# インソース（6200） 23年８月に新作研修30本、動画17本をリリースいたしました～OJTガイドブック作成ワークショップ Google アナリティクス4（GA4）の使い方講座 など

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6200/disclosure/20230925557638
種別: その他開示
開示日: 2023-09-25
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/6200

## 何が変わったか

2023年8月に、新しい研修30本と動画教材17本を追加公開した。研修・動画の開発目標に対する期初からの累計進捗も更新した。

## 会社が挙げた理由

年間560本を目標に、日々新作コンテンツを開発しているため。

## 開示の要点

- 対象製品・サービス名: 新作研修、動画教材（eラーニング）、プレゼン資料作成研修～図・表・グラフを使って伝えたいメッセージを表現する、OJTガイドブック作成ワークショップ、Google アナリティクス4（GA4）の使い方講座～触って学ぶ、必要なデータの見方
- 相手先: not_disclosed
- 相手先の概要: not_disclosed
- 当社との関係: not_disclosed
- 契約金額: not_disclosed
- 提供価格: not_disclosed
- 契約締結日: not_disclosed
- 提供開始日: 2023年8月（リリース実績）
- 適用分野: AI・RPA、グローバル人材育成、管理職向けマネジメント、研修講師養成、OA/ITスキル、コミュニケーション、WEBマーケティング、資料作成、マーケティング、部下指導・OJT関連、ダイバーシティ推進、リーダーシップ、リスクマネジメント、学生・内定者向け、業種別（保険業界向け）、新人・若手向け、法務、人事・採用担当者向け、法律・制度、キャリアデザイン・年代別、ヘルスケア・労務管理、財務・管理会計、コミュニケーション、ダイバーシティ、業務改善・マニュアル作成、ハラスメント防止、DX概論・データ活用、マネジメント、論理的思考力
- 受賞名・認証名: not_disclosed
- 授与・認証機関: not_disclosed
- 登録番号・有効期限: not_disclosed
- 拠点所在地: 東京本部：東京都荒川区
- 拠点の規模: not_disclosed
- 定量的な効果: not_disclosed
- 利用実績: not_disclosed
- 業績への影響: not_disclosed
- 出典: not_disclosed

## 評価の根拠

- この発表が扱う事柄は、どの段階にあるか。: 実施済み（原文: 「2023年8月に新作研修を30本、動画を17本リリースしました」）
- 契約の締結や機関決定について、どこまで書かれているか。: 合意の記載なし（原文: 「契約・決議に関する記載なし」）
- 開始日・発売日・稼働日など、この事柄が効力を持つ時期はどこまで具体的に示されているか。: 年月まで（原文: 「23年8月に新作研修30本、動画17本をリリース」）
- この発表は初出か、既に発表済みの取り組みの続報か、繰り返される事柄の今回分か。: 繰り返しの今回分（原文: 「8月にリリースした新作研修30本／動画17本」）
- 発表は、対象の事柄が起きる前か、同日か、起きた後か。: 事後の報告（原文: 「2023年9月25日／2023年8月に…リリースしました」）
- 会社はこの内容をどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「リリースしましたので、お知らせします」）
- 相手先はどのような主体として示されているか。: 相手先なし（原文: 「相手先に関する記載なし」）
- 相手先は、この発表においてどの役割か。: 相手先なし（原文: 「相手先に関する記載なし」）
- 相手先の所在地・資本金・事業内容など、会社概要が記載されているか。: なし（原文: 「相手先の会社概要に関する記載なし」）
- 相手先が当社の子会社・グループ会社・役員・大株主など、既存の関係先だと書かれているか。: なし（原文: 「子会社・役員・大株主等との関係に関する記載なし」）
- 提供先・導入先・受注先の実名が示されているか。: なし（原文: 「提供先・導入先・受注先の記載なし」）
- この発表に付いている数値のうち、最も具体的なものはどれか。: 効果の実測値（原文: 「研修30本、動画17本／期初来累計／目標に対する進捗率94.9％、135.0％、91.4％」）
- 示された数値は、どういう性質の数か。: 期間の実績（原文: 「23年8月／期初来累計」）
- 書かれている主要な事実を、社外の資料で確かめる手段があるか。: 自社調べ（原文: 「当社は…新作研修を30本、動画を17本リリースしました」）
- 主要な主張に、検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「2023年8月に…30本、動画17本」）
- 会社はこの件を、将来の収益にどう結びつけているか。: 戦略との関係のみ（原文: 「年間560本を目標に日々新作コンテンツの開発」）
- 業績への影響について、どう書かれているか。: 業績に触れず（原文: 「業績への影響に関する記載なし」）
- この発表が扱っている事柄の種類はどれか。: 収益に直結（原文: 「新作研修、動画教材をリリース」）
- この事柄はどこまでの広がりを持つと書かれているか。: 連結全体（原文: 「年間560本を目標／新作研修30本、動画17本」）
- 会社の製品・サービスにとって、これはどういう新しさか。: 既存領域の新製品（原文: 「新作研修、動画教材をリリース」）
- 発表の中心にある製品・サービス・成果は、誰のものか。: 自社の製品（原文: 「当社は…新作コンテンツの開発を行う／リリースしました」）
- 発表の対象が当社本体ではなく、子会社・グループ会社の事柄か。: なし（原文: 「会 社 名 株式会社インソース」）
- 「初」「唯一」「No.1」などの優位性の主張があるか、あるとすれば根拠は示されているか。: 優位性の主張なし（原文: 「該当する優位性表現なし」）
- この事柄の地理的な範囲はどこか。: 記載なし（原文: 「地理的範囲に関する記載なし」）
- 実際に使われている・売れていることを示す記載はどの程度あるか。: 利用実績の記載なし（原文: 「利用実績に関する記載なし」）
- 競合製品や従来手法との違いが、具体的に述べられているか。: あり（原文: 「従来のGoogleアナリティクスとの違い」）
- 製品名・型番・規格名・特許や認証の番号など、後から特定できる固有の識別子が示されているか。: あり（原文: 「Google アナリティクス 4（GA4）の使い方講座」）
- この書類はどの様式で書かれているか。: 適時開示の様式（原文: 「各位／会社名・代表者名／（コード番号：6200 東証プライム）／お問合せ先／以 上」）
- 評価を表す表現がどれだけ使われているか。: 一部に強調（原文: 「明日からの資料作成にすぐに応用していただける実用的なプログラム」）
- 前提条件・不確実性・将来見通しに関する注意書きが付されているか。: なし（原文: 「前提条件・不確実性に関する注意書きなし」）