスの感染再拡大の懸念」「半導体供給不足」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「当該会計方針の変更が四半期連結財務諸表に与える影響は軽微であります。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「収益認識に関する会計基準」等を期首から適用し、「時価の算定に関する会計基準」等も期首から適用したとの記載。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当第１四半期連結累計期間において、重要な関係会社の異動はありません。」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「重要な後発事象に該当する事象の記載なし。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高「10,962,350千円」、前年同期比「145.6％」、受注残高「32,964,529千円」、前年同期比「178.0％」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「生産高「3,220,271千円」、受注高「10,962,350千円」、受注残高「32,964,529千円」、連結従業員数「286名」。」）