# ＧＭＯメディア（6180） 2026年12月期 第1四半期決算補足説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6180/disclosure/20260513531357
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 74
企業ページ: https://komori.app/company/6180

## 何が変わったか

2026年12月期第1四半期は、売上高が前年同期比7.4％減、営業利益が40.4％減となった。一方、業界特化型・ストック型事業は拡大し、前四半期比では売上高・営業利益とも改善した。

## 会社が挙げた理由

Web広告単価の変動、前年同期に好調だった痩身系商材の一過性収益の剥落、ソリューション事業における取引終了や契約条件の見直し、成果報酬型広告市場の成熟化などが減収・減益要因として挙げられている。一方、美容クリニック向けDXサービスや学び領域のストック型サービスの契約件数増加が業界特化型事業を押し上げた。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年12月期 第1四半期
- 売上高: {"value":1782,"unit":"百万円","yoy_pct":-7.4}
- 営業利益: {"value":200,"unit":"百万円","yoy_pct":-40.4}
- 経常利益: {"value":201,"unit":"百万円","yoy_pct":-39.6}
- 純利益: {"value":149,"unit":"百万円","yoy_pct":-38.6}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: {"率":11.2,"前年同期比増減ポイント":-6.2}
- 販管費: {"value":599,"unit":"百万円","売上高販管費率":"not_disclosed"}
- 当四半期3か月の実績: {"売上高":{"value":1782,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":200,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":201,"unit":"百万円"},"親会社株主に帰属する四半期純利益":{"value":149,"unit":"百万円"}}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":7500,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":950,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":935,"unit":"百万円"},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":580,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: {"売上高":23.7,"営業利益":21,"経常利益":21.5,"親会社株主に帰属する四半期純利益":25.7,"unit":"%"}
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: {"メディア事業":{"売上高":{"value":1640,"unit":"百万円"},"売上高構成比":92,"売上総利益前年同期比_pct":-1.8,"内訳":{"業界特化型":{"売上総利益前年同期比_pct":27.5},"ポイント関連":{"売上総利益前年同期比_pct":-14.7}}},"ソリューション事業":{"売上高":{"value":142,"unit":"百万円"},"売上高構成比":8,"売上総利益前年同期比_pct":-29.7}}
- 増減要因の内訳: {"売上高":{"メディア事業":-76,"ソリューション事業":-66},"営業費用":{"メディア事業の売上変動費":-38,"ソリューション事業の売上変動費":-5,"ポイント原価（販促費）":-8,"メディベース原価":24,"販売促進費":8,"メディベース販管費":7},"unit":"百万円"}
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: {"広告ゲーム単価":"前年同期比▲25.3%","ARPU":"顧客数×単価による拡大方針が記載されているが、数値はnot_disclosed"}
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"人数":198,"単位":"名","基準時点":"2026年3月末"}
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: {"率":65,"単位":"%"}
- 自己株式取得: {"取得株式総数":{"value":20000,"unit":"株（上限）"},"取得株式総額":{"value":100,"unit":"百万円（上限）"},"取得期間":"2026年5月15日〜2026年12月31日"}
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: キレイパスコネクト byGMOのデジタル化・AI導入補助金2026対象ツール認定、コエテコ byGMOで会話型AIによるプログラミング教室レコメンド機能を提供開始、美容クリニック向けDXサービスおよび学び領域のストック型サービスの拡大、広告事業でのアプリ展開・提携媒体ネットワーク拡大・広告表示ロジックの最適化、自己株式取得の実施

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「売上高7,500百万円（進捗率23.7％）、営業利益950百万円（21.0％）、経常利益935百万円（21.5％）、親会社株主に帰属する四半期純利益580百万円（25.7％）」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「2026年1月-3月の売上高1,782百万円、営業利益200百万円など」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「過去最高・最高益などの記載なし」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 表で金額あり（原文: 「売上高の増減要因としてメディア事業▲76百万円、ソリューション事業▲66百万円、営業費用の要因として複数の増減額を記載」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「広告ゲームの単価が前年同期比▲25.3％、GMOリピータスで取引終了や契約条件の一部見直しが発生」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「メディア事業1,640百万円、ソリューション事業142百万円。セグメント別には売上総利益の前年同期比が示されるが、利益額は記載なし」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「売上原価983百万円、販売費及び一般管理費599百万円。メディベース原価＋24百万円、販売促進費＋8百万円など」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「売上高は前年同期比▲7.4％、営業利益は▲40.4％。メディア事業▲76百万円、ソリューション事業▲66百万円、広告ゲーム単価▲25.3％」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「世界経済、競合状況、為替の変動、天変地異などの不確定要因に言及」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「実際の業績が予測と異なる可能性についての記載はあるが、金額の記載なし」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「各事業の対策は順次実行中で、効果は第3四半期以降に段階的に顕在化する見込み」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 言及のみ（原文: 「中長期的な「ストック型事業拡大」の戦略路線は不変」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「会話型AIによるプログラミング教室レコメンド機能の提供開始、「デジタル化・AI導入補助金2026」対象ツール認定」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「会員数前年同期比+9.3％、182地域で1位表示、掲載数12,967件、課金ゲーム提携社数50社など」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「会員数は前年同期比+9.3％、オンライン診療サポート事業売上は+109.9％、広告ゲーム単価は▲25.3％」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「ARPU拡大（顧客数×単価）」、契約院数の拡大、単価の拡大」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「従業員数198名、2026年3月末時点」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「人口上位200市区町村のうち182地域で「プログラミング教室 地域名」が1位表示」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「既存の配当方針（配当性向65％以上・DOE5％）を堅持」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「取得株式総数20,000株（上限）、取得株式総額1億円（上限）、取得期間2026年5月15日〜12月31日」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「目次に「決算ハイライト」「第1四半期概要」「成長戦略」「Appendix」を掲載」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「Appendixに企業理念・GMOメディア概要がある一方、冒頭から決算ハイライトと第1四半期概要を説明」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」などの記載なし」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「対策の効果は第3四半期以降に顕在化する見込み。予測には不確定要因があり、実際の業績と異なる可能性があると記載」）