# ジェイ・イー・ティ（6228） 2021年12月期第３四半期発行者情報

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6228/disclosure/20211109429464
種別: 決算
開示日: 2021-11-12
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/6228

## 何が変わったか

2021年12月期第3四半期累計の売上高は154億95百万円、営業利益は18億3百万円となり、前年同期から大幅に増加しました。中国・韓国向け洗浄装置の販売が順調に進み、利益の伸びは売上高を上回りました。

## 会社が挙げた理由

テレワークの推進などによりパソコン・タブレット等の需要が好調に推移し、5Gの普及やデータ通信量の急増によりデータセンター向け需要も増加しました。その結果、中国ファウンドリ向け及び韓国メモリーメーカー向け洗浄装置の販売が順調に推移しました。一方、新型コロナウイルス感染症の影響による海外渡航規制や中国での物流混乱により、装置の立上げには多少の影響がありました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第3四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年1月1日〜2021年9月30日
- 売上高: {"value":15495161,"unit":"千円","yoy_pct":168.1}
- 営業利益: {"value":1802789,"unit":"千円","yoy_pct":409.5}
- 経常利益: {"value":1711599,"unit":"千円","yoy_pct":441.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1171398,"unit":"千円","yoy_pct":404.4}
- １株当たり当期純利益: 618円55銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":36.2,"前期末":44.4}
- 総資産: {"value":20010846,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":7238119,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":7516121,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: not_disclosed
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":22407399,"受注残高":21371363,"unit":"千円"}
- 減価償却費: {"value":158224,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目名":"固定資産売却益","value":115,"unit":"千円"}],"特別損失":[]}
- 継続企業の前提に関する記載: not_disclosed
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"会社名":"該当事項はありません"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: 1945000
- 期末自己株式数: 60000
- 業績の増減要因: テレワークの推進などによるパソコン・タブレット等の需要の好調、5Gの普及及びデータセンター向け需要の急増を背景に、中国ファウンドリ向け及び韓国メモリーメーカー向け洗浄装置の販売が順調に推移しました。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 記載なし（原文: 「本文に通期業績予想の記載はありません。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「本文に通期業績予想の記載はありません。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高154億95百万円(前年同期比168.1％)、営業利益18億２百万円(前年同期比409.5％)、経常利益17億11百万円(前年同期比441.9％)、親会社株主に帰属する四半期純利益11億71百万円(前年同期比404.4％)」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前年同期比168.1％」、営業利益は「前年同期比409.5％」と記載されています。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,802,789千円、経常利益1,711,599千円、親会社株主に帰属する四半期純利益1,171,398千円です。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 記載なし（原文: 「本文に通期業績予想の記載はありません。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 記載なし（原文: 「配当については「配当金支払額　該当事項はありません」と記載されていますが、年間配当予想は示されていません。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「固定資産売却益115千円」「特別利益合計115千円」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループにおける報告セグメントは、半導体事業のみ」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「前年同期は売上高9,220,434千円・営業利益440,286千円、当期は売上高15,495,161千円・営業利益1,802,789千円です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は「36.2％」で、前連結会計年度は「44.4％」です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第３四半期連結累計期間における四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「パソコン、タブレット等のモバイル端末や通信機器の需要が継続して好調に推移」「中国ファウンドリ向け及び韓国メモリーメーカー向け洗浄装置の販売は順調に推移しました」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「需要や販売が順調に推移したとの説明はありますが、要因別の金額・数量は記載されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「新型コロナウイルス感染症」「米中貿易摩擦」「地政学的リスク」「半導体供給不足」「5G」「データセンター向けの需要」などが記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「徐々に回復の兆しが見えるものの」「依然先行きは不透明な状況が継続」「感染再拡大の懸念」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当第３四半期連結累計期間（自2021年１月１日至2021年９月30日）」および売上高・営業利益等の金額と前年同期比が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米中貿易摩擦の長期化」「地政学的リスクの高まり」「変異株による新型コロナウイルスの感染再拡大の懸念」「半導体供給不足」「中国での物流の混乱」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前年同期は、単一セグメントであったため、前年同期比は記載しておりません」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当第３四半期連結累計期間において、重要な関係会社の異動はありません」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「半導体事業の「受注高22,407,399千円」「受注残高21,371,363千円」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「生産高12,446,738千円」「受注高22,407,399千円」「受注残高21,371,363千円」「合計277名」」）