# インソース（6200） 生成AI による業務改善やDX など、研修のプロが作った600 講座が見放題！ ～コンテンツ付「Leaf」シリーズ、新たな動画を大幅拡充

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6200/disclosure/20260501516721
種別: その他開示
開示日: 2026-05-01
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/6200

## 何が変わったか

定額制eラーニングサービス「STUDIO Powered by Leaf」「Leaf Lightning STUDIO」「Leaf inorder」に新しい動画・eラーニングを追加し、見放題の講座数を合計600講座へ拡大した。サービスは2026年5月1日から開始され、今回の追加による価格変更はない。

## 会社が挙げた理由

従業員教育のオンライン化やリスキリングの推進により動画・eラーニングの教育ニーズが高まっているため。生成AIやDXのコンテンツを拡大し、利用者のリスキリングに貢献することを目的としている。

## 開示の要点

- 対象製品・サービス名: STUDIO Powered by Leaf、Leaf Lightning STUDIO、Leaf inorder、Leaf（リーフ）
- 相手先: not_disclosed
- 相手先の概要: not_disclosed
- 当社との関係: not_disclosed
- 契約金額: not_disclosed
- 提供価格: 『Leaf inorder』の場合：月額550円/ID（税込、初期費用別途）
- 契約締結日: not_disclosed
- 提供開始日: 2026年5月1日（予定ではなく開始日として記載）
- 適用分野: 従業員教育、リスキリング、研修管理・運営、eラーニング、人事評価、ストレスチェック実施などの人事関連業務
- 受賞名・認証名: not_disclosed
- 授与・認証機関: not_disclosed
- 登録番号・有効期限: not_disclosed
- 拠点所在地: 駿河台本社：東京都千代田区
- 拠点の規模: not_disclosed
- 定量的な効果: not_disclosed
- 利用実績: Leafのアクティブユーザー530万人超（2026年3月末時点）
- 業績への影響: not_disclosed
- 出典: not_disclosed

## 評価の根拠

- この発表が扱う事柄は、どの段階にあるか。: 実施予定日あり（原文: 「「合計600講座のコンテンツ見放題のサービスを2026年5月1日より開始します」」）
- 契約の締結や機関決定について、どこまで書かれているか。: 合意の記載なし（原文: 「契約・決議の締結または実施に関する記載はない。」）
- 開始日・発売日・稼働日など、この事柄が効力を持つ時期はどこまで具体的に示されているか。: 年月日まで（原文: 「「2026年５月１日(金)」」）
- この発表は初出か、既に発表済みの取り組みの続報か、繰り返される事柄の今回分か。: 続報（原文: 「「『STUDIO Powered by Leaf』、『Leaf Lightning STUDIO』『Leaf inorder』に新たに動画コンテンツを追加・リニューアル」」）
- 発表は、対象の事柄が起きる前か、同日か、起きた後か。: 事前の予告（原文: 「本文日付「2026年５月１日」および「サービスを2026年５月１日より開始します」」）
- 会社はこの内容をどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「見放題対象講座数を600講座へ大幅拡大しました」「サービスを2026年５月１日より開始します」」）
- 相手先はどのような主体として示されているか。: 相手先なし（原文: 「特定の相手先名称の記載はない。」）
- 相手先は、この発表においてどの役割か。: 相手先なし（原文: 「相手先に関する記載はない。」）
- 相手先の所在地・資本金・事業内容など、会社概要が記載されているか。: なし（原文: 「相手先の会社概要に関する記載はない。」）
- 相手先が当社の子会社・グループ会社・役員・大株主など、既存の関係先だと書かれているか。: なし（原文: 「子会社・役員・大株主などの相手先に関する記載はない。」）
- 提供先・導入先・受注先の実名が示されているか。: なし（原文: 「「既に…ご利用中のお客さま」」）
- この発表に付いている数値のうち、最も具体的なものはどれか。: 価格（原文: 「「月額550円/ID（税込、初期費用別途）」」）
- 示された数値は、どういう性質の数か。: 時点の値（原文: 「「月額550円/ID」「2026年３月末時点」」）
- 書かれている主要な事実を、社外の資料で確かめる手段があるか。: 自社調べ（原文: 「「アクティブユーザー530万人（※）を超える」「※2026年３月末時点」」）
- 主要な主張に、検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「600講座」「月額550円/ID」「2026年５月１日より開始」「2026年３月末時点」」）
- 会社はこの件を、将来の収益にどう結びつけているか。: 収益の柱と位置づけ（原文: 「「サービス拡充に尽力してまいります」」）
- 業績への影響について、どう書かれているか。: 業績に触れず（原文: 「「今回の追加による価格の変更はございません」」）
- この発表が扱っている事柄の種類はどれか。: 収益に直結（原文: 「「定額制eラーニング視聴サービス」「提供価格」」）
- この事柄はどこまでの広がりを持つと書かれているか。: 一事業・一セグメント（原文: 「「『STUDIO Powered by Leaf』、『Leaf Lightning STUDIO』『Leaf inorder』」」）
- 会社の製品・サービスにとって、これはどういう新しさか。: 既存製品の拡張（原文: 「「新たに動画コンテンツを追加・リニューアル」」）
- 発表の中心にある製品・サービス・成果は、誰のものか。: 自社の製品（原文: 「「当社のLMS『Leaf（リーフ）』をプラットフォームとした」」）
- 発表の対象が当社本体ではなく、子会社・グループ会社の事柄か。: なし（原文: 「「株式会社インソース…は、この度…拡大しました」」）
- 「初」「唯一」「No.1」などの優位性の主張があるか、あるとすれば根拠は示されているか。: 優位性の主張なし（原文: 「該当する優位性表現の記載はない。」）
- この事柄の地理的な範囲はどこか。: 記載なし（原文: 「国内全国・海外などの対象範囲に関する記載はない。」）
- 実際に使われている・売れていることを示す記載はどの程度あるか。: 件数のみ（原文: 「「アクティブユーザー530万人（※）を超える」」）
- 競合製品や従来手法との違いが、具体的に述べられているか。: なし（原文: 「競合・従来手法との比較に関する記載はない。」）
- 製品名・型番・規格名・特許や認証の番号など、後から特定できる固有の識別子が示されているか。: あり（原文: 「「STUDIO Powered by Leaf」「Leaf Lightning STUDIO」「Leaf inorder」「Leaf（リーフ）」」）
- この書類はどの様式で書かれているか。: 適時開示の様式（原文: 「「各 位」「会 社 名 株式会社インソース」「（コード番号：6200 東証プライム）」「【お問合せ先】」「以 上」」）
- 評価を表す表現がどれだけ使われているか。: 一部に強調（原文: 「表題「600講座が見放題」「新たな動画を大幅拡充」および「研修のプロが作った」」）
- 前提条件・不確実性・将来見通しに関する注意書きが付されているか。: なし（原文: 「条件・不確実性・リスクに関する注意書きの記載はない。」）