# インソース（6200） 2024年度新入社員の傾向「できる/できない/意図的にやらない」の３極化～約３万７千名の新入社員の分析

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6200/disclosure/20240422573722
種別: その他開示
開示日: 2024-04-22
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企業ページ: https://komori.app/company/6200

## 何が変わったか

2024年度の新入社員研修を受講した約3万7千名の分析結果を公表した。新人の行動やコミュニケーションが、自発的にできる層、指示があればできる層、意図的に従わない層の3つに分かれる傾向が見られたとしている。

## 会社が挙げた理由

2024年4月1日～15日に実施した新入社員研修について、登壇した講師やアシスタント講師などからの声、および新人8大スキルアセスメントの受検結果をもとに分析したため。

## 開示の要点

- 対象製品・サービス名: 新入社員研修、新人８大スキルアセスメント
- 相手先: not_disclosed
- 相手先の概要: not_disclosed
- 当社との関係: not_disclosed
- 契約金額: not_disclosed
- 提供価格: not_disclosed
- 契約締結日: not_disclosed
- 提供開始日: 2024年4月1日～15日（新入社員研修の実施実績）
- 適用分野: 新入社員教育・人材育成
- 受賞名・認証名: not_disclosed
- 授与・認証機関: not_disclosed
- 登録番号・有効期限: not_disclosed
- 拠点所在地: not_disclosed
- 拠点の規模: not_disclosed
- 定量的な効果: スキルチェック合計点数はこの6年上昇傾向。2024年のスキル別テストでは「マインド」が最高スコア、「マナー」「文書」は低スコア（受検者計134名）
- 利用実績: 2024年4月1日～15日の新入社員研修受講者数は累計37,371名（うちオンライン2,199名）
- 業績への影響: not_disclosed
- 出典: 講師・アシスタント講師などからの声、新人８大スキルアセスメント受検結果

## 評価の根拠

- この発表が扱う事柄は、どの段階にあるか。: 実施済み（原文: 「「2024年4月1日～15日の15日間で、新入社員研修の受講者数は累計37,371名」」）
- 契約の締結や機関決定について、どこまで書かれているか。: 合意の記載なし（原文: 「契約・決議に関する記載なし」）
- 開始日・発売日・稼働日など、この事柄が効力を持つ時期はどこまで具体的に示されているか。: 年月日まで（原文: 「「2024年4月1日～15日」」）
- 発表は、対象の事柄が起きる前か、同日か、起きた後か。: 事後の報告（原文: 「「研修の結果を分析した」」）
- 会社はこの内容をどれだけ断定的に書いているか。: 概ね断定的（原文: 「「３極化傾向が見られました」「ようです」「数値は速報値」」）
- 相手先はどのような主体として示されているか。: 相手先なし（原文: 「相手先の記載なし」）
- 相手先は、この発表においてどの役割か。: 相手先なし（原文: 「相手先の記載なし」）
- 相手先の所在地・資本金・事業内容など、会社概要が記載されているか。: なし（原文: 「相手先の記載なし」）
- 提供先・導入先・受注先の実名が示されているか。: なし（原文: 「受講者数のみ記載」）
- この発表に付いている数値のうち、最も具体的なものはどれか。: 累計の利用実績（原文: 「「受講者数は累計37,371名」」）
- 示された数値は、どういう性質の数か。: 開始からの累計（原文: 「「2024年4月1日～15日」「受講者数は累計37,371名」」）
- 書かれている主要な事実を、社外の資料で確かめる手段があるか。: 自社調べ（原文: 「「約3万7千名に行った…新人研修の結果を分析」」）
- 主要な主張に、検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年4月1日～15日」「累計37,371名」「2024年4月15日現在」「受検者計134名」」）
- 会社はこの件を、将来の収益にどう結びつけているか。: 収益に触れず（原文: 「「これらのギャップを踏まえた新人教育施策を行う必要があります」」）
- 業績への影響について、どう書かれているか。: 業績に触れず（原文: 「業績への影響に関する記載なし」）
- この発表が扱っている事柄の種類はどれか。: 収益に直結（原文: 「「年間約74万名に研修を提供する株式会社インソース」「新入社員研修の受講者数」」）
- この事柄はどこまでの広がりを持つと書かれているか。: 連結全体（原文: 「「年間約74万名に研修を提供する」」）
- 会社の製品・サービスにとって、これはどういう新しさか。: 製品に変化なし（原文: 「「新人の傾向についてお知らせ」」）
- 発表の中心にある製品・サービス・成果は、誰のものか。: 自社の製品（原文: 「「当社…新入社員研修の結果を分析」」）
- 発表の対象が当社本体ではなく、子会社・グループ会社の事柄か。: なし（原文: 「「株式会社インソース」」）
- 「初」「唯一」「No.1」などの優位性の主張があるか、あるとすれば根拠は示されているか。: 優位性の主張なし（原文: 「優位性を示す表現なし」）
- 実際に使われている・売れていることを示す記載はどの程度あるか。: 件数のみ（原文: 「「受講者数は累計37,371名」」）
- 競合製品や従来手法との違いが、具体的に述べられているか。: あり（原文: 「「集合型（対面）研修の割合が昨年の約８割から…約９割」「これまで多かった②の指示待ち型の傾向は減少」」）
- 製品名・型番・規格名・特許や認証の番号など、後から特定できる固有の識別子が示されているか。: あり（原文: 「「参考】新人８大スキルアセスメント」」）
- この書類はどの様式で書かれているか。: 適時開示の様式（原文: 「「各位」「会社名 株式会社インソース」「コード番号：6200」「お問合せ先」」）
- 評価を表す表現がどれだけ使われているか。: 抑制的（原文: 「「３極化傾向」「スキルチェック合計点数は上昇傾向」」）
- 前提条件・不確実性・将来見通しに関する注意書きが付されているか。: あり（原文: 「「数値は速報値にて決算発表時の数値と異なる場合があります」「その正確性を完全に保証するものではありません」」）