# メタリアル（6182） 2026年２月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6182/disclosure/20260414504157
種別: 決算
開示日: 2026-04-14
Komoriの読み（0-100）: 61
企業ページ: https://komori.app/company/6182

## 何が変わったか

連結売上高は増え、営業利益と経常利益も大幅に改善した一方、親会社株主に帰属する当期純利益は大きく減少した。AI事業は減収減益だったが、HT事業の増益とメタバース関連事業の赤字縮小により、営業段階では増益となった。

## 会社が挙げた理由

AI事業は前期からの受注高減少により減収・減益となった。HT事業はXtra株式会社の清算により減収となったものの増益となり、メタバース事業とAI/MV Marketing事業は、株式会社STUDIO55のグループインや投資方針などにより損失発生額が縮小した。前期には投資有価証券売却益及び新株予約権戻入益が計上されていたが、当期は該当事項がなかった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年3月1日〜2026年2月28日
- 売上高: {"value":4487,"unit":"百万円","yoy_pct":9.9}
- 営業利益: {"value":214,"unit":"百万円","yoy_pct":82.4}
- 経常利益: {"value":182,"unit":"百万円","yoy_pct":61.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":48,"unit":"百万円","yoy_pct":-83.9}
- １株当たり当期純利益: 4.43円
- 売上高営業利益率: 4.8%
- 自己資本比率: {"当期末":"42.9%","前期末":"39.8%"}
- 総資産: {"value":4676,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2007,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":332,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-156,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-175,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2904,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4600,"unit":"百万円","yoy_pct":2.5},"営業利益":{"value":330,"unit":"百万円","yoy_pct":54.2},"経常利益":{"value":290,"unit":"百万円","yoy_pct":58.8},"純利益":{"value":160,"unit":"百万円","yoy_pct":231.9}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":2648363,"unit":"千円"},"受注残高":"not_disclosed"}
- 減価償却費: {"value":229735,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":39770,"unit":"千円","対象資産":["工具、器具及び備品（70千円）","ソフトウエア仮勘定（30,259千円）","ソフトウエア（9,440千円）"]}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","金額":3578,"単位":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除売却損","金額":0,"単位":"千円"},{"項目":"減損損失","金額":39770,"単位":"千円"},{"項目":"事務所移転費用","金額":2788,"単位":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"－"},"除外":{"社数":2,"社名":["Xtra株式会社","RPAコンサルティング合同会社"]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家、アナリスト及び長期保有の個人株主向け）
- 期末発行済株式数: 10888060
- 期末自己株式数: 490
- 業績の増減要因: AI事業は前期からの受注高減少により減収・減益。HT事業はXtra株式会社の清算により減収となったが増益。メタバース事業は株式会社STUDIO55のグループインと投資額の削減により損失が縮小し、AI/MV Marketing事業は同社のグループインにより大幅増収となり損失が縮小。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題が「2026年２月期 決算短信」で、2026年２月期の連結業績を通期で記載している。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「2026年２月期の実績と、2027年２月期の通期予想が記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「9.9％増」、営業利益は「82.4％増」、経常利益は「61.9％増」、親会社株主に帰属する当期純利益は「83.9％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高4,487百万円（前年同期比9.9％増）、営業利益214百万円（同82.4％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益214百万円、経常利益182百万円、親会社株主に帰属する当期純利益48百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2027年２月期の営業利益予想は330百万円（対前期増減率54.2％）、2026年２月期実績は214百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年２月期の年間配当金合計は「0.00円」、2027年２月期（予想）も「0.00円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失合計は42,559千円で、その内訳に減損損失39,770千円、事務所移転費用2,788千円がある。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当期において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。」金額合計39,770千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「AI事業のセグメント利益は前年同期比44.7％減、HT事業は40.3％増。メタバース事業は損失185,493千円から44,770千円、AI/MV Marketing事業は損失31,298千円から12,958千円に縮小。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は2026年２月期4.8％、2025年２月期2.9％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年２月期42.9％、2025年２月期39.8％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2026年２月期332百万円、2025年２月期61百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: M&A・連結範囲（原文: 「HT事業は「Xtra株式会社の清算により」、メタバース事業及びAI/MV Marketing事業は「株式会社STUDIO55のグループインにより」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「AI事業について「受注高は2,648,363千円（前連結会計年度比12.6％減）」、「売上高は2,822,603千円（前連結会計年度比8.6％減）」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「４つの戦略領域への集中」「メタバース事業における長期成長戦略」「専門分野強化に向けたM&A戦略の推進」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「売上高は4,487,157千円」「営業利益は214,000千円」と記載され、将来情報については「一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年３月１日～2026年２月28日」の期間と、売上高4,487百万円、営業利益214百万円等の数値が記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「報告セグメントの区分を『AI事業』、『HT事業』、『メタバース事業』及び『AI/MV Marketing事業』の４区分に変更」、「前年連結会計年度の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた数値で比較分析」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」、「①以外の会計方針の変更：無」、「会計上の見積りの変更：無」、「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」、「除外 2社（社名）Xtra株式会社、RPAコンサルティング合同会社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象の注記）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」、「決算説明会開催の有無：有」。また「機関投資家、アナリスト及び長期保有の個人株主向け説明会を開催する予定」と記載されている。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「「AI事業におきましては、受注高は2,648,363千円（前連結会計年度比12.6％減）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注高は2,648,363千円」と記載されている。」）