# インソース（6200） 「コンサルタント養成シリーズ」研修を新たに５本開発～「考える力」、「調査する力」など、５つの能力開発支援を開始

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6200/disclosure/20231220505894
種別: その他開示
開示日: 2023-12-20
Komoriの読み（0-100）: 55
企業ページ: https://komori.app/company/6200

## 何が変わったか

インソースが、コンサルタントに必要な「考える力」「問題を発見する力」「調査する力」「資料化する力」「対話する力」を学ぶ新しい研修を5本開発し、提供を始めた。

## 会社が挙げた理由

業務改善やDX推進、顧客へのソリューション提案、経営層向けの新規事業提案など、多くのビジネス場面でコンサルティングスキルが必要とされているため。

## 開示の要点

- 対象製品・サービス名: 【コンサルタント養成シリーズ】「考える力」養成研修（1日間）、【コンサルタント養成シリーズ】「問題を発見する力」養成研修（1日間）、【コンサルタント養成シリーズ】「調査する力」養成研修（1日間）、【コンサルタント養成シリーズ】「資料化する力」養成研修（1日間）、【コンサルタント養成シリーズ】「対話する力」養成研修（1日間）
- 相手先: not_disclosed
- 相手先の概要: not_disclosed
- 当社との関係: not_disclosed
- 契約金額: not_disclosed
- 提供価格: not_disclosed
- 契約締結日: not_disclosed
- 提供開始日: 2023年12月20日（提供開始を発表）
- 適用分野: 業務改善、DX推進、顧客へのソリューション提案、経営層向けの新規事業提案
- 受賞名・認証名: not_disclosed
- 授与・認証機関: not_disclosed
- 登録番号・有効期限: not_disclosed
- 拠点所在地: not_disclosed
- 拠点の規模: not_disclosed
- 定量的な効果: not_disclosed
- 利用実績: not_disclosed
- 業績への影響: not_disclosed
- 出典: not_disclosed

## 評価の根拠

- この発表が扱う事柄は、どの段階にあるか。: 実施済み（原文: 「「新たに5本の新作研修を開発いたしました」「5つの能力開発支援を開始」」）
- 契約の締結や機関決定について、どこまで書かれているか。: 合意の記載なし（原文: 「契約・決議に関する記載なし」）
- 開始日・発売日・稼働日など、この事柄が効力を持つ時期はどこまで具体的に示されているか。: 年月日まで（原文: 「2023年12月20日」「能力開発支援を開始」」）
- この発表は初出か、既に発表済みの取り組みの続報か、繰り返される事柄の今回分か。: 初出（原文: 「「コンサルタント養成シリーズ」研修を新たに5本開発」）
- 発表は、対象の事柄が起きる前か、同日か、起きた後か。: 同日の発表（原文: 「2023年12月20日」「能力開発支援を開始」」）
- 会社はこの内容をどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「開発いたしました」「開始」」）
- 相手先はどのような主体として示されているか。: 相手先なし（原文: 「相手先の記載なし」）
- 相手先は、この発表においてどの役割か。: 相手先なし（原文: 「相手先の記載なし」）
- 相手先の所在地・資本金・事業内容など、会社概要が記載されているか。: なし（原文: 「相手先の記載なし」）
- 相手先が当社の子会社・グループ会社・役員・大株主など、既存の関係先だと書かれているか。: なし（原文: 「子会社・役員・大株主等に関する記載なし」）
- 提供先・導入先・受注先の実名が示されているか。: なし（原文: 「提供先・導入先の記載なし」）
- この発表に付いている数値のうち、最も具体的なものはどれか。: 物量・能力（原文: 「「新たに5本」」）
- 示された数値は、どういう性質の数か。: 時点の値（原文: 「「新たに5本の新作研修を開発」」）
- 書かれている主要な事実を、社外の資料で確かめる手段があるか。: 自社調べ（原文: 「「現在4,156種類…のカリキュラムを提供している当社」」）
- 主要な主張に、検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「新たに5本」「2023年12月20日」」）
- 会社はこの件を、将来の収益にどう結びつけているか。: 収益の柱と位置づけ（原文: 「「組織の業績向上につながる教育機会の提供に努めてまいります」」）
- 業績への影響について、どう書かれているか。: 影響ありだが数値なし（原文: 「「組織の業績向上につながる教育機会」」）
- この発表が扱っている事柄の種類はどれか。: 収益に直結（原文: 「研修コンテンツを「開発」し、「お申込み・お問合せ先」を案内」）
- この事柄はどこまでの広がりを持つと書かれているか。: 一事業・一セグメント（原文: 「「講師派遣型研修」「コンサルタント養成シリーズ」」）
- 会社の製品・サービスにとって、これはどういう新しさか。: 既存領域の新製品（原文: 「「新たに5本の新作研修を開発」」）
- 発表の中心にある製品・サービス・成果は、誰のものか。: 自社の製品（原文: 「「コンテンツを自社開発」」）
- 発表の対象が当社本体ではなく、子会社・グループ会社の事柄か。: なし（原文: 「「株式会社インソース（以下『当社』）」」）
- 「初」「唯一」「No.1」などの優位性の主張があるか、あるとすれば根拠は示されているか。: 優位性の主張なし（原文: 「該当する優位性表現なし」）
- 実際に使われている・売れていることを示す記載はどの程度あるか。: 利用実績の記載なし（原文: 「導入・利用実績の記載なし」）
- 競合製品や従来手法との違いが、具体的に述べられているか。: なし（原文: 「競合比較に関する記載なし」）
- 製品名・型番・規格名・特許や認証の番号など、後から特定できる固有の識別子が示されているか。: あり（原文: 「各研修名およびURLの記載」）
- この書類はどの様式で書かれているか。: 適時開示の様式（原文: 「「各位」「会社名」「代表者名（コード番号：6200 東証プライム）」「お問合せ先」」）
- 評価を表す表現がどれだけ使われているか。: 一部に強調（原文: 「「いち早く開発」「効果的に高め」」）
- 前提条件・不確実性・将来見通しに関する注意書きが付されているか。: なし（原文: 「リスク・不確実性に関する注意書きなし」）