# インソース（6200） 動画レンタル付き公開講座「『全力演習』シリーズ」をリリース～事前に動画教材を視聴した上で実践ワーク中心の研修を受講することで学びの時間を効率化

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6200/disclosure/20221118568583
種別: その他開示
開示日: 2022-11-18
Komoriの読み（0-100）: 55
企業ページ: https://komori.app/company/6200

## 何が変わったか

インソースが、事前に動画教材を視聴してから実践ワーク中心の半日研修を受ける公開講座「ENERGY SESSION 全力演習シリーズ」を新たに開始し、3本の研修を追加した。

## 会社が挙げた理由

テレワークの浸透に伴い、対面型・オンライン型・動画レンタルなど多様な働き方に合わせた教育手段への要望が増えているため。

## 開示の要点

- 対象製品・サービス名: 動画レンタル付き公開講座『ENERGY SESSION 全力演習シリーズ』、【全力演習】Ｚ世代の育て方～事前視聴動画と実践ワークで学ぶ、【全力演習】成果を見据えたプレゼンテーションテクニック～事前視聴動画と実践ワークで学ぶ、【全力演習】テレワークでのメンタルヘルス（ラインケア）～事前視聴動画と実践ワークで学ぶ
- 相手先: not_disclosed
- 相手先の概要: not_disclosed
- 当社との関係: not_disclosed
- 契約金額: not_disclosed
- 提供価格: WEBinsource会員価格24,400円、通常価格26,400円（税込）、人財育成スマートパック100pt
- 契約締結日: not_disclosed
- 提供開始日: 2022年11月18日リリース（実績）
- 適用分野: 人材育成・研修、テレワーク、メンタルヘルス、プレゼンテーション、若手世代の育成
- 受賞名・認証名: not_disclosed
- 授与・認証機関: not_disclosed
- 登録番号・有効期限: not_disclosed
- 拠点所在地: not_disclosed
- 拠点の規模: not_disclosed
- 定量的な効果: 1日研修を半日で受講可能。1日研修と同等の学びを得られると記載
- 利用実績: オンライン公開講座年間84,737名（2021年10月～2022年9月実績）、動画レンタルサービス年間14,379名（2021年10月～2022年9月実績）
- 業績への影響: not_disclosed
- 出典: not_disclosed

## 評価の根拠

- この発表が扱う事柄は、どの段階にあるか。: 実施済み（原文: 「「この度、事前視聴動画教材付きの公開講座『全力演習』シリーズとして、新たに３本の新作研修を開発しました」／「リリース」」）
- 契約の締結や機関決定について、どこまで書かれているか。: 合意の記載なし（原文: 「契約・決議に関する記載なし」）
- 開始日・発売日・稼働日など、この事柄が効力を持つ時期はどこまで具体的に示されているか。: 年月日まで（原文: 「「2022 年 11 月 18 日」／表題「リリース」」）
- この発表は初出か、既に発表済みの取り組みの続報か、繰り返される事柄の今回分か。: 初出（原文: 「「新たに３本の新作研修を開発しました」」）
- 発表は、対象の事柄が起きる前か、同日か、起きた後か。: 同日の発表（原文: 「「2022 年 11 月 18 日」／「リリース」」）
- 会社はこの内容をどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「開発しました」「受講可能になります」「お申込みいただけます」」）
- 相手先はどのような主体として示されているか。: 相手先なし（原文: 「相手先の記載なし」）
- 相手先は、この発表においてどの役割か。: 相手先なし（原文: 「相手先の記載なし」）
- 相手先の所在地・資本金・事業内容など、会社概要が記載されているか。: なし（原文: 「相手先の記載なし」）
- 提供先・導入先・受注先の実名が示されているか。: なし（原文: 「導入先・受注先の記載なし」）
- この発表に付いている数値のうち、最も具体的なものはどれか。: 価格（原文: 「「WEBinsource 会員価格 ¥ 24,400 通常価格 ¥ 26,400（税込）」」）
- 示された数値は、どういう性質の数か。: 期間の実績（原文: 「「価格（税込）」「会員価格」「通常価格」」）
- 書かれている主要な事実を、社外の資料で確かめる手段があるか。: 自社調べ（原文: 「「現在、年間84,737名の方にオンラインの公開講座を受講いただいています」／「動画レンタルサービスの受講者数は年間14,379名」」）
- 主要な主張に、検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年10月～2022年9月実績」／「¥24,400」「¥26,400」／「2023/2/22」」）
- 会社はこの件を、将来の収益にどう結びつけているか。: 収益に触れず（原文: 「将来の売上・利益・収益の柱に関する記載なし」）
- 業績への影響について、どう書かれているか。: 業績に触れず（原文: 「業績影響に関する記載なし」）
- この発表が扱っている事柄の種類はどれか。: 収益に直結（原文: 「「価格（税込）」／「お申込方法」」）
- この事柄はどこまでの広がりを持つと書かれているか。: 一事業・一セグメント（原文: 「「公開講座」「動画レンタルサービス」」）
- 会社の製品・サービスにとって、これはどういう新しさか。: 既存領域の新製品（原文: 「「新たに３本の新作研修を開発しました」」）
- 発表の中心にある製品・サービス・成果は、誰のものか。: 自社の製品（原文: 「「インソースでは」／「新作研修を開発しました」」）
- 発表の対象が当社本体ではなく、子会社・グループ会社の事柄か。: なし（原文: 「「株式会社インソース（…以下『当社』）」／「当社では」」）
- 「初」「唯一」「No.1」などの優位性の主張があるか、あるとすれば根拠は示されているか。: 優位性の主張なし（原文: 「該当する優位性表現なし」）
- この事柄の地理的な範囲はどこか。: 記載なし（原文: 「地理的範囲に関する記載なし」）
- 実際に使われている・売れていることを示す記載はどの程度あるか。: 件数のみ（原文: 「「年間84,737名」／「年間14,379名」」）
- 競合製品や従来手法との違いが、具体的に述べられているか。: あり（原文: 「「研修の手法も対面型だけでなくオンライン形式が登場」／「１日研修を半日でコンパクトに受講可能」」）
- 製品名・型番・規格名・特許や認証の番号など、後から特定できる固有の識別子が示されているか。: あり（原文: 「「ENERGY SESSION 全力演習シリーズ」／各研修名・URL」）
- この書類はどの様式で書かれているか。: 適時開示の様式（原文: 「「各位」／「会社名 株式会社インソース」／「コード番号：6200」／「【お問合せ先】」」）
- 評価を表す表現がどれだけ使われているか。: 一部に強調（原文: 「「学びの時間を効率化」／「１日研修と同等の学び」／「定着にも効果的」」）
- 前提条件・不確実性・将来見通しに関する注意書きが付されているか。: なし（原文: 「前提条件・不確実性に関する注意書きなし」）