# ＧＭＯメディア（6180） 2025年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6180/disclosure/20260209551698
種別: 決算
開示日: 2026-02-10
Komoriの読み（0-100）: 43
企業ページ: https://komori.app/company/6180

## 何が変わったか

2025年12月期は、売上高・営業利益・経常利益・純利益がいずれも前年を上回り、過去最高益を更新した。2026年12月期は増収増益を見込む一方、純利益予想と年間配当予想は前期実績を下回る。

## 会社が挙げた理由

ストック系事業が堅調に推移し、利益成長を牽引した。一方、市場環境の変化によりソリューション事業及びメディア事業の一部でフロー収益（広告収益）が減少した。次期は学び・美容医療を中心に投資を進め、メディア事業の増収を見込んでいる。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年1月1日〜2025年12月31日
- 売上高: {"value":7115,"unit":"百万円","yoy_pct":7.7}
- 営業利益: {"value":901,"unit":"百万円","yoy_pct":18.2}
- 経常利益: {"value":896,"unit":"百万円","yoy_pct":18.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":646,"unit":"百万円","yoy_pct":13.2}
- １株当たり当期純利益: 360.54円
- 売上高営業利益率: 12.6%
- 自己資本比率: {"当期末":"49.6%","前期末":"47.6%"}
- 総資産: {"value":6311,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":3152,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":858,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-315,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-364,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3382,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":7500,"unit":"百万円","yoy_pct":5.4},"営業利益":{"value":950,"unit":"百万円","yoy_pct":5.3},"経常利益":{"value":935,"unit":"百万円","yoy_pct":4.2},"純利益":{"value":580,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":241,"revised_forecast":210,"change":-31,"change_rate":-12.9,"unit":"円"}
- 配当性向: 66.8%
- 株主還元方針: 配当性向65%以上を基本とし、DOE（連結株主資本配当率）5%のいずれか高い金額を基準とする下限指標を設定
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: {"当期":[{"地域":"日本","value":5490187,"unit":"千円"},{"地域":"シンガポール","value":1487838,"unit":"千円"},{"地域":"その他","value":137000,"unit":"千円"}],"前期":[{"地域":"日本","value":4585046,"unit":"千円"},{"地域":"シンガポール","value":1883824,"unit":"千円"},{"地域":"その他","value":137376,"unit":"千円"}]}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":81376,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":8008,"unit":"千円","対象資産":"ソリューション事業"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"減損損失","value":8008,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":284,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 継続企業の前提に関する注記は該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":"該当なし"},"除外":{"会社数":0,"社名":"該当なし"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト・機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 1868839
- 期末自己株式数: 61632
- 業績の増減要因: ストック系事業が堅調に推移し利益成長を牽引した一方、検索エンジンのアルゴリズム変更や掲載面の変更、市場成熟化による広告主の直接出稿増加などにより一部のフロー収益が減少した

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題「2025年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」および「１．2025年12月期の連結業績」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は7,115百万円（前年同期比7.7％増）、営業利益は901百万円（前年同期比18.2％増）、経常利益は896百万円（前年同期比18.1％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は646百万円（前年同期比13.2％増）と、過去最高益を更新する決算」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「2025年12月期の売上高は前年同期比7.7%増、営業利益は前年同期比18.2%増」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益901百万円、経常利益896百万円、親会社株主に帰属する当期純利益646百万円」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「３．2026年12月期の連結業績予想」および通期予想「売上高7,500百万円、営業利益950百万円」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「配当表の「2026年12月期(予想) 期末210.00円、合計210.00円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2025年12月期営業利益901百万円、2026年12月期営業利益予想950百万円」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「2025年12月期の年間配当241.00円、2026年12月期予想の年間配当210.00円」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「配当性向65%以上を基本とするとともに」「DOE（連結株主資本配当率）５％」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別損失合計8,293千円」「減損損失8,008千円」「固定資産除却損284千円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当連結会計年度」「ソリューション事業 8,008」「減損損失合計8,008」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「メディア事業は売上高前年同期比9.9%増・営業利益23.0%増、ソリューション事業は売上高9.9%減・営業利益13.7%減」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「2025年12月期「売上高営業利益率12.6%」、2024年12月期「11.5%」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率「2025年12月期49.6%、2024年12月期47.6%」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動により得られた資金は、858百万円（前年同期は500百万円の収入）」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「ストック系事業が堅調に推移し、利益成長を牽引」「フロー収益（広告収益）が減少」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「ストック系事業が堅調に推移し、利益成長を牽引」「検索エンジンのアルゴリズム変更や掲載面の変更といった外部要因の影響でフロー収益（広告収益）が減少」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「検索エンジンのアルゴリズム変更」「市場の成熟化に伴い広告主の選択肢が増加」「ストックサービスの成長を加速」「ソリューション営業人材の獲得及び育成を強化」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「過去最高益を更新する決算」「投資を進めていく予定」「増収を見込んでおり」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年１月１日～2025年12月31日」および「2026年１月１日～2026年12月31日」、各業績数値」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「検索エンジンのアルゴリズム変更や掲載面の変更」「市場の成熟化」「代理業を介さない直接出稿が増加」「長引く物価上昇や構造的な労働力不足」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「連結業績表に2025年12月期と2024年12月期の実績および対前期増減率を記載」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け）」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文には「受注が順調にスタート」とあるが、受注高・受注残高の金額記載はない」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「契約数を積み上げており」と記載されているが、契約数の具体的な数値は記載されていない」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「本文の「今後の見通し」には2026年12月期の投資方針と業績予想が記載されているが、中期経営計画への言及はない」）