# メタリアル（6182） 2027年２月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6182/disclosure/20261015551610
種別: 決算
開示日: 2026-10-15
Komoriの読み（0-100）: 64
企業ページ: https://komori.app/company/6182

## 何が変わったか

中間期は売上高が前年同期比14.5％減となり、営業・経常・最終損益の赤字がいずれも拡大した。通期予想は据え置いたが、新サービスの業績影響は合理的な算定が困難としている。

## 会社が挙げた理由

AI事業は前期からの受注高減少により減収となり、生成AI関連の一過性費用も発生した。HT事業は受注高の減少で減収・減益となった一方、メタバース事業は投資額の削減、AI/MV Marketing事業は株式会社STUDIO55の受注が堅調に推移したことにより損失発生額が縮小した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年3月1日〜2026年8月31日
- 売上高: {"value":1883,"unit":"百万円","yoy_pct":-14.5}
- 営業利益: {"value":-107,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":-126,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-116,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △10.67円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":39.7,"前期末":42.9,"unit":"%"}
- 総資産: {"value":4771,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1892,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":28077,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-106312,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":259413,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3085656,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4600,"unit":"百万円","yoy_pct":2.5},"営業利益":{"value":330,"unit":"百万円","yoy_pct":54.2},"経常利益":{"value":290,"unit":"百万円","yoy_pct":58.8},"純利益":{"value":160,"unit":"百万円","yoy_pct":231.9}}
- 業績予想の修正: {"有無":"無"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"－","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"AI事業":{"受注高":{"value":1163275,"unit":"千円"}},"受注残高":"not_disclosed"}
- 減価償却費: {"value":93441,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":17003,"unit":"千円","対象資産":"AI事業の機械翻訳のT-4OOに係る一部の追加機能の開発に関するソフトウエア仮勘定"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":3377,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除売却損","value":0,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":17003,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"有","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"有無":"無","新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":10888060,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":491,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: AI事業は前期からの受注高減少により減収となり、構造改革による経費削減があったものの生成AI関連の一過性費用が発生した。HT事業は受注高減少により減収・減益。メタバース事業は投資額削減により損失縮小。AI/MV Marketing事業は株式会社STUDIO55の受注が堅調に推移し損失縮小。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「中間期売上高1,883百万円、通期予想売上高4,600百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は前年同期比14.5％減、営業損失107百万円、経常損失126百万円、親会社株主に帰属する中間純損失116百万円。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は2,204百万円から1,883百万円、営業損失は26百万円から107百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失107百万円、経常損失126百万円、親会社株主に帰属する中間純損失116百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益330百万円、対前期増減率54.2％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年2月期の年間配当0.00円、2027年2月期予想0.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄には前期実績および今期予想として0.00円のみ記載。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失17,003千円、うち減損損失17,003千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「将来の使用が見込まれなくなったソフトウエア仮勘定」について17,003千円を減損損失として計上。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「AI事業・HT事業・メタバース事業は減収、AI/MV Marketing事業は前年同期比7.1％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の連結経営成績には売上高、営業利益および増減率の欄はあるが、売上高営業利益率の欄はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は当中間期39.7％、前期末42.9％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは28,077千円の収入、前年同期は332,998千円の収入。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「AI事業は「前期からの受注高減少により」、HT事業は「受注高の減少により」減収。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「AI事業の受注高1,163,275千円、売上高1,142,360千円を記載。一方、生成AI関連の一過性費用や受注堅調の影響額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「構造改革による経費削減」「投資額を減らした結果」「最高精度（完全自動）モードの提供を開始」「営業施策を強化」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は2026年3月1日～2026年8月31日で、売上高1,883百万円、通期売上高予想4,600百万円などを記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新サービス（完全自動翻訳AI）の今期業績への影響の合理的算定が困難」「生成AIの急速な進化」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当中間期は2026年3月1日～2026年8月31日、前年同期は2025年3月1日～2025年8月31日。「連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 見積りの変更（原文: 「「会計上の見積りの変更：有」「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「AI事業の受注高は1,163,275千円。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注高は1,163,275千円」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期戦略としては、『製薬特化エージェンティックAI』を育成事業として位置付け」」）