# インソース（6200） ベストセラー作家・永井孝尚氏による「MBA入門シリーズ」を提供開始 ～KADOKAWAと提携、知識ゼロから学べる動画教材全12テーマ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6200/disclosure/20260916536973
種別: その他開示
開示日: 2026-09-16
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企業ページ: https://komori.app/company/6200

## 何が変わったか

インソースが、KADOKAWAと提携し、永井孝尚氏が講師を務める動画教材「MBA入門シリーズ」の提供を開始した。マネジメント6テーマとマーケティング6テーマの計12テーマを、単品またはセットで販売する。

## 会社が挙げた理由

MBA理論のエッセンスを現場で実践できるように学べる教材を提供し、品質の高い教材・eラーニングをより多くの顧客に活用してもらうため。

## 開示の要点

- 対象製品・サービス名: 動画教材「MBA入門シリーズ」、マネジメント総合コース、マーケティング総合コース
- 相手先: 株式会社KADOKAWA（証券コード：9468）
- 相手先の概要: 本社：東京都千代田区、取締役 代表執行役社長 CEO：夏野剛。その他の概要はnot_disclosed。
- 当社との関係: 動画・eラーニングコンテンツの提供において提携。資本関係・人的関係はnot_disclosed。
- 契約金額: not_disclosed
- 提供価格: 単品購入：買い切り880,000円（税込）、セットプラン（6本）：買い切り4,400,000円（税込）。人財育成スマートパックでの購入も可能。
- 契約締結日: not_disclosed
- 提供開始日: 2026年9月16日（提供開始済み）
- 適用分野: マネジメント、マーケティング
- 受賞名・認証名: not_disclosed
- 授与・認証機関: not_disclosed
- 登録番号・有効期限: not_disclosed
- 拠点所在地: not_disclosed
- 拠点の規模: 動画教材全12テーマ。各動画は2時間程度。
- 定量的な効果: not_disclosed
- 利用実績: オンラインMBA「永井経営塾」延べ20,000人超が受講（過去の受講実績）
- 業績への影響: not_disclosed
- 出典: not_disclosed

## 評価の根拠

- この発表が扱う事柄は、どの段階にあるか。: 実施済み（原文: 「「『MBA 入門シリーズ』を新たに提供開始しました」」）
- 開始日・発売日・稼働日など、この事柄が効力を持つ時期はどこまで具体的に示されているか。: 年月日まで（原文: 「「2026年９月16日」および「提供開始しました」」）
- この発表は初出か、既に発表済みの取り組みの続報か、繰り返される事柄の今回分か。: 初出（原文: 「「新たに提供開始しましたのでお知らせします」」）
- 発表は、対象の事柄が起きる前か、同日か、起きた後か。: 同日の発表（原文: 「日付「2026年９月16日」、および「提供開始しました」」）
- 会社はこの内容をどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「提供開始しました」「単品購入の場合：買い切り 880,000 円（税込）」」）
- 相手先はどのような主体として示されているか。: 上場会社（原文: 「「株式会社 KADOKAWA」「証券コード：9468」」）
- 相手先は、この発表においてどの役割か。: 提供元（原文: 「「KADOKAWA の動画・e ラーニングコンテンツ『MBA 入門シリーズ』を新たに提供開始」」）
- 相手先の所在地・資本金・事業内容など、会社概要が記載されているか。: あり（原文: 「「本社：東京都千代田区、取締役 代表執行役社長 CEO：夏野剛、証券コード：9468」」）
- 相手先が当社の子会社・グループ会社・役員・大株主など、既存の関係先だと書かれているか。: なし（原文: 「「KADOKAWA と提携」」）
- 提供先・導入先・受注先の実名が示されているか。: なし（原文: 「「当社『動画百貨店』ページ…または研修申込システム『WEBinsource』よりお申込みください」」）
- この発表に付いている数値のうち、最も具体的なものはどれか。: 価格（原文: 「「単品購入の場合：買い切り 880,000 円（税込）」「セットプラン（６本）の場合：買い切り 4,400,000 円（税込）」」）
- 示された数値は、どういう性質の数か。: 時点の値（原文: 「「全12テーマ」「単品購入の場合：買い切り 880,000 円（税込）」」）
- 書かれている主要な事実を、社外の資料で確かめる手段があるか。: 第三者の名称あり（原文: 「「株式会社 KADOKAWA」「永井 孝尚(ウォンツアンドバリュー株式会社 代表)」」）
- 主要な主張に、検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年９月16日」「全 12 テーマ」「880,000 円（税込）」」）
- 会社はこの件を、将来の収益にどう結びつけているか。: 収益に触れず（原文: 「「今後も、品質の高い教材・eラーニングを、より多くのお客さまに活用いただけるよう、サービス向上に努めてまいります」」）
- 業績への影響について、どう書かれているか。: 業績に触れず（原文: 「業績への影響に関する記載なし」）
- この発表が扱っている事柄の種類はどれか。: 収益に直結（原文: 「「単品購入の場合」「セットプラン」「お申込み方法」」）
- この事柄はどこまでの広がりを持つと書かれているか。: 一事業・一セグメント（原文: 「「当社グループが提供する動画教材・eラーニングを総合的に紹介・販売するWebサイト」」）
- 会社の製品・サービスにとって、これはどういう新しさか。: 既存領域の新製品（原文: 「「『MBA 入門シリーズ』を新たに提供開始」」）
- 発表の中心にある製品・サービス・成果は、誰のものか。: 他社製品の販売・展開（原文: 「「KADOKAWA の動画・e ラーニングコンテンツ『MBA 入門シリーズ』を新たに提供開始」」）
- 発表の対象が当社本体ではなく、子会社・グループ会社の事柄か。: なし（原文: 「「株式会社インソースは…提供開始しました」」）
- 「初」「唯一」「No.1」などの優位性の主張があるか、あるとすれば根拠は示されているか。: 優位性の主張なし（原文: 「「ベストセラー作家・永井孝尚氏」」）
- 実際に使われている・売れていることを示す記載はどの程度あるか。: 件数のみ（原文: 「「のべ 20,000 人超が受講したオンライン MBA『永井経営塾』」」）
- 競合製品や従来手法との違いが、具体的に述べられているか。: あり（原文: 「「MBA はアカデミックな視点が前提で、企業の実務に即した形で学ぶ機会が少ない」「MBA 理論のエッセンスを、現場で実践できるように学べる」」）
- 製品名・型番・規格名・特許や認証の番号など、後から特定できる固有の識別子が示されているか。: あり（原文: 「「動画教材『MBA 入門シリーズ』」および各講座名・URL」）
- この書類はどの様式で書かれているか。: 適時開示の様式（原文: 「「各位」「会社名 株式会社インソース」「コード番号：6200 東証プライム」「お問合せ先」」）
- 評価を表す表現がどれだけ使われているか。: 一部に強調（原文: 「「ベストセラー作家」「好評を得た動画」「品質の高い教材」」）
- 前提条件・不確実性・将来見通しに関する注意書きが付されているか。: なし（原文: 「不確実性・将来見通しに関する注意書きなし」）