# ジェイ・イー・ティ（6228） 2021年12月期通期連結業績予想と実績値の差異および剰余金の配当に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6228/disclosure/20220210586386
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-02-14
Komoriの読み（0-100）: 67
企業ページ: https://komori.app/company/6228

## 何が変わったか

2021年12月期の実績は前回予想を上回り、売上高は10.6%、営業利益は19.6%上振れしました。期末配当は、1株当たり106円から124円へ18円増額されました。

## 会社が挙げた理由

半導体業界の旺盛な需要を背景に顧客が積極的な設備投資を行ったことで売上高が予想を上回り、固定費の抑制および現地法人の装置立上対応によるコスト削減により利益も予想を上回ったためです。配当については、財務の健全性維持や成長投資に必要な内部留保などを総合的に勘案したものです。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":17276,"revised_forecast":19102,"change":1826,"change_rate":10.6,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":1548,"revised_forecast":1852,"change":304,"change_rate":19.6,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":1457,"revised_forecast":1703,"change":246,"change_rate":16.9,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":1026,"revised_forecast":1167,"change":141,"change_rate":13.7,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"542 円 50 銭","revised_forecast":"617 円 17 銭","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2021 年 12 月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2021 年３月 29 日
- 前期実績: {"売上高":13017,"営業利益":911,"経常利益":828,"親会社株主に帰属する当期純利益":636,"１株当たり当期純利益":"327 円 42 銭","単位":"百万円（１株当たり当期純利益を除く）"}
- 修正の理由: 半導体業界の旺盛な需要に対応した顧客の積極的な設備投資等により売上高が前回予想を上回った。固定費の抑制及び現地法人の装置立上対応によるコスト削減等により、営業利益、経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益も前回予想を上回った。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: 期末配当を1株当たり106 円 00 銭から124 円 00 銭へ18 円増額
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「2021 年 12 月期通期連結業績予想と実績値の差異」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2021 年 12 月期通期」「2021 年１月１日から 2021 年 12 月 31 日」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「「増減額（B－A）」として、売上高1,826、営業利益304、経常利益246、親会社株主に帰属する当期純利益141を記載」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「実績値（B）」が「前回発表予想（A）」を上回り、「増減率（％）」は売上高10.6、営業利益19.6、経常利益16.9、当期純利益13.7」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 売上と利益が同程度（原文: 「売上高の増減率10.6%、営業利益19.6%、経常利益16.9%、親会社株主に帰属する当期純利益13.7%」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「通期連結業績予想」「通期連結業績予想と実績値との差異」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「営業利益の「増減率（％）」は19.6」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「売上高の「増減率（％）」は10.6」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「営業利益1,852百万円（前期911百万円）、経常利益1,703百万円（前期828百万円）、親会社株主に帰属する当期純利益1,167百万円（前期636百万円）」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の各欄に増減額が記載されている」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「半導体業界の旺盛な需要に対応して、当社顧客の積極的な設備投資等により、売上高は前回予想を上回る結果」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「半導体業界の旺盛な需要」「当社顧客の積極的な設備投資」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「半導体業界の旺盛な需要」「当社顧客の積極的な設備投資等」「固定費の抑制」「現地法人の装置立上対応によるコスト削減等」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「当社顧客の積極的な設備投資等」「固定費の抑制及び現地法人の装置立上対応によるコスト削減等」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「理由欄に需要、設備投資、固定費抑制、コスト削減を記載しているが、要因別の金額・比率は記載されていない」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「差異の理由欄には当期の業績要因が記載されているが、継続性や一過性に関する記載はない」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「売上高は前回予想を上回る結果」「固定費の抑制」「コスト削減等により、営業利益、経常利益および…純利益」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「理由欄は「現地法人の装置立上対応によるコスト削減」としており、連結範囲の変更に関する記載はない」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「成長投資に必要な内部留保の充実などを総合的に勘案」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「本文および理由欄に、工場再編・撤退・拠点整理に関する記載はない」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2022 年２月 14 日」、対象期間「2021 年１月１日から 2021 年 12 月 31 日」」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 当初予想からの修正（原文: 「「2021 年３月 29 日に公表いたしました 2021 年 12 月期」」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当予想を増額（原文: 「「当初の予想から 18 円増額し、1 株当たり 124 円 00 銭とする」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「表に「実績値（B）」を記載し、「決議し…付議することとしました」と記載」）
