# インソース（6200） Python を活用するための新作研修、動画・e ラーニング５本を開発～プログラミング未経験の方から経験者の方まで幅広いニーズに対応

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6200/disclosure/20220627588425
種別: その他開示
開示日: 2022-06-27
Komoriの読み（0-100）: 48
企業ページ: https://komori.app/company/6200

## 何が変わったか

Pythonを学ぶための研修4本と動画教材1本、計5本を新たに開発し、初心者から経験者、管理職まで対応できる教育メニューを拡充した。各講座の開催日程と価格も示している。

## 会社が挙げた理由

Pythonを組織内で活用するさまざまな人のレベルやニーズに対応し、教育内容を拡充するため。

## 開示の要点

- 対象製品・サービス名: Python学院～Excelのデータ転記からプログラミングを始める（2日間）、Python学院～スクレイピング入門編（1日間）、Python学院～アルゴリズム思考力向上編（1日間）、【全力解説】管理職のためのPython理解研修～Pythonを使った業務効率化のイメージを掴む、（動画教材）操作画面を見ながら学べるPython～Excel操作自動化講座
- 相手先: not_disclosed
- 相手先の概要: not_disclosed
- 当社との関係: not_disclosed
- 契約金額: not_disclosed
- 提供価格: Excelのデータ転記からプログラミングを始める：通常73,200円、会員67,200円、スマートパック・バリューパック280pt、スクレイピング入門編：通常36,600円、会員33,600円、スマートパック・バリューパック140pt、アルゴリズム思考力向上編：通常36,600円、会員33,600円、スマートパック・バリューパック140pt、管理職のためのPython理解研修：通常21,300円、会員20,300円、スマートパック・バリューパック80pt、Python～Excel操作自動化講座：通常・会員1,100,000円、スマートパック・バリューパック4,500pt
- 契約締結日: not_disclosed
- 提供開始日: 公開講座：2022年7月6日以降の日程（予定）、動画教材：not_disclosed
- 適用分野: 組織内でのPython活用、Excel操作自動化、Web上の情報収集（スクレイピング）、業務効率化、AI開発・機械学習、業務システム開発、スマホアプリ開発、IoTシステム開発
- 受賞名・認証名: not_disclosed
- 授与・認証機関: not_disclosed
- 登録番号・有効期限: not_disclosed
- 拠点所在地: 東京都荒川区（東京本部）
- 拠点の規模: not_disclosed
- 定量的な効果: not_disclosed
- 利用実績: Python学院は2021年7月に開校
- 業績への影響: not_disclosed
- 出典: not_disclosed

## 評価の根拠

- この発表が扱う事柄は、どの段階にあるか。: 実施済み（原文: 「「この度、新作コンテンツを5本開発いたしました」」）
- 契約の締結や機関決定について、どこまで書かれているか。: 合意の記載なし（原文: 「契約・決議に関する記載なし」）
- 開始日・発売日・稼働日など、この事柄が効力を持つ時期はどこまで具体的に示されているか。: 年月日まで（原文: 「「公開講座オンライン開催日程：7/6（水）～7（木）」」）
- この発表は初出か、既に発表済みの取り組みの続報か、繰り返される事柄の今回分か。: 続報（原文: 「「Python学院は2021年7月の開校以来」」「この度、新作コンテンツを追加し」」）
- 発表は、対象の事柄が起きる前か、同日か、起きた後か。: 同日の発表（原文: 「「この度、新作コンテンツを5本開発いたしましたので、お知らせします」」）
- 会社はこの内容をどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「5本開発いたしました」」）
- 相手先はどのような主体として示されているか。: 相手先なし（原文: 「相手先の記載なし」）
- 相手先は、この発表においてどの役割か。: 相手先なし（原文: 「相手先の記載なし」）
- 相手先の所在地・資本金・事業内容など、会社概要が記載されているか。: なし（原文: 「相手先の記載なし」）
- 相手先が当社の子会社・グループ会社・役員・大株主など、既存の関係先だと書かれているか。: なし（原文: 「子会社・役員・大株主などの関係先に関する記載なし」）
- 提供先・導入先・受注先の実名が示されているか。: なし（原文: 「提供先・導入先の実名の記載なし」）
- この発表に付いている数値のうち、最も具体的なものはどれか。: 価格（原文: 「「公開講座価格:通常73,200円」など」）
- 示された数値は、どういう性質の数か。: 時点の値（原文: 「「公開講座オンライン開催日程」および「公開講座価格」」）
- 書かれている主要な事実を、社外の資料で確かめる手段があるか。: 自社調べ（原文: 「「年間500本を目標に日々新作開発を行うR&D企業」」）
- 主要な主張に、検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「新作研修、動画・eラーニング5本を開発」および各開催日程・価格」）
- 会社はこの件を、将来の収益にどう結びつけているか。: 収益に触れず（原文: 「「今後とも、組織における課題に応じたコンテンツ開発を迅速に行ってまいります」」）
- 業績への影響について、どう書かれているか。: 業績に触れず（原文: 「業績への影響に関する記載なし」）
- この発表が扱っている事柄の種類はどれか。: 収益に直結（原文: 「各サービスの「公開講座価格」および動画教材の「価格」」）
- この事柄はどこまでの広がりを持つと書かれているか。: 一事業・一セグメント（原文: 「「Python学院」および「新作コンテンツを追加」」）
- 会社の製品・サービスにとって、これはどういう新しさか。: 既存領域の新製品（原文: 「「新作コンテンツを追加し」」）
- 発表の中心にある製品・サービス・成果は、誰のものか。: 自社の製品（原文: 「「当社はこの度…コンテンツを5本開発」」）
- 発表の対象が当社本体ではなく、子会社・グループ会社の事柄か。: なし（原文: 「「会社名 株式会社インソース」」）
- 「初」「唯一」「No.1」などの優位性の主張があるか、あるとすれば根拠は示されているか。: 優位性の主張なし（原文: 「優位性を示す表現の記載なし」）
- この事柄の地理的な範囲はどこか。: 記載なし（原文: 「「東京本部：東京都荒川区」」）
- 実際に使われている・売れていることを示す記載はどの程度あるか。: 利用実績の記載なし（原文: 「利用実績・導入実績の記載なし」）
- 競合製品や従来手法との違いが、具体的に述べられているか。: なし（原文: 「競合比較の記載なし」）
- 製品名・型番・規格名・特許や認証の番号など、後から特定できる固有の識別子が示されているか。: あり（原文: 「各研修名およびURLの記載」）
- この書類はどの様式で書かれているか。: 適時開示の様式（原文: 「「各位」「会社名 株式会社インソース」「コード番号：6200」「お問合せ先」」）
- 評価を表す表現がどれだけ使われているか。: 一部に強調（原文: 「「応用範囲が非常に広い言語」「便利な技術・テクニック」」）
- 前提条件・不確実性・将来見通しに関する注意書きが付されているか。: なし（原文: 「前提条件・不確実性・将来見通しの注意書きなし」）