# 売上総利益率の改善と販売費及び一般管理費の抑制｜島精機製作所（6222）の変遷 Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6222/threads/99e214ccdb52 企業ページ: https://komori.app/company/6222 ## 経過 - FY2017-Q1 初出 「利益面におきましては、売上総利益率の改善や販売費及び一般管理費の抑制により営業利益は37億91百万円（前年同四半期比217.9％増）と大幅に増加しました。」 — 営業利益の改善要因として、粗利率の改善と販売費及び一般管理費の抑制を挙げている。 (https://komori.app/company/6222/filing/2016-q1) - FY2017-Q2 再定義 「利益面におきましては、売上高の増加に加えて生産台数増加にともなう原価低減などにより営業利益は55億０百万円（前年同四半期比176.0％増）と大幅に増加しました。」 — 利益改善の説明が、前回の売上総利益率改善・販管費抑制から、生産台数増加に伴う原価低減を含む説明へ移っている。 (https://komori.app/company/6222/filing/2016-q2) - FY2017-Q3 再掲 「利益面におきましては、円高の影響はあったものの生産台数の増加による原価低減などで売上総利益率が改善し、また売上高の増加により販管費率が低下したことで、営業利益は63億99百万円（前年同四半期比137.9％増）と大幅に増加しました。」 — 生産台数増加による原価低減、売上総利益率の改善、売上高増加による販管費率低下を利益改善要因として継続して説明している。 (https://komori.app/company/6222/filing/2016-q3) - FY2017 再掲 「以上のように世界の市場においてそれぞれの地域の顧客ニーズに合わせたきめ細かな提案活動を積極的に展開していくとともに、高度な技術力で付加価値の高い製品を供給し続けることで、業界全体の活性化と当社グループの成長を目指してまいります。また、収益力を高めるべく徹底したコストダウンや経費の削減にも引き続き取組んでまいります。」 — コストダウン・経費削減による収益力向上を継続的な取り組みとして掲げている。 (https://komori.app/company/6222/filing/2016-fy) - FY2018-Q2 再定義 「利益面におきましては、売上高の増加に加えて増産効果による売上総利益率の改善などにより営業利益は80億60百万円（前年同四半期比46.5％増）と増加しました。」 — 利益改善の説明が、従来の原価低減・販管費率低下に加え、増産効果による売上総利益率の改善を軸として示されている。 (https://komori.app/company/6222/filing/2017-q2) - FY2018-Q3 再掲 「利益面におきましては、売上高の増加に加えて増産効果による売上総利益率の改善などにより営業利益は112億54百万円（前年同四半期比75.9％増）と増加しました。」 — 売上高の増加と増産効果による売上総利益率の改善を、利益改善要因として継続して説明している。 (https://komori.app/company/6222/filing/2017-q3) - FY2018 再掲 「次期においても、世界の各市場においてグループ各社の連携による積極的な事業展開を推進するとともに、なお一層のコスト削減を進め、さらなる業績の向上、収益力の強化を図ってまいります。」 — コスト削減と収益力強化を次期以降も継続する方針を再確認している。 (https://komori.app/company/6222/filing/2017-fy) - FY2019-Q1 再定義 「利益面におきましては、売上総利益率は前年同四半期に比べて改善したものの販管費が増加したことで営業利益は33億７百万円（前年同四半期比11.7％減）、経常利益は36億70百万円（前年同四半期比12.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は25億71百万円（前年同四半期比15.6%減）となりました。」 — 売上総利益率は改善した一方、販管費増加が利益を押し下げたと説明され、従来の増産効果・コスト低減中心の説明から要因が変化している。 (https://komori.app/company/6222/filing/2018-q1) - FY2019-Q2 再定義 「利益面におきましては、売上総利益率は前年同四半期に比べて若干改善したものの、売上高が大きく減少したことに加えて販管費が増加したことなどで営業利益は43億43百万円（前年同四半期比46.1％減）となりました。」 — 売上総利益率は若干改善した一方、売上高の大幅減少と販管費増加が営業利益を押し下げたと説明されている。 (https://komori.app/company/6222/filing/2018-q2) - FY2019-Q3 再定義 「利益面におきましては、売上高の大幅な減少に加えて、操業度の低下により売上総利益率も低下したことなどで営業利益は56億１百万円（前年同四半期比50.2％減）となりました。」 — 利益悪化の説明が、従来の増産効果や粗利率改善から、売上高減少と操業度低下による売上総利益率低下へ変化している。 (https://komori.app/company/6222/filing/2018-q3) - FY2019 悪化 「利益面におきましては、売上高の大幅な減少に加えて、生産調整にともない売上総利益率が悪化したことや、一部顧客の支払遅延に対応して貸倒引当金繰入額を増加させたことなどで営業利益は46億38百万円（前年同期比68.9％減）となりました。」 — 売上減少に加え、生産調整による売上総利益率悪化と貸倒引当金繰入額増加が利益を押し下げ、従来の粗利率改善・コスト低減から状況が悪化した。 (https://komori.app/company/6222/filing/2018-fy) - FY2020-Q1 悪化 「利益面におきましては、工場操業度の低下により売上総利益率が悪化し、また売上高の減少にともなって販管費率が上昇したことで営業損失８億72百万円（前年同四半期は営業利益33億７百万円）の計上となりました。」 — 工場操業度低下による粗利率悪化と売上減少による販管費率上昇により、営業利益から営業損失へ転じた。 (https://komori.app/company/6222/filing/2019-q1) - FY2020-Q2 悪化 「利益面におきましては、売上高が大きく減少したことに加えて、販売単価の下落や工場操業度の低下で売上総利益率が悪化したことや、貸倒引当金繰入額の増加、開発試験研究費の増加などがあり、営業損失27億10百万円（前年同四半期は営業利益43億43百万円）の計上となりました。」 — 販売単価下落、工場操業度低下による粗利率悪化、貸倒引当金繰入額・開発試験研究費の増加により、営業損失を計上した。 (https://komori.app/company/6222/filing/2019-q2) - FY2020-Q3 再掲 「売上高が大きく減少したことに加えて、販売単価の下落や工場操業度の低下による売上総利益率の悪化が継続しており、営業損失38億56百万円（前年同四半期は営業利益56億１百万円）の計上となりました。」 — 販売単価下落と工場操業度低下による粗利率悪化が継続しており、従来のコスト低減・粗利率改善とは逆方向の状況が続いている。 (https://komori.app/company/6222/filing/2019-q3) - FY2021-Q1 悪化 「利益面におきましては、新型コロナウイルス感染拡大に伴う一時帰休を行うなど生産調整を行った結果、工場操業度が低下したことにより売上総利益率が悪化し、またコストダウンに努めましたが売上高の減少に伴って販管費率が上昇したことで営業損失19億70百万円（前年同四半期は営業損失８億72百万円）の計上となりました。」 — 一時帰休を伴う生産調整で工場操業度が低下し、売上総利益率の悪化と販管費率の上昇により営業損失が拡大した。 (https://komori.app/company/6222/filing/2020-q1) - FY2021-Q2 悪化 「売上高が大きく減少したことに加えて、販売単価の下落や生産調整に伴い工場操業度が低下したことにより売上総利益率が悪化し、またコストダウンに努めましたが売上高の減少に伴って販管費率が上昇したことで営業損失41億83百万円（前年同四半期は営業損失27億10百万円）の計上となりました。」 — コストダウンに努めたものの、販売単価下落・工場操業度低下による粗利率悪化と販管費率上昇が続き、営業損失が拡大した。 (https://komori.app/company/6222/filing/2020-q2) - FY2021-Q3 悪化 「売上高が大きく減少したことに加えて、販売単価の下落や生産調整に伴い工場操業度が低下したことにより売上総利益率が悪化し、またコストダウンに努めましたが売上高の減少に伴って販管費率が上昇したことで営業損失65億55百万円（前年同四半期は営業損失38億56百万円）の計上となりました。」 — コストダウンに努めたものの、販売単価下落・工場操業度低下による粗利率悪化と販管費率上昇が続き、営業損失は前年同期の38億56百万円から65億55百万円へ拡大した。 (https://komori.app/company/6222/filing/2020-q3) - FY2021 悪化 「利益面におきましては、売上高の大幅な減少に加えて、販売単価の下落や生産調整に伴い売上総利益率が悪化したことなどで、営業損失91億43百万円（前年同期は営業損失56億２百万円）」 — 売上高減少、販売単価下落、生産調整に伴う粗利率悪化により、営業損失が前期より拡大した。 (https://komori.app/company/6222/filing/2020-fy) - FY2022-Q1 対処 「工場操業度が改善したことにより売上総利益率は回復傾向となり、また売上増加に伴い販売費は増加しましたが、継続的なコスト削減等により営業損失は減少し６億44百万円（前年同四半期は営業損失19億70百万円）となりました。」 — 工場操業度と売上総利益率が回復傾向となり、継続的なコスト削減も加わって営業損失が前年同期より縮小した。 (https://komori.app/company/6222/filing/2021-q1) - FY2022-Q2 前進 「これらの結果、当第２四半期連結累計期間全体の売上高は158億14百万円（前年同四半期比56.2％増）となりました。利益面におきましては、工場操業度が改善したことにより売上総利益率は回復傾向となり、また販売費及び一般管理費の抑制に努めた結果、営業損失は減少し15億58百万円（前年同四半期は営業損失41億83百万円）となりました。」 — 工場操業度の改善と販売費及び一般管理費の抑制により、営業損失が前年同期の41億83百万円から15億58百万円へ縮小した。 (https://komori.app/company/6222/filing/2021-q2) - FY2022-Q3 前進 「利益面におきましては、物流費や原材料費の高騰の影響はあったものの、工場操業度が改善したことにより売上総利益率は回復傾向となり、さらに販売費及び一般管理費の抑制に努めた結果、営業損失は減少し31億83百万円（前年同四半期は営業損失65億55百万円）となりました。」 — 物流費・原材料費高騰の影響がある中、工場操業度の改善と販管費抑制により営業損失が前年同期の65億55百万円から31億83百万円へ縮小した。 (https://komori.app/company/6222/filing/2021-q3) - FY2023-Q1 悪化 「継続的なコスト削減や生産性の向上に努めましたが、コロナ禍を背景とした部品や原材料価格の高騰により売上総利益率が低下し、さらに世界的な海運輸送費の高騰等にともない営業損失は７億62百万円（前年同期は営業損失６億44百万円）となりました。」 — コスト削減・生産性向上に努めたものの、部品・原材料価格と海運輸送費の高騰により売上総利益率が低下し、営業損失は前年同期の6億44百万円から7億62百万円へ拡大した。 (https://komori.app/company/6222/filing/2022-q1) - FY2023-Q2 対処 「利益面におきましては、コロナ禍を背景とした部品や原材料価格、物流費の高騰の影響はあったものの、工場操業度が改善したことや継続的なコスト削減に努めた結果、売上総利益率は回復傾向となり、営業損失は改善し４億35百万円（前年同期は営業損失13億55百万円）」 — 部品・原材料価格や物流費の高騰がある中、工場操業度の改善と継続的なコスト削減により粗利率が回復傾向となり、営業損失が前年同期より縮小した。 (https://komori.app/company/6222/filing/2022-q2) - FY2023-Q3 前進 「利益面におきましては、コロナ禍を背景とした部品や原材料価格、物流費の高騰の影響はあったものの、工場操業度が改善したことや継続的なコスト削減に努めた結果、売上総利益率は回復傾向となり、営業損失は改善し６億44百万円（前年同期は営業損失29億94百万円）」 — 部品・原材料価格や物流費の高騰がある中、工場操業度の改善と継続的なコスト削減により粗利率が回復傾向となり、営業損失が前年同期より縮小した。 (https://komori.app/company/6222/filing/2022-q3) - FY2023 前進 「コロナ禍を背景とした部品や原材料価格、物流費の高騰の影響はあったものの、工場操業度が改善したことや継続的なコスト削減に努めた結果、売上総利益率は回復傾向となり、営業損失は21億84百万円（前期は営業損失42億68百万円）」 — 部品・原材料価格や物流費の高騰がある中、工場操業度の改善と継続的なコスト削減により粗利率が回復傾向となり、営業損失が縮小した。 (https://komori.app/company/6222/filing/2022-fy) - FY2024-Q1 前進 「利益面におきましては、売上総利益率の改善や販売費及び一般管理費の抑制により営業利益は６億95百万円（前年同期は営業損失７億12百万円）、経常利益９億18百万円（前年同期は経常損失５億16百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益７億40百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失６億86百万円）となり、各段階利益とも黒字となりました。」 — 売上総利益率の改善と販管費抑制により、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期の損失から黒字へ転じた。 (https://komori.app/company/6222/filing/2023-q1) - FY2024-Q2 前進 「利益面におきましては、売上総利益率の改善や販売費及び一般管理費の抑制により営業利益は３億67百万円（前年同期は営業損失４億35百万円）、経常利益５億64百万円（前年同期は経常損失２億７百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益３億68百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失５億11百万円）となり、各段階利益とも黒字となりました。」 — 売上総利益率の改善と販管費抑制により、各段階利益が前年同期の損失から黒字へ転じた。 (https://komori.app/company/6222/filing/2023-q2) - FY2024-Q3 再掲 「利益面におきましては、売上総利益率の改善や販売費及び一般管理費の抑制により営業利益は７億58百万円（前年同期は営業損失６億44百万円）、経常利益11億98百万円（前年同期は経常損失４億５百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益９億85百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失10億58百万円）となり、各段階利益とも黒字となりました。」 — 売上総利益率の改善と販管費抑制を利益改善要因として継続して記載し、各段階利益の黒字を再確認している。 (https://komori.app/company/6222/filing/2023-q3) - FY2024 前進 「利益面におきましては、売上総利益率の改善や販売費及び一般管理費の抑制により営業利益は４億30百万円（前期は営業損失21億84百万円）、経常利益10億18百万円（前期は経常損失17億０百万円）、親会社株主に帰属する当期純利益10億30百万円（前期は親会社株主に帰属する当期純損失56億44百万円）となり、各段階利益とも黒字となりました。」 — 売上総利益率の改善と販管費抑制により、営業利益・経常利益・親会社株主帰属当期純利益が前期の損失から黒字へ転じた。 (https://komori.app/company/6222/filing/2023-fy) - FY2025 悪化 「売上高の減少や棚卸資産の評価損および貸倒引当金を計上したことにより、営業損失119億14百万円（前期は営業利益４億30百万円）」 — 売上減少、棚卸資産評価損、貸倒引当金計上により、営業利益から119億14百万円の営業損失へ悪化した。 (https://komori.app/company/6222/filing/2024-fy) - FY2026-H1 悪化 「売上高は増加したものの競合激化に伴う販売価格の低下により売上総利益率が悪化し営業損失79百万円（前年同期は営業損失19億38百万円）となりました。」 — 営業損失は前年同期から縮小した一方、競合激化に伴う販売価格低下により売上総利益率は悪化した。 (https://komori.app/company/6222/filing/2025-h1) - FY2026 前進 「利益面におきましては、前期において棚卸資産評価損（売上原価）および貸倒引当金繰入額（販売費及び一般管理費)、為替差損（営業外費用）、ならびに減損損失（特別損失）等の一過性の費用および損失を多額に計上した一方、当期においてはこれらの発生が前期に比べ大幅に減少したことから、営業損失17億20百万円（前期は営業損失119億14百万円）」 — 売上総利益は前期の86億33百万円から118億97百万円へ増加し、販管費も205億48百万円から136億17百万円へ減少した。営業損失は大幅に縮小したが、なお損失である。 (https://komori.app/company/6222/filing/2025-fy) - 2026-10-30 悪化 「売上総利益率は改善したものの売上高減少により営業損失21億85百万円（前年同期は営業損失79百万円）」 — 売上総利益率は改善したが、売上高減少により営業損失が拡大した。 (https://komori.app/company/6222/disclosure/20261030561197)