# インソース（6200） 【2025年6月新作】ケースで学ぶ問題解決ワークショップ、Gemini（ジェミニ）の使い方講座 など、研修を30本、動画を26本リリースいたしました

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6200/disclosure/20250718516734
種別: その他開示
開示日: 2025-07-18
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/6200

## 何が変わったか

2025年6月に、講師派遣研修30本、公開講座24本を含む新作研修と動画教材26本をリリースした。問題解決、生成AIの活用、業務改善などの新しい教材を追加している。

## 会社が挙げた理由

年間610本の新作コンテンツ開発目標に向けて、日々新作コンテンツの開発を行っているため。

## 開示の要点

- 対象製品・サービス名: 新作研修（講師派遣）、新作研修（公開講座）、動画教材（eラーニング）、ケースで学ぶシリーズ 入社1～5年目向け問題解決ワークショップ、Gemini（ジェミニ）の使い方講座～Webブラウジング機能で業務を効率化させる
- 相手先: not_disclosed
- 相手先の概要: not_disclosed
- 当社との関係: not_disclosed
- 契約金額: not_disclosed
- 提供価格: 動画教材カタログに価格を掲載しているが、個別の提供価格はnot_disclosed
- 契約締結日: not_disclosed
- 提供開始日: 2025年6月（実績）
- 適用分野: 新人・若手育成、中堅・管理職育成、デジタル・DX・データ活用、ビジネススキル、コミュニケーション・CS、営業・マーケティング、リスクマネジメント・コンプライアンス、グローバル・SDGs、ダイバーシティ、マネジメント、業務改善・マニュアル作成、Office・OAスキル、企画力・発想力、部下指導・OJT
- 受賞名・認証名: not_disclosed
- 授与・認証機関: not_disclosed
- 登録番号・有効期限: not_disclosed
- 拠点所在地: 東京本部：東京都荒川区
- 拠点の規模: not_disclosed
- 定量的な効果: not_disclosed
- 利用実績: not_disclosed
- 業績への影響: not_disclosed
- 出典: not_disclosed

## 評価の根拠

- この発表が扱う事柄は、どの段階にあるか。: 実施済み（原文: 「「2025年6月に新作研修を30本、動画を26本リリースしました」」）
- 契約の締結や機関決定について、どこまで書かれているか。: 合意の記載なし（原文: 「契約・合意・決議に関する記載はない。」）
- 開始日・発売日・稼働日など、この事柄が効力を持つ時期はどこまで具体的に示されているか。: 年月まで（原文: 「「2025年6月に新作研修を30本、動画を26本リリース」」）
- この発表は初出か、既に発表済みの取り組みの続報か、繰り返される事柄の今回分か。: 繰り返しの今回分（原文: 「表に「25年9月期」の月別実績として10月から6月までのリリース本数を掲載している。」）
- 発表は、対象の事柄が起きる前か、同日か、起きた後か。: 事後の報告（原文: 「発表日は「2025年7月18日」、対象は「2025年6月に…リリースしました」。」）
- 会社はこの内容をどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「リリースしましたので、お知らせします」」）
- 相手先はどのような主体として示されているか。: 相手先なし（原文: 「相手先の社名に関する記載はない。」）
- 相手先は、この発表においてどの役割か。: 相手先なし（原文: 「提携先・導入先・受注先の記載はない。」）
- 相手先の所在地・資本金・事業内容など、会社概要が記載されているか。: なし（原文: 「相手先の所在地・資本金・事業内容等の記載はない。」）
- 相手先が当社の子会社・グループ会社・役員・大株主など、既存の関係先だと書かれているか。: なし（原文: 「子会社・役員・大株主等との関係に関する記載はない。」）
- 提供先・導入先・受注先の実名が示されているか。: なし（原文: 「提供先・導入先・受注先の実名は記載されていない。」）
- この発表に付いている数値のうち、最も具体的なものはどれか。: 物量・能力（原文: 「「新作研修を30本、動画を26本」「期初来累計」」）
- 示された数値は、どういう性質の数か。: 期間の実績（原文: 「「6月にリリースした新作研修 30本」「期初来累計」」）
- 書かれている主要な事実を、社外の資料で確かめる手段があるか。: 自社調べ（原文: 「「当社はこの度、2025年6月に…リリースしました」」）
- 主要な主張に、検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年6月」「新作研修30本、動画26本」」）
- 会社はこの件を、将来の収益にどう結びつけているか。: 戦略との関係のみ（原文: 「「年間610本を目標」「目標に対する進捗率」」）
- 業績への影響について、どう書かれているか。: 業績に触れず（原文: 「売上・利益への影響に関する記載はない。」）
- この発表が扱っている事柄の種類はどれか。: 収益に直結（原文: 「「新作研修」「動画教材」「所要時間や価格も一覧でご確認いただけます」」）
- この事柄はどこまでの広がりを持つと書かれているか。: 連結全体（原文: 「「年間610本を目標」「新作研修、動画（eラーニング）の開発本数」」）
- 会社の製品・サービスにとって、これはどういう新しさか。: 既存領域の新製品（原文: 「「新作研修」「新作動画教材」」）
- 発表の中心にある製品・サービス・成果は、誰のものか。: 自社の製品（原文: 「「当社…日々新作コンテンツの開発を行う」「開発しました」」）
- 発表の対象が当社本体ではなく、子会社・グループ会社の事柄か。: なし（原文: 「「株式会社インソース（…以下『当社』）」」）
- 「初」「唯一」「No.1」などの優位性の主張があるか、あるとすれば根拠は示されているか。: 優位性の主張なし（原文: 「優位性を示す表現の記載はない。」）
- この事柄の地理的な範囲はどこか。: 記載なし（原文: 「地域範囲に関する記載はない。」）
- 実際に使われている・売れていることを示す記載はどの程度あるか。: 利用実績の記載なし（原文: 「利用企業名・導入社数・利用件数の記載はない。」）
- 競合製品や従来手法との違いが、具体的に述べられているか。: なし（原文: 「競合・従来手法との違いに関する記載はない。」）
- 製品名・型番・規格名・特許や認証の番号など、後から特定できる固有の識別子が示されているか。: あり（原文: 「「Gemini（ジェミニ）の使い方講座～Webブラウジング機能で業務を効率化させる」」）
- この書類はどの様式で書かれているか。: 適時開示の様式（原文: 「「各位」「会社名」「代表者名」「（コード番号：6200 東証プライム）」「お問合せ先」」）
- 評価を表す表現がどれだけ使われているか。: 抑制的（原文: 「月別の開発本数と講座内容を中心に記載している。」）
- 前提条件・不確実性・将来見通しに関する注意書きが付されているか。: なし（原文: 「リスク・不確実性・将来見通しに関する注意書きはない。」）