# ジェイ・イー・ティ（6228） 2021年12月期発行者情報

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6228/disclosure/20220330513882
種別: 法定開示書類
開示日: 2022-03-31
Komoriの読み（0-100）: 80
企業ページ: https://komori.app/company/6228

## 何が変わったか

2021年12月期の業績、財務状況、事業内容、リスク、株式・配当などをまとめた発行者情報を公表した。売上高・利益はいずれも前期から増加した。

## 会社が挙げた理由

メモリーメーカー向け装置の販売台数が前年と比べ増加したこと、新たに開発した付加価値の高いBW3700シリーズを市場投入したこと、現地法人の装置立上対応によりコストを削減したこと。

## 開示の要点

- 対象となる事項: 2021年12月期発行者情報
- 決定機関: not_disclosed
- 決定日: not_disclosed
- 実施日: 2022年３月31日（公表日・実績）
- 対象期間: 2021年１月１日から2021年12月31日まで
- 金額: 売上高191億２百万円、営業利益18億52百万円、経常利益17億３百万円、親会社株主に帰属する当期純利益11億67百万円、研究開発費４億66百万円、配当金総額233百万円・１株当たり配当額124円
- 数量・規模: 受注高32,564,919千円、受注残高27,921,930千円、従業員278名〔35名〕、発行済株式総数1,945,000株、自己株式60,000株
- 業績への影響: 売上高は前期比46.7％増加、営業利益は前期比103.1％増加、経常利益は前期比105.7％増加、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比83.3％増加
- 理由: メモリーメーカー向け装置の販売台数が前年と比べ増加したこと、新たに開発した付加価値の高いBW3700シリーズの市場投入、現地法人の装置立上対応によるコスト削減
- 根拠となる規則: 特定上場有価証券に関する有価証券上場規程の特例第110条第５項、第128条第３項、会社法第454条第５項、金融商品取引法第27条の34において準用する第22条
- 関連する過去の開示: not_disclosed
- 今後の予定: 中国市場での事務所開設を2019年12拠点から2022年14拠点へ、人員を2019年54名から2022年60名へ増強する計画。国内で毎年３～５名程度の新入社員採用を継続する予定。

## 評価の根拠

- この開示が説明している事柄の規模は、会社の事業規模に照らしてどの程度か。: 明確な影響（原文: 「売上高は191億２百万円（前期比46.7％増加）、営業利益は18億52百万円（前期比103.1％増加）」）
- この開示が扱っている事柄の性質はどれか。: 業績・資本に関わる（原文: 「「主要な経営指標等の推移」「株式等の状況」「配当政策」」）
- 財務諸表のどこにどう現れるかが示されているか。: 損益への影響額あり（原文: 「営業利益18億52百万円、経常利益17億３百万円、親会社株主に帰属する当期純利益11億67百万円」）
- この事柄の影響が直接及ぶ相手として、書類が挙げているのは誰か。: 株主・投資家（原文: 「「投資者に対する注意事項」「配当政策」」）
- 主要な主張に、検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「公表日2022年３月31日、当連結会計年度（自2021年１月１日至2021年12月31日）」）
- 主要な主張を支える数値や識別子が、どの程度示されているか。: 複数の数値あり（原文: 「売上高、営業利益、経常利益、受注高32,564,919千円等」）
- 示された事実・数値の出所はどう書かれているか。: 監査済み・公式書類（原文: 「連結財務諸表についてＡＣアーネスト監査法人による監査を受けております」）
- 相手方は、読み手が特定できる形で示されているか。: 上場会社（原文: 「ZEUS CO., LTD.は韓国取引所（KOSDAQ）に株式を上場しております」）
- 後日そのとおりになったかを確認できる、期日と数値のそろった約束が含まれているか。: なし（原文: 「2022年へ事務所・人員を増強する計画」）
- この論点は初出か、既出の事項の更新か、単なる再掲か。: 初出（原文: 「表題「2021年12月期発行者情報」」）
- 従来の見通し・状況に対して、どちらの方向にどれだけ動いた内容か。: 大きく上振れ（原文: 「営業利益は前期比103.1％増加、経常利益は前期比105.7％増加」）
- 過去の開示との関係が、どこまで具体的に示されているか。: 過去に触れず（原文: 「関連する過去の開示の具体的記載なし」）
- この種の開示は繰り返し出るものか、一回限りのものか。: 定例（原文: 「第11期、第12期、第13期の連結経営指標、決算年月」）
- これまで会社が示してきた方針・計画を、取りやめる、または逆向きに変える内容か。: なし（原文: 「安定的かつ継続的な配当を実施していくことを基本方針」）
- この事柄はどの段階にあるか。: 実施済み（原文: 「2022年３月31日公表、当連結会計年度の業績」）
- 実施・適用の時期はどこまで具体的に示されているか。: 年月日まで（原文: 「公表日2022年３月31日、2021年１月１日から2021年12月31日」）
- 取締役会・株主総会などの機関決定を経たと書かれているか。: あり（原文: 「2022年３月30日 定時株主総会決議」）
- 会社はこの内容をどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「売上高は191億２百万円、増収となりました」）
- 実現が、当局の承認・相手方の同意・市況など社外の条件に依存すると書かれているか。: あり（原文: 「顧客の投資動向、海外への渡航規制、中国での物流の混乱」）
- この事柄が及ぶ範囲はどこまでか。: 連結全体（原文: 「当社グループの連結経営指標、連結会計年度」）
- この事柄の地理的な範囲はどこか。: 海外（原文: 「半導体洗浄装置は主に韓国、中国、台湾の半導体メーカーへ販売」）
- 影響はどれだけの期間に及ぶと書かれているか。: 当期限り（原文: 「当連結会計年度（自2021年１月１日至2021年12月31日）」）
- 将来の期間の業績・方針に影響する内容が含まれているか。: あり（原文: 「2019年12拠点から2022年14拠点へ、2019年54名から2022年60名へ計画」）
- この開示は、規則で求められたものか、会社が自ら選んで出したものか。: 規則で求められる開示（原文: 「【公表書類】発行者情報、【取引所金融商品市場等】東京証券取引所 TOKYO PRO Market」）
- 読み手が当然求める数値のうち、伏せられているものはどう扱われているか。: 理由なく欠落（原文: 「業績実績は記載されているが、将来の業績予想数値は記載されていない」）
- 会社自身の書きぶりはどれに近いか。: 成果として提示（原文: 「販売は順調に推移しました、新たに開発した付加価値の高いBW3700シリーズ、市場投入、コスト削減」）