# ＧＭＯメディア（6180） 2026年12月期第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6180/disclosure/20260812518289
種別: 決算
開示日: 2026-08-13
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/6180

## 何が変わったか

2026年12月期中間期は、売上高が前年同期比7.9％減、営業利益が38.4％減となり、減収減益となった。通期業績予想は据え置かれたが、年間配当予想は前期実績の241円から210円に減少する。

## 会社が挙げた理由

美容医療領域で前年度に好調だった商材の一過性収益が剥落したほか、検索エンジン経由の流入状況の変化やWeb広告単価の変動により、メディア事業・ソリューション事業の一部でフロー型収益が減少した。ソリューション事業では、大口顧客の契約条件見直しの影響や、広告主の直接出稿増加も影響した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年1月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":3376,"unit":"百万円","yoy_pct":-7.9}
- 営業利益: {"value":345,"unit":"百万円","yoy_pct":-38.4}
- 経常利益: {"value":349,"unit":"百万円","yoy_pct":-37.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":243,"unit":"百万円","yoy_pct":-43}
- １株当たり当期純利益: 135.14円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":49.5,"前期末":49.6}
- 総資産: {"value":5815,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2906,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":121,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-36,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-493,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2973,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":7500,"unit":"百万円","yoy_pct":5.4},"営業利益":{"value":950,"unit":"百万円","yoy_pct":5.3},"経常利益":{"value":935,"unit":"百万円","yoy_pct":4.2},"純利益":{"value":580,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.3},"１株当たり当期純利益":"320.93円"}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"無","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":241,"revised_forecast":210,"change":-31,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":48652,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: 当中間期の特別損益の計上なし（特別損失合計は「－」）
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト・機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 1,868,839株
- 期末自己株式数: 77,332株
- 業績の増減要因: ストック型事業は拡大したが、前年度好調商材の一過性収益が剥落し、検索エンジン経由の流入状況の変化やWeb広告単価の変動でフロー型収益が減少した。ソリューション事業では大口顧客の契約条件見直しや広告主の直接出稿増加も影響した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「売上高は「3,376百万円」、通期予想は「7,500百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「営業利益は「345百万円」、通期営業利益予想は「950百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高「前年同期比7.9％減」、営業利益「前年同期比38.4％減」、親会社株主に帰属する中間純利益「前年同期比43.0％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は「3,376百万円（前年同期比7.9％減）」、営業利益は「345百万円（前年同期比38.4％減）」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「345百万円」、経常利益「349百万円」、親会社株主に帰属する中間純利益「243百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無 ： 無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無 ： 無」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「2025年12月期の年間配当は「241.00円」、2026年12月期予想は「210.00円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「中間連結損益計算書の当中間連結会計期間で「特別損失合計 －」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「メディア事業は売上高「前年同期比4.5％減」、営業利益「前年同期比26.5％減」。ソリューション事業は売上高「前年同期比35.8％減」、営業損失「3百万円」（前年同期は営業利益86百万円）。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「前年同期の売上高・営業利益は「3,667,657千円」「561,392千円」、当中間期は「3,376,387千円」「345,778千円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は当中間期末「49.5％」、前期末「49.6％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「121百万円（前年同期は543百万円の収入）」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 一過性の要因（原文: 「「前年度好調であった商材における一過性収益の剥落」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「一過性収益の剥落」「検索エンジン経由の流入状況の変化」「Web広告単価の変動」などの説明はあるが、要因別の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「検索エンジン経由の流入状況の変化やWeb広告単価の変動」、「市場の成熟化」、「広告代理業を介さない直接出稿が増加」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「段階的な収益貢献を目指しております」、「収益寄与を見込んでおります」、「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年１月１日～2026年６月30日」、売上高は「3,376百万円」、営業利益は「345百万円」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「検索エンジン経由の流入状況の変化やWeb広告単価の変動」、「ポイントCRMサービスの大口顧客」、「契約条件の見直し」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前年中間期との増減率が記載され、「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①～④の各項目がいずれも「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」、「決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け）」。」）