# ジェイ・イー・ティ（6228） 2021年12月期第３四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6228/disclosure/20211109429457
種別: 決算
開示日: 2021-11-12
Komoriの読み（0-100）: 47
企業ページ: https://komori.app/company/6228

## 何が変わったか

2021年12月期第3四半期累計は、売上高・営業利益・経常利益・純利益が前年同期を大幅に上回った。通期業績予想と年間配当予想は従来から変更されていない。

## 会社が挙げた理由

パソコン・タブレット等のモバイル端末や通信機器の需要が好調に推移し、5Gの普及やデータセンター向け需要の急増を背景に、ファウンドリ各社とメモリーメーカーの投資が継続したため。中国での物流混乱や海外渡航規制により装置の立上げに多少の影響はあったが、中国ファウンドリ向け及び韓国メモリーメーカー向け洗浄装置の販売は順調に推移した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第3四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年１月１日～2021年９月30日
- 売上高: {"value":15495,"unit":"百万円","yoy_pct":68.1}
- 営業利益: {"value":1802,"unit":"百万円","yoy_pct":309.5}
- 経常利益: {"value":1711,"unit":"百万円","yoy_pct":341.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1171,"unit":"百万円","yoy_pct":304.4}
- １株当たり当期純利益: 618.55円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":36.2,"前期末":44.4}
- 総資産: {"value":20010,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":7238,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":17276,"unit":"百万円","yoy_pct":32.7},"営業利益":{"value":1548,"unit":"百万円","yoy_pct":69.8},"経常利益":{"value":1457,"unit":"百万円","yoy_pct":76},"純利益":{"value":1026,"unit":"百万円","yoy_pct":61.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":106,"change":106,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]
- セグメント別利益: [object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":115,"unit":"千円"}],"特別損失":"not_disclosed"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"－"},"除外":{"社数":0,"社名":"－"}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 1,945,000株
- 期末自己株式数: 60,000株
- 業績の増減要因: モバイル端末・通信機器の需要好調、5G普及とデータセンター向け需要急増、ファウンドリ及びメモリーメーカーの投資継続を背景に、中国ファウンドリ向け及び韓国メモリーメーカー向け洗浄装置の販売が順調に推移した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率を大きく上回る（原文: 「第3四半期売上高は15,495百万円、通期予想は17,276百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「第3四半期営業利益は1,802百万円、通期予想は1,548百万円。売上高は15,495百万円、通期予想は17,276百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高15,495百万円（前年同期比68.1%）、営業利益1,802百万円（同309.5%）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は9,220百万円から15,495百万円、営業利益は440百万円から1,802百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,802百万円、経常利益1,711百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益1,171百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は1,548百万円、対前期増減率69.8%。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 配当開始（原文: 「2020年12月期の年間配当は0.00円、2021年12月期予想は106.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当性向・DOE等の方針目標の記載なし。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「固定資産売却益 115千円」「特別利益合計 115千円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「四半期連結損益計算書の特別損益に減損損失の記載なし。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループにおける報告セグメントは、半導体事業のみ」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「前年同期は売上高9,220百万円・営業利益440百万円、当期は売上高15,495百万円・営業利益1,802百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2021年12月期第3四半期36.2%、2020年12月期44.4%。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「パソコン、タブレット等のモバイル端末や通信機器の需要が継続して好調」「中国ファウンドリ向け及び韓国メモリーメーカー向け洗浄装置の販売は順調に推移」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「業績要因の説明は需要、投資、販売の状況を記述しているが、要因別の金額・数量は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「テレワーク…により…需要が継続して好調」「5G…データセンター向けの需要も急増」「半導体供給不足が表面化」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「引き続き先行きは不透明な状況が続くと予想」「業績が大きく変動する可能性もあります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年1月1日～2021年9月30日」の期間と、売上高15,495百万円、営業利益1,802百万円、通期予想1,548百万円を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米中貿易摩擦の長期化」「地政学的リスクの高まり」「コロナウイルス変異株の流行」「半導体供給不足」「中国での物流の混乱」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2020年1月1日～9月30日と2021年1月1日～9月30日を比較。重要な子会社の異動は「無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の各項目がすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動：無」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：無」「四半期決算説明会開催の有無：無」」）